建築士に必要な資格とは？建築士資格の種類・受験資格・難易度について解説

建築士とは住宅やビル、公共施設などの建物を設計し、安全で快適な空間をつくる専門職です。

建物は人の生活や社会活動の基盤となる重要な存在であり、その設計には安全性や機能性、デザイン性、さらには法規への適合など多くの要素を考慮する必要があります。

日本では建築士法に基づき「建築士」という国家資格が設けられており、一定の知識と技術を持つ人だけが建築物の設計や工事監理を行うことができます。

建築士の資格には主に「一級建築士」「二級建築士」「木造建築士」の3種類があり、それぞれ設計できる建物の規模や用途が異なります。

一級建築士は大規模建築物を含む幅広い建物を扱うことができ、二級建築士は木造に加え鉄筋コンクリート（RC）や鉄骨など幅広く設計できますが、木造建築士は2階建て・延べ300㎡以下の木造に限定されます。

ちなみに国土交通省のデータによると、所属建築士の数は一級建築士・二級建築士ともに大都市で多く、地方で少ない傾向にあります。

また一級建築士については、三大都市圏における所属建築士の数が圧倒的に多くなっていることがわかります。

参照：所属建築士（一級・二級）の数（都道府県別）

あらゆる地域において建築士として働くためには指定された学歴や実務経験を満たしたうえで国家試験に合格する必要があります。

本記事では、建築士の仕事内容や資格の種類、取得方法についてわかりやすく解説します。

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一級建築士

一級建築士は、設計できる建物の範囲が非常に広く、建築士の中でも最も上位に位置する国家資格です。

一級建築士の特徴や対応可能な建物の詳細を以下にまとめました。

一級建築士の概要
特徴	建築士の中で最も上位に位置する国家資格 規模や構造、用途に関係なく、全ての建築物の設計・工事管理ができる
対応できる主な建物	超高層ビル 大型商業施設 マンション 病院や学校などの公共施設

一級建築士は、病院や学校などの公共施設、超高層ビル、大型商業施設など大規模で特殊な建物も設計できます。対応できる建築物の構造や用途に制限がないのが特徴です。

全国どこでも通用し、より専門的な知識や実務経験が求められます。

そのため、一級建築士の資格があると、建築業界への就職や転職時の大きなアピールポイントとなり、採用される可能性が高まります。

一級建築士資格の難易度

一級建築士の国家試験は非常に難易度が高く、試験の合格率も非常に低いのが特徴です。

一級建築士の試験における、最近5年の合格率は以下の通りです。

	学科試験の合格率	設計製図試験の合格率	総合の合格率（※）
令和6年	23.3%	26.6%	8.8%
令和5年	16.2%	33.2%	9.9%
令和4年	21.0%	33.0%	9.9%
令和3年	15.2%	35.9%	9.9%
令和2年	20.7%	34.4%	10.6%

（※）学科の試験から受験した者と、設計製図の試験から受験した者の合計から製図試験に合格した者の割合

引用： 国土交通省 一級建築士について

近年の総合合格率（学科＋設計製図）は8〜10%程度で推移しており、一級建築士は受験者の約90%が不合格となる非常に難易度が高い試験です。

学科試験は非常に出題範囲が広く、設計製図試験も課題が毎年変わるので、一級建築士の試験で合格するには膨大な勉強が不可欠となります。

試験難易度の高さから、2008年には5.1万人いた受験者数は2013年～2019年は3万人前後まで減少しました。

しかし、受験資格要件のひとつである実務経験は免許登録までに要件が改められたため、2020年試験以降は3.5万人前後まで増加しています。

合格者の平均年齢は低下しており、20代が合格者に占める割合は2019年47.0％から2024年67.7％となっているのも近年の傾向です。

一級建築士の受験資格

一級建築士の受験を受けるには、以下のような資格が必要です。

2020年の法改正により、一級建築士試験の受験時点での実務経験が不要となりました。

しかし、試験合格後に一級建築士として免許登録する際に、所定の実務経験が必要となります。

学歴ごとの、一級建築士の免許登録に必要な実務経験は以下の通りです。

学歴	免許登録に必要な実務経験
大学卒業（指定科目終了）	2年以上
短期大学（3年制）卒業（指定科目終了）	3年以上
短期大学（2年制）・高等専門学校卒業（指定科目終了）	4年以上

一級建築士資格取得の最短ルート

一級建築士の資格を最短で取得できるのは、大学卒業後に一級建築士の免許を登録するルートです。

具体的には、以下のようなルートであれば、一級建築士の資格を最短で取得できます。

最終学歴が大学であれば、2年間で一級建築士として資格を取得できます。

つまり、22歳で大学を卒業した場合、社会人3年目の24歳頃には一級建築士の免許登録が可能です。

働きながら一級建築士の資格取得を目指す場合は、夜間にも通える建築専門学校の利用が適しています。

一級建築士資格の試験について

一級建築士資格の具体的な受験方法は、以下の通りです。

一級建築士試験の受験概要（令和7年度の場合）
受験申込受付の時期	令和7年4月1日〜4月14日
受験手数料	17,000円（非課税） （事務手数料として、クレジットカード決済は 281 円、コンビニエンスストア決済は 225 円必要）
受験日	学科試験：7月27日 設計製図試験：10月12日
受験場所	受験者の住所地の都道府県で受験
合格発表日	学科：9月3日 設計製図：12月24日

引用：公益財団法人建築技術教育普及センター 令和7年一級建築士試験受験要領

二級建築士

二級建築士は、中小規模の建物に特化した建築士の国家資格です。

二級建築士の特徴や対応可能な建物の詳細を以下にまとめています。

二級建築士の概要
特徴	中規模までの建物に対応できる国家資格 設計・工事管理できる建物には一部制限があるが、住宅や中小規模の建築物に広く対応できる
対応できる主な建物	一般的な戸建住宅 小規模な商店

二級建築士は、住宅や小規模な店舗など、日常生活に密接した建物を設計・管理ができる資格で、戸建住宅の設計を目指す人にとって実用性の高い資格です。

一級建築士に比べて、二級建築士の業務の範囲は制限されますが、設計できる建物の種類は多く、特に個人住宅の設計では主力として活躍できます。

また、近年一級建築士不足の問題や二級建築士が対応できる作業の仕事が増えているなどの理由から二級建築士のニーズが高まっています。

建築業界への入口としても二級建築士は人気があり、特に実務経験を積みながらステップアップを目指す若手建築士にとっては、キャリアの土台となる資格といえるでしょう。

二級建築士資格の難易度

二級建築士の試験は一級建築士の試験よりはやさしいですが、難易度は決して低くはありません。

二級建築士の試験における、最近5年の合格率は以下の通りです。

	学科試験の合格率	設計製図試験の合格率	総合の合格率（※）
令和6年	39.1%	47.0%	21.8%
令和5年	35.0%	49.9%	22.3%
令和4年	42.8%	52.5%	25.0%
令和3年	41.9%	48.6%	23.6%
令和2年	41.4%	53.1%	26.4%

（※）学科の試験から受験した者と、設計製図の試験から受験した者の合計から製図試験に合格した者の割合

引用：公益財団法人建築技術教育普及センター 二級建築士の試験結果

近年の総合合格率（学科＋製図）はおおよそ22〜25％前後で推移しており、二級建築士の受験者の4人に1人程度しか合格できない試験です。

特に学科試験は、4科目のうち1科目でも基準点を下回ると不合格になるので、多くの勉強時間を必要とします。

二級建築士の受験資格

二級建築士の受験資格は、以下の通りです。

2020年の法改正により、学歴があれば実務経験がなくても、二級建築士の国家試験を受験可能となりました。

ただし、学歴が高卒の場合のみ、二級建築士の免許登録時に2年以上の実務経験が必要です。

二級建築士資格取得の最短ルート

二級建築士は、大学・短大・高等専門学校などを卒業し、卒業後すぐに試験に合格して、免許登録するのが最短ルートです。

具体的には、以下のようなルートをたどれば、二級建築士の資格を最短で取得できます。

最終学歴が大学卒・短大卒・高等専門学校卒などであれば、卒業後すぐに二級建築士の資格を取得できます。

順当にいくと20代前半のうちに二級建築士の資格が取得可能で、一級建築士取得もスムーズです。

二級建築士資格の試験について

二級建築士資格の具体的な受験方法は、以下の通りです。

二級建築士試験の受験概要（令和7年度の場合）
受験申込受付の時期	令和7年4月1日〜4月14日
受験手数料	18,500円（非課税） （事務手続手数料として、クレジットカード決済は 306 円、コンビニエンスストア決済は 225 円必要）
受験日	学科試験：7月6日 設計製図試験：9月14日
受験場所	受験者の住所地の都道府県で受験
合格発表日	学科：8月25日 設計製図：12月2日

引用：公益財団法人建築技術教育普及センター 令和7年二級建築士試験・木造建築士試験受験要領

木造建築士

木造建築士は木造の建物に特化した建築士の国家資格です。

木造建築士の特徴や対応可能な建物を以下にまとめています。

木造建築士の概要
特徴	木造に限定した建築物の設計・工事管理ができる国家資格 設計できる建物には、構造・回数・延べ面積に厳しい制限がある
対応できる主な建物	木造平家住宅 小規模な木造2階建て住宅木造の物置・倉庫

木造建築士は、主に2階建て以下の木造住宅を対象に設計・工事監理ができ、日本の住宅事情に非常にマッチした資格です。

木造建築士の市場は、近年、非住宅分野を中心に拡大傾向にあります。

特に、カーボンニュートラルや脱炭素化の動きを背景に、木造化・木質化が注目されており、非住宅木造建築への関心が高まっています。

木の特性を活かした設計が求められ、温かみのある住まいづくりに興味がある人にとっては最適な資格といえるでしょう。

木造建築士資格の難易度

一級建築士や二級建築士と比較すると、木造建築士の国家試験は難易度が低めです。

木造建築士の試験における、最近5年の合格率は以下の通りです。

	学科試験の合格率	設計製図試験の合格率	総合の合格率（※）
令和6年	57.3%	70.8%	39.9%
令和5年	65.2%	70.4%	44.5%
令和4年	62.6%	59.0%	35.5%
令和3年	49.9%	67.7%	33.0%
令和2年	53.0%	72.1%	37.8%

（※）学科の試験から受験した者と、設計製図の試験から受験した者の合計から製図試験に合格した者の割合

引用：公益財団法人建築技術教育普及センター　木造建築士の試験結果

近年の総合合格率（学科＋製図）はおおよそ35〜40%程度で推移しており、木造建築士の試験はおよそ3人に1人しか合格できない試験です。

試験では、木造建築に特化した専門的な知識や実務的なスキルが問われるため、木造建築の基礎から応用まで幅広く学ぶ必要があります。

木造建築士の受験資格

木造建築士の受験資格は、基本的には二級建築士の受験資格と同様です。

木造建築士の受験資格は、以下の通りです。

2020年の法改正に伴い、木造建築士の受験資格において実務経験が不要となりました。

ただし、二級建築士と同様に、学歴が高卒の場合のみ、木造建築士の免許登録時に2年以上の実務経験が必要です。

働きながら取得を目指す場合は、専門学校や短大の利用も検討しましょう。

木造建築士資格取得の最短ルート

木造建築士は、大学・短大・高等専門学校などを卒業し、卒業後すぐに試験に合格して、免許登録するのが最短ルートです。

具体的には、以下のようなルートをたどれば、木造建築士の資格を最短で取得できます。

最終学歴が大学卒・短大卒・高等専門学校卒などであれば、卒業後すぐに木造建築士の資格を取得できます。

木造建築士資格の受験方法

木造建築士資格の具体的な受験方法は、以下の通りです。

木造建築士試験の受験概要（令和7年度の場合）
受験申込受付の時期	令和7年4月1日〜4月14日
受験手数料	18,500円（非課税） （事務手続手数料として、クレジットカード決済は 306 円、コンビニエンスストア決済は 225 円必要）
受験日	学科試験：7月27日 設計製図試験：10月12日
受験場所	受験者の住所地の都道府県で受験
合格発表日	学科：8月25日 設計製図：12月2日

引用：公益財団法人建築技術教育普及センター 令和7年二級建築士試験・木造建築士試験受験要領

その他の建築分野に関する資格

建築に関する資格には一級・二級・木造が代表的ですがほかにもあります。

ここでは、建築分野に関するそのほかの資格についていくつかご紹介します。

建築施工管理技士

建築施工管理技士は建築工事の施工計画や工程管理、品質管理、安全管理などを行う国家資格です。

建物の設計を担う建築士とは役割が異なり、現場で工事が計画通りに進むように管理するのが主な仕事です。

建設会社やゼネコン、工務店などで活躍することが多く、大規模な建築工事では欠かせない存在です。

資格には「1級」と「2級」があり、1級の最終合格率は約20％程度、2級は1次が40％～50％、二次が30％～40％と1級の方が難易度が高い傾向にあります。

建築施工管理技士の違い
1級	大規模建築工事の管理が可能 監理技術者として現場責任者になれる ゼネコンや大型プロジェクトで必要
2級	中小規模の工事で主任技術者として活躍 主に住宅や小規模建築の現場管理を担当

受験資格は学歴や実務経験によって異なり、 一般財団法人建設業振興基金施工管理技術検定によると建築系学科の卒業者は数年の実務経験、その他の場合はより長い実務経験が必要です。

資格取得後は施工管理者として工事現場の責任者を担うことができ、キャリアアップにもつながります。

建築整備士

建築設備士は、建物の空調設備、給排水設備、電気設備などの設計や計画を専門とする資格です。

建築士と連携しながら、建物内の設備環境を安全で快適に整える役割を担います。

特に大型建築物では設備設計が重要であり、建築設備士は専門技術者として高い評価を受けています。

公益財団法人建築技術教育普及センターによると、試験の難易度は例年15～20％前後と高く、学科試験と設計製図の2段階の試験構成となっています。

受験資格には一定の実務経験が必要なため、平均年齢は35.7歳と高く建築士や設備関連の実務経験を持つ人が受験するケースが多い資格です。

区分	構成比
29歳以下	32.0％
30～34歳	25.7％
35～39歳	18.5％
40～44歳	9.8％
45～49歳	7.3％
50歳以上	6.8％

参照：試験結果 | 建築設備士 | 建築技術教育普及センター

資格取得後は設備設計事務所や建設会社、設計事務所などで空調や給排水などの設備設計・監理業務に携わることができます。

また建築士試験の受験要件として実務経験が一部免除されるなど、建築業界での専門性を高める資格として知られています。

インテリアコーディネーター

インテリアコーディネーターは、住宅や店舗、オフィスなどの室内空間をデザインし、家具や照明、内装材などをトータルで提案する専門資格です。

建物の構造や設計だけでなく、住む人のライフスタイルや使い勝手を考慮して快適な空間を作ることが主な仕事となります。

ハウスメーカーやリフォーム会社、インテリアショップなどで活躍する人が多い資格です。

試験の難易度は中程度で、例年の合格率は20～25％程度で推移しています。

参照：インテリアコーディネーター資格試験結果 | 公益社団法人インテリア産業協会公益社団法人インテリア産業協会

受験資格に特別な条件はなく、年齢や学歴に関係なく誰でも受験できる点が特徴です。

そのため建築業界の未経験者でもチャレンジしやすい資格として人気があります。

資格を取得すると住宅の内装プランニングやリフォーム提案など、住空間の提案に関わる仕事で活躍できます。

建築設備総合管理士

建築設備総合管理士は、建物に設置される空調・給排水・電気・防災などの設備を総合的に管理する高度な専門資格です。

公益社団法人空気調和・衛生工学会が認定する資格で、建築設備の計画・運用・保守を統括し、建物の安全性や快適性、エネルギー効率を維持する役割を担います。

主に大型ビルや商業施設、病院、公共施設などの設備管理部門で活躍し、設備運用の計画立案や点検・保守管理、設備更新の提案、省エネルギー対策の推進などを行います。

合格率が具体的には公表されていませんが、講習受講が必須であり講習と修了考査をしっかり対策すれば高い確率で合格できる資格です。

受験資格としては建築士、技術士、建築設備士、ファシリティマネジャーといったあ資格を持っている、設備設計や施工管理、設備保守などの実務経験があるか、学歴（大学院、大学、短期大学、高等専門学校、高等学校を卒業）などのいずれかに当てはまる必要があります。

建築設備総合管理士（ビルライフサイクルマネージャー）の試験（資格取得講習）は、ロングライフビル推進協会（BELCA）が実施しています。試験は東京や大阪などの主要都市で行われています。

建築が学べる学校の選び方

建築士試験を受験するには建築学科など建築が学べる学校に通う必要があります。

しかし建築が学べる学校と行ってもたくさんあり、迷う人も少なくありません。

建築が学べる学校を選ぶ際は以下のポイントを押さえておくことをおすすめします。

建築分野は大学・短期大学・専門学校などさまざまな教育機関で学ぶことができ、それぞれ教育内容や卒業後の進路に違いがあります。

国土交通省が指定した建築系学科であるかを確認することで、卒業後にスムーズに建築士試験の受験資格を得ることができます。

また設計演習や模型制作、CADなどの実習が充実している学校を選ぶことで、実践的なスキルを身につけることができます。

さらに、就職実績や資格取得支援制度も確認しておきたいポイントです。

建築業界への就職率や卒業生の進路をチェックし、建築士試験対策講座や資格サポートが充実している学校であれば、在学中から資格取得を目指しやすくなります。

学校の設備やキャンパス環境、学費、通学のしやすさなども含めて、自分の将来の目標や学びたい内容に合った学校を選ぶことが大事です。

建築士の仕事内容

建築士は、住宅やビル、公共施設などの建物を設計し、安全で快適な空間をつくる専門職です。

主な仕事は、建物の設計図を作成する「設計業務」と、設計通りに工事が進んでいるかを確認する「工事監理」です。

具体的には、クライアントとの打ち合わせを行い、建物の用途や予算、デザインの希望を整理したうえで設計プランを作成します。

建築士の年収は勤務先や経験によって大きく異なりますが、一般的には400万円〜700万円程度が目安とされています。

設計事務所や建設会社、ハウスメーカーなどで経験を積むことで年収が上がる傾向があります。

また、一級建築士の資格を取得すると大規模建築物の設計に携われるため、700万円〜1,000万円以上の収入を得るケースもあり、独立して設計事務所を開業する建築士も多く、実績を積むことで高収入を目指すことも可能です。

建築士と建築家の違い

建築士と建築家は似た言葉として使われることが多いですが、意味や役割、法的な資格かどうかという点において違いがあります。

まず建築士は、日本の法律で定められた国家資格であり、建物の設計や工事監理を行う専門職です。

建築士法に基づき「一級建築士」「二級建築士」「木造建築士」の3種類があり、資格の種類によって設計できる建物の規模や用途が決められています。

建築物を正式に設計し、建築確認申請を行うためには建築士の資格が必要です。

そのため、住宅やビル、公共施設などの設計を行う際には建築士が中心となって業務を担当します。

一方で建築家は法律で定められた資格ではなく、建築のデザインや思想を重視して建物を設計する人を指す言葉です。

多くの建築家は建築士資格を持っていますが、「建築家」という名称自体には資格要件はありません。

建築士と建築家の違い
建築士	日本の法律で定められた国家資格 建物の設計や工事監理を行う専門職 住宅やビル、公共施設などの設計を行う
建築家	法律で定められた資格ではない 建築のデザインや思想を重視して建物を設計する

建築士は国家資格として建物の設計や監理を行う専門職であり、建築家はデザイン性や思想を重視して建築を手がける設計者を指す呼び方です。

建築士に必要なスキル

建築士には、建築構造や建築基準法などの専門知識に加え、設計図を作成するための設計スキルが必要です。

現在はCADなどの設計ソフトを使用することが一般的であるため、デジタルツールを扱う技術も重要になります。

また、建物の設計では安全性や耐震性、設備など多くの要素を考慮するため、問題解決力や論理的思考力も欠かせません。

さらに、クライアントや施工会社と打ち合わせを行いながら計画を進めるため、コミュニケーション能力や説明力も求められます。

建築士に向いている人

建築士に向いている人は、建物や空間づくりに興味があり、ものづくりが好きな人です。

建築の仕事ではデザイン性だけでなく、安全性や機能性、法律、コストなど多くの要素を考慮する必要があるため、物事を総合的に考える力が求められます。

また、建築プロジェクトはクライアントや施工会社、行政など多くの関係者と協力して進めるため、コミュニケーション能力も重要です。

相手の要望を理解し、それを形にする提案力を持つ人は建築士として活躍しやすいでしょう。

さらに、建築は長期間のプロジェクトになることが多いため、粘り強く計画を進められる人や、細かい部分まで丁寧に確認できる人にも向いている職業といえます。

建築士資格は資格によって受験資格・難易度が異なる

建築士の仕事内容や資格の種類、取得方法について解説してきました。

建築士は、住宅やビルなどの建築物を設計・監理するための国家資格です。

資格には一級建築士、二級建築士、木造建築士の3種類があり、扱える建物の規模や用途が異なります。

建築士になるには指定された学歴や実務経験を満たし、国家試験に合格しなければいけません。

建築士は建物の安全性や機能性を確保する重要な役割を担い、設計事務所や建設会社、ハウスメーカーなど幅広い分野で活躍できる専門職です。

どの建築士資格を取得する場合にも、学歴や実務経験が必要なので、計画的に準備する必要があります。

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