建築士の年収は低い？一級・二級・木造建築士の平均年収や年収を上げる方法を解説

厚生労働省のデータによると、建築士（建築設計技術者）の平均年収は641.6万円であり、年齢や経験も踏まえると平均でおよそ400万〜700万円程度が一般的です。

さらに一級建築士の資格取得やゼネコン・大手企業への勤務、管理職への昇進、独立などの条件が重なることで、年収1000万円以上を目指すことも十分可能です。

民間給与実態統計調査が示す日本の平均年収は460万円となっているため、建築士の平均年収はかなり高い水準といえます。

一方で、「建築士は稼げないのでは？」「同じ一級建築士でもなぜ年収に差があるのか」「今の働き方で収入は上がるのか」といった疑問を持つ方も多いのではないでしょうか。

建築士の年収は資格の有無だけで決まるものではなく、勤務先やキャリアの選び方によって大きく変わるのが特徴です。

本記事では建築士の平均年収だけでなく、資格別・勤務先別・年代別の違い、年収が低いと言われる理由、さらには年収1000万円を実現するための条件や具体的な方法まで体系的に解説します。

建築士として年収を上げたい方や今後のキャリアに悩む方はぜひ参考にしてみてください。

 

建築士の年収は平均400万〜700万円

建築士の年収は、一般的に400万〜700万円程度がボリュームゾーンとされています。

厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」によると、建築技術者（建築士含む）の平均年収は約641.6万円とされており、民間給与実態統計調査が示す日本の平均年収（約460万円）と比較すると高い水準です。

ただし、この平均値だけで判断するのは適切ではありません。

実際の年収は300万円台〜1000万円以上まで幅広く分布しており、建築士は資格の有無・勤務先・経験年数によって大きく差が出る職種です。

また賃金構造基本統計調査によると、建設業界全体の平均給与は38万3,900円、年間賞与は104万5,700円で、平均年収は565.3万円でした。

	年収帯
若手・無資格・小規模事務所など	300万円台
一般的な建築士（ボリュームゾーン）	400万〜700万円
一級建築士・管理職・大手企業など	800万円以上

このように建築士の年収は「平均」ではなく「レンジ」で把握することが重要です。

以下では資格・勤務先・経験別に分解し、どの条件で年収が変わるのかを具体的に解説します。

一級建築士は700万〜800万円がボリュームゾーン

一級建築士の年収は、一般的に700万〜800万円前後がボリュームゾーンとされています。

これは、二級建築士や無資格者と比べて業務範囲が広く、大規模建築物の設計や監理を担えるため、市場価値が高いことが理由です。

建築士の資格は一級建築士・二級建築士・木造建築士の3つあり、平均年収は以下のとおりです。

	平均年収
一級建築士	約800万円～
二級建築士	約400万円～500万円
木造建築士	約350万円～500万円
無資格・補助職	約300万円～500万円

ただし、一級建築士であっても勤務先によって年収は大きく変動し、中小設計事務所では600万円前後、大手ゼネコンや管理職では900万円以上になるケースもあります。

e-statによると一級建築士の所定内給与額は100～999人規模の企業で月給約40万円、1,000人以上規模の企業で月給約50万円と月給で10万円程度です。

このことから一級建築士は資格だけで高年収が保証されるわけではなく、勤めている企業や事務所の規模によって大きく年収が変化することがわかります。

低年収は300万円台・高年収は1000万円以上まで差がある

建築士の年収は、300万円台から1000万円以上まで大きな差がある職種です。

平均年収だけを見ると中〜高水準に見えますが、実態は働き方やキャリアによって大きく分かれます。

厚生労働省のデータによると、入社時～4年目まではほぼ横ばいで5年目以降に給料が上がり始め、15年以上がピークとなっていることがわかります。

また、若手や小規模設計事務所勤務の場合は300万〜400万円台にとどまるケースもある一方、大手ゼネコンやデベロッパー、管理職、独立後の成功例では1000万円を超えることもあります。

差が生まれる主な要因としては勤務先の企業規模、業態（ゼネコン・設計事務所など）、経験年数、役職、独立の有無などが挙げられます。

	平均年収
若手・補助業務・小規模事務所	約300万円～
一般的な建築士のボリューム層	約400万円～700万円
一級建築士・中堅〜管理職	約800万円～1,000万円
大手企業の役職者・独立	約1,000万円～

建築士の年収に差が出る理由

建築士の年収は平均値だけを見ると一定の水準に見えますが、実際には人によって大きな差が出る職種です。

これは、単純な年数や資格だけで決まるのではなく、いくつかの要因が組み合わさって年収が決まる構造になっているためです。

建築士の年収に差が出る主な要因は「資格」「勤務先」「役職・経験年数」の3つであり、担当できる業務範囲や責任、関わる案件規模が変わることで結果として年収に差が生まれます。

つまり、建築士の年収は「どのポジションで価値を発揮しているか」によって決まります。

ここでは、それぞれの要素がどのように年収差を生むのかを具体的に解説します。

資格によって担当できる業務と単価が変わる

建築士の年収に最も大きく影響する要素の一つが資格です。

特に一級建築士は、扱える建築物の規模や用途に制限がなく、大型案件や高単価のプロジェクトに関われるため、年収が高くなりやすい傾向があります。

一方で、二級建築士や木造建築士の場合は、担当できる業務範囲が一級建築士よりも限定されるため、関わる案件規模や単価も相対的に小さくなる傾向にありこれがそのまま年収差につながります。

資格	業務範囲	年収帯
無資格・補助職	設計補助・事務作業	300万〜500万円
二級建築士	中小規模の建築物	400万〜600万円
一級建築士	大規模建築・幅広い用途	600万〜800万円以上

ただし、資格を取得すれば自動的に年収が上がるわけではありません。

あくまで「より価値の高い業務に関われる可能性が広がる」という位置づけであり、勤務先や役割と組み合わさって初めて収入に反映されます。

勤務先によって給与水準と利益構造が異なる

同じ資格を持っていても、勤務先によって年収は大きく変わります。これは企業ごとに「利益の出し方」と「給与への還元構造」が異なるためです。

例えば、大手ゼネコンは大規模案件を扱い利益規模も大きいため、給与水準が高くなりやすい傾向があります。

一方で設計事務所は設計フィーが主な収益源であり、利益率や人件費の配分によっては年収が抑えられるケースもあります。

勤務先	特徴	年収傾向
ゼネコン	大規模案件・利益規模が大きい	高め（600万〜1000万円以上）
設計事務所	設計中心・利益率に依存	中〜低（400万〜700万円程度）
ハウスメーカー	営業・設計・商品化が一体	成果次第
工務店	地域密着・案件規模が小さい	比較的低め〜中程度（400万～500万円程度）

このように、建築士は「どの業態で働くか」によって収入の上限が大きく変わるため年収を上げるには、資格だけでなく勤務先の選択も重要な要素になります。

役職や経験年数によって年収が変わる

建築士の年収は、経験年数や役職によっても大きく変化します。

特に若手のうちは年収が伸びにくい一方で、責任あるポジションに就くことで大きく上昇する傾向があります。

一般的には、20代は補助業務や部分設計が中心で400万前後、30代になると担当案件を持ち500万〜700万円程度、40代以降で管理職やプロジェクト責任者になると800万円以上と上昇する傾向にあります。

年代・経験数	年収帯
20代（一般職）	300万〜500万円
30代（中堅）	500万〜700万円
40代以上（管理職）	700万〜1,000万円以上

ただし、年数を重ねれば必ずしも自動的に年収が上がるわけではありません。

重要なのは、担当範囲の広さや責任の大きさ、マネジメントや調整能力などの付加価値です。

つまり、建築士の年収は「時間」ではなく「役割の変化」によっても伸びる構造になっています。

一級建築士の年収は700万~800万

一級建築士の年収は、一般的に700万〜800万円前後がボリュームゾーンとされています。

建築士全体の平均年収（約400万〜700万円）と比較すると高い水準にあり、資格の中でも市場価値が高いことが特徴です。

	年収帯
建築士全体	400万〜700万円
一級建築士	600万〜800万円以上
二級建築士	400万〜600万円

これは、一級建築士が大規模建築物を含めて幅広い設計・監理業務を担えるため、関われる案件の規模や責任範囲が大きくなることが理由として挙げられます。

令和元年賃金構造基本統計調査のデータをもとに一級建築士の年齢別の平均年収についてまとめると以下の通りとなります。（年収額は「きまって支給する現金給与額」＋「年間賞与そのほか特別給与額」から概算を算出）

ただし、一級建築士であっても全員がこの水準に到達するわけではありません。実際の年収は勤務先や役職、担当業務によって大きく変動します。

つまり、一級建築士は「年収が上がりやすい資格」ではあるものの、収入を決定づけるのは資格だけではなく、どの環境でどの役割を担うかが重要になります。

ゼネコン勤務なら年収1000万円も可能

一級建築士の中でも、年収1000万円に到達しやすい代表例がゼネコン勤務です。

特に大手ゼネコンでは大規模プロジェクトを扱うことから売上規模が大きく、その分給与水準も高く設定されています。

また、現場責任者や管理職などのポジションに就くことで、基本給に加えて役職手当や残業代が上乗せされ、年収1000万円以上に到達する可能性が高くなります。

	年収帯
中堅ゼネコン（一般〜主任）	600万〜800万円
大手ゼネコン（中堅〜責任者）	800万〜1000万円
大手ゼネコン（管理職）	1000万円以上

ただし、ゼネコン勤務であれば必ず1000万円に届くわけではありません。

企業規模に加え、役職や担当案件、マネジメント能力などを持っていなければ難しいでしょう。

つまり、高年収を狙うには「一級建築士＋勤務先＋役職」の組み合わせが必要だということです。

設計事務所では年収が伸びにくいケースもある

一級建築士であっても、設計事務所勤務の場合は年収が伸びにくいケースもあります。

これは、業界構造として設計業務の収益が「設計フィー」に依存しており、案件単価や利益率が限られやすいことが背景にあります。

特に小規模な設計事務所では受注単価や案件数に限界があるため、人件費に十分な還元が難しく、結果として年収が600万円前後にとどまるケースも珍しくありません。

設計事務所の規模にもよりますが、ゼネコンと比較すると200万～400万円程度の年収差が生じるケースがあります。

業態	案件規模	年収帯
設計事務所（小規模）	中小規模中心	400万〜600万円
設計事務所（大手）	大型案件あり	600万〜800万円
ゼネコン	大規模案件中心	800万〜1000万円以上

ただし、設計事務所は意匠設計など専門性の高い業務に集中できるという強みがあり、やりがいの面では評価されるポイントもあります。

重要なのは「資格を取れば年収が上がる」という単純な構図ではなく、どの業態で働くかによって収入の上限が変わるという点です。

年収を重視する場合は、勤務先の選択も含めてキャリアを考える必要があります。

二級建築士・その他資格の年収

建築士の年収は一級建築士だけでなく、資格の種類や担当できる業務範囲によって大きく変わります。

二級建築士や木造建築士、また補助職などでは扱える案件規模や責任範囲が異なるため、結果として年収にも差が生まれます。

一般的に、資格のレベルが上がるほど担当業務の幅が広がり、関われる案件単価も高くなるため、年収の上限も上がりやすくなります。

勤務先	特徴	年収傾向
一級建築士	大規模案件・高単価業務を担当可能	600万〜800万円以上
二級建築士	住宅・中小規模案件が中心	400万〜600万円
木造建築士	木造住宅に特化	350万〜500万円
補助職（無資格含む）	補助業務中心で責任範囲が限定的	300万〜450万円

このように、資格ごとに年収の目安は異なりますが、実際の収入は勤務先や経験年数によっても大きく変動します。

以下では、それぞれの資格ごとの年収水準と特徴を詳しく見ていきます。

二級建築士は400万〜600万円が中心

二級建築士の年収は公的なデータでは公表されていないものの、一般的に400万〜600万円程度が中心とされています。

一級建築士と比較するとやや低めの水準ですが、住宅や中小規模建築の分野では需要が高く、安定した収入を得やすい資格です。

二級建築士は主に戸建住宅や小規模建築物を担当できるため、ハウスメーカーや工務店、地域密着型の設計事務所で活躍するケースが多くなります。

これらの分野は案件数が多く、実務経験を積みやすい点が特徴です。

	二級建築士	一級建築士
年収目安	400万〜600万円	600万〜800万円以上
担当範囲	住宅・小規模建築	大規模建築含む
主な勤務先	工務店・ハウスメーカー	ゼネコン・大手設計会社

ただし、二級建築士でも営業・施工管理などの兼務や成果報酬がある環境では年収600万円以上に到達するケースもあります。

一方で、さらに年収を伸ばしたい場合は、一級建築士の取得や勤務先の見直しが選択肢になります。

木造建築士は350万〜500万円程度が目安

木造建築士もまた二級建築士同様に公的なデータはないものの、資格の難易度や需要を考えると350万〜500万円程度が目安とされています。

木造住宅に特化した資格であり、主に地域の工務店や住宅会社で活躍するケースが多いのが特徴です。

業務範囲が木造建築に限定されるため、扱う案件の規模や単価が比較的コンパクトになりやすく、その分年収の上限も一定程度に収まりやすい傾向があります。

二級建築士と木造建築士の特徴と年収面を比較すると以下の通りとなります。

	木造建築士	二級建築士
年収目安	350万〜500万円	400万〜600万円
担当範囲	木造住宅中心	住宅＋一部中規模建築
主な勤務先	地域工務店	ハウスメーカー・設計事務所

ただし、木造住宅分野は需要が安定しているため、地域密着型で長く働く場合には安定した収入を得やすいという強みもあります。

また、キャリアアップとして二級・一級建築士へステップアップすることで、年収の上限を広げることも可能です。

無資格に近い補助職は年収が低くなりやすい

設計補助やCADオペレーターなど、無資格または補助業務中心の職種は、年収300万〜450万円程度にとどまるケースが多い傾向があります。

これは、主担当として設計や監理の責任を持つわけではなく、業務範囲が限定されるためです。

建築業界では「責任範囲の広さ」と「資格の有無」が評価に直結しやすく、結果として給与にも差が生まれます。

	補助職	有資格者
年収目安	300万〜450万円	400万〜800万円以上
担当範囲	設計補助・図面作成	設計・監理の主担当
責任の重さ	限定的	幅広く法的責任が伴う

ただし、補助職でも経験を積みながら資格を取得することで、担当できる業務が広がり、年収アップにつながる可能性があります。

重要なのは、単に年数を重ねるだけでなく、「どの業務を担えるか」を広げていくことです。

そのため、年収を伸ばしたい場合は「資格取得」「担当領域の拡大」「勤務先の見直し」を検討してみる必要があります。

建築士の年収を年齢・キャリア別に比較

建築士の年収は、資格や勤務先だけでなく、年齢やキャリア段階によっても大きく変化する職種です。

特に若手のうちは年収が伸びにくい一方で、経験や役割が広がるにつれて収入が上がりやすくなります。

ただし、年齢を重ねれば自動的に年収が上がるわけではなく、資格取得・担当業務の拡大・役職・転職・独立などの選択によって差が広がる点が特徴です。

そのため、平均年収だけでなく、自分がどのキャリア段階にいるのかを踏まえて判断することが重要です。

年齢（想定年収）	業務範囲	キャリア課題
20代（300万～400万）	補助業務・実務習得メイン	経験不足・資格未取得
30代（500万〜700万円）	主担当・中堅レベル	差がつき始める時期
40代以降（600万〜1000万円以上）	責任者・管理職・独立	役割次第で大きく分かれる

このように、建築士の年収はキャリアの進み方によって大きく変わります。以下では年代ごとの特徴を詳しく見ていきます。

20代は300万〜400万円が中心

20代の建築士の年収は、300万〜400万円程度が中心とされています。

これは建築業界に限らず、専門職としては一般的なスタートラインであり、必ずしも低すぎる水準ではありません。

20代は設計補助や図面作成、現場サポートなどが中心となり、まだ主担当として案件を任されるケースは少ないことから年収が上がりにくい傾向にあります。

また、一級・二級建築士の資格を取得していない、あるいは取得直後であることも多く、これも評価が年収に反映されにくい理由として挙げられます。

年齢	年収目安	仕事内容
20代前半	300万〜350万円	設計補助・現場補助
20代後半	350万〜450万円	一部主担当・資格取得期

20代で重要なのは年収そのものよりも、資格取得や実務経験の蓄積によって「担当できる範囲」を広げることです。

この段階での積み重ねが、30代以降の年収に大きく影響します。

30代で500万〜700万円に上昇する

30代になると、建築士としての経験やスキルが蓄積され、年収は500万〜700万円程度まで上昇するケースが増えます。

この時期はキャリアの分岐点であり、収入差が広がりやすいタイミングでもあります。

年収が上がる主な理由としては、一級建築士の取得、案件の主担当としての実績、主任・係長などの役職付与、転職による給与アップなどが挙げられます。

単なる年数ではなく、どれだけ責任ある業務を担っているかが重要になります。

年代	年収帯	主な役割	差がつく要因
20代	300万〜400万円	補助中心	経験不足・資格不足（全体として低い）
30代	500万〜700万円	主担当・中堅	資格・役職・転職の有無

ただし、30代であっても資格未取得や補助業務中心のままだと年収が伸びにくいケースもあります。

資格取得・担当範囲の拡大・環境選びが、30代建築士としての収入を大きく左右します。

40代以降は管理職や独立で大きく差が出る

40代以降になると、建築士の年収はさらに広がり、600万円台から1000万円以上まで大きく分岐します。

この差を生む最大の要因は、経験年数ではなく「役割の違い」です。

同じ40代でも、一般職として実務を続ける場合は年収が横ばいになりやすい一方、管理職として組織をマネジメントする立場や独立して案件を受注する立場になると年収は大きく伸びるケースがあります。

キャリア	年収帯	特徴	リスク
一般職継続	600万〜700万円	安定だが伸びにくい	昇給余地が限定的
管理職	700万〜1000万円	組織責任・高収入	負担増・成果責任
独立	500万〜1000万円以上	高収入も可能	収入の不安定さ（低収入になることも）

ただし独立は高収入の可能性がある一方で、営業力や人脈、実績が求められるため、必ずしも誰でも成功できるわけではなくかえって収入が下がるリスクも伴います。

40代以降は、「経験年数」ではなくどの役割を選ぶか（実務者・管理職・独立）」が年収を決定づけるポイントになります。

建築士の年収が低いと言われる理由

建築士は平均年収だけを見ると決して低い職種ではありませんが、「年収が低い」「やめとけ」と言われることも少なくありません。

これは単純に給与水準の問題ではなく、働き方や業界構造、キャリア形成の特性が影響しているためです。

特に、労働時間の長さに対する収入の見え方や、勤務先ごとの利益構造、資格取得までに時間がかかる点などが重なり、「割に合わない」と感じやすい側面があります。

要因	内容	影響
労働時間	長時間労働になりやすい	時給感覚が下がる
利益構造	業態によって利益率が異なる	給与に反映されにくい
資格取得までの時間	若手期間が長い	初期年収が伸びにくい

ただし、これらはあくまで傾向であり、すべての建築士が低年収というわけではありません。

勤務先や役割、キャリアの選択によっては高年収も十分に可能であり、以下ではそれぞれの理由について具体的に見ていきます。

労働時間に対して単価が低い業界構造

建築士が「年収が低い」と感じられやすい大きな理由のひとつが、労働時間の長さに対して収入が見合いにくい点です。

建築プロジェクトは納期や品質要求が厳しく、設計変更や調整業務も多いため、繁忙期には長時間労働になりやすい傾向があります。

その結果、年収自体は平均的でも、時給換算で見ると低く感じられることがあります。

実際、厚生労働省のデータからでも建築業界の年間実労働時間はほか産業と比較しても高い傾向にあることがわかります。

もちろんすべての職場で長時間労働が常態化しているわけではありませんが、業界全体として長時間労働になりやすい点は考慮しておく必要があるでしょう。

また、建築士は安全性や法規に関わる重要な役割を担うため責任も大きく、「責任の重さに対して給与が見合っていない」と感じることもあります。

設計事務所は利益率が低く給与に反映されにくい

建築士の年収が伸びにくい背景には、勤務先の利益構造の違いも大きく影響しています。

とくに設計事務所は設計業務そのものが主な収益源であり、施工まで一貫して利益を確保できるゼネコンなどと比べると、収益構造が限定されやすいといった特徴があります。

業態	案件規模	利益構造	年収傾向
設計事務所	中小〜中規模	設計料中心	やや低め〜平均
ゼネコン	大規模	施工含め利益確保	高め
ハウスメーカー	住宅中心	販売・施工一体	成果次第で変動

ただし、設計事務所でも大手企業や高単価案件を扱う場合は年収が高くなることもあり、一概に低いとは言えません。

重要なのは、業態ごとの収益構造を理解したうえで職場を選ぶことです。

資格取得までに時間がかかり若手の年収が低い

建築士は資格取得までに一定の実務経験が必要なため、若手のうちは年収が伸びにくい構造があります。

多くの場合、入社後は設計補助や現場サポートなどの業務を担当しながら経験を積み、資格取得を目指します。

この段階では責任範囲が限定されるため、給与も比較的低めに設定されやすい特徴があります。

賃金構造基本統計調査 からもわかるように、とくに20代は賞与や特別給与といったものがないもしくは低いことが多いため、なかなか年収を上げることは難しいでしょう。

要因	内容	影響
資格未取得	担当業務が限定される	評価が上がりにくい
実務経験不足	主担当になれない	収入が伸びにくい
責任範囲の狭さ	補助業務中心	単価が低い

一方で、資格取得後は担当できる業務が広がり、主担当として案件を任されるようになることで年収が上がりやすくなります。

つまり、若手の低年収は一時的な側面もあり、資格取得と経験の積み重ねによって収入が伸びる余地がある職種といえます。

建築士で年収1000万円は可能か

結論から言うと、建築士で年収1000万円は可能ですが、誰でも自然に到達できる水準ではありません。

実際に到達している人は一定数存在するものの、勤務先や役職、キャリアの選択によって大きく左右されます。

建築士の平均年収は400万〜700万円程度がボリュームゾーンであり、1000万円はかなり上位層に位置します。

そのため、「資格を取れば到達できる」という単純なものではなく、どの環境でどの役割を担うかが重要になります。

ルート	難易度	再現性	想定年収帯
大手ゼネコン勤務	中〜高	比較的高い	700万〜1000万円以上
大手企業の管理職	高	中程度	800万〜1200万円
独立開業	非常に高い	個人差大	500万〜1500万円以上

ここでは、年収1000万円に到達する方法についてご紹介します。

ゼネコンや大手企業では現実的に到達できる

建築士として年収1000万円を目指すうえで、最も再現性が高いルートはゼネコンや大手企業への勤務です。

大手企業は案件規模が大きく、利益も大きくなりやすいため、給与や賞与水準が高く設定されている傾向が強いです。

また、残業代や各種手当が含まれることで、年収が押し上げられるケースもあります。

勤務先	1000万円到達しやすさ	特徴
大手ゼネコン	◎	大規模案件・高給与
中堅ゼネコン	○	役職次第で到達可能
ハウスメーカー	△〜○	成果報酬で変動
設計事務所	△	構造上やや難しい
工務店	△	企業規模に依存

ただし、大手企業であっても若手や一般職のままでは1000万円に届くケースは低く、一定の経験や役職が求められます。

管理職やプロジェクト責任者になる必要がある

同じ会社に勤務していても、年収1000万円に届くかどうかは役職や担当する役割によって大きく変わります。

特に管理職や大型案件の責任者になることで、年収が大きく上がりやすくなります。

これは、組織の利益に直接関わる立場になることで、給与にもその責任が反映されやすくなるためです。

管理職・プロジェクト責任者になると年収1,000万円により近づくことができます。

役職	年収目安	特徴
一般職	400万〜700万円	実務中心
主任・中堅	500万〜800万円	主担当・調整役
管理職	700万〜1000万円	チーム管理・収益責任
プロジェクト責任者	800万〜1200万円	大型案件・意思決定

ただし年収1000万円は単なる勤続年数ではなく、「どれだけ責任のあるポジションにいるか」で決まるという点には気を付けなければいけません。

さらに主任や中堅以上になると資格に加えて、マネジメント力や調整力も求められるようになります。

独立して成功すれば1000万円以上も可能

建築士が1000万円以上を目指す場合、もうひとつの高年収ルートとして、独立開業があります。

設計事務所を開業し、自ら案件を獲得できれば年収1000万円以上も十分に狙えます。

ただし、独立は会社員と比べて収入の上限が高い一方で、収入の不安定さや経営リスクも伴います。

項目	会社員	独立
安定性	高い	低い
年収上限	1000万円前後	上限なし
リスク	低い	高い
必要能力	専門スキル中心	営業・経営・人脈

独立で成功するためには資格や設計スキルだけでなく、顧客を獲得する営業力や継続的に案件を受注できる人脈・実績が不可欠です。

そのため、独立は高年収の可能性がある一方で、万人に向いている選択肢ではないことに注意しなければいけません。

すぐに独立するのではなくまずは会社員として実績を積みながら、自分に合ったキャリアかどうかを見極めてみることをおすすめします。

建築士で年収が高い人の特徴

建築士の年収は平均だけでは判断できず、高年収を実現している人には共通した特徴があります。

結論として、年収が高い人は「資格・勤務環境・役割」の3つが揃っているケースが多いです。

例えば、一級建築士の資格を持ち、大手企業や高単価案件に関わり、さらにプロジェクト責任者や管理職として業務範囲を広げている人は、年収800万円〜1000万円以上に到達しやすい傾向にあります。

項目	高年収層の特徴	想定年収
資格	一級建築士＋実務経験	700万〜1000万円以上
勤務先	大手企業・ゼネコン・デベロッパーなど	800万〜1200万円以上
担当案件	商業施設、再開発、大型マンションなど大規模・高単価案件	700万〜1000万円以上
ポジション	責任者・管理職・プロジェクト統括（現場責任者、設計責任者、課長以上）	800万〜1200万円以上

一方で、同じ建築士でも小規模案件中心で役割が限定されている場合は、年収が伸びにくいこともあり、「どの市場で・どの役割を担うか」という点が年収を左右するケースもあります。

一級建築士の資格を取得している

高年収の建築士に多い特徴のひとつが、一級建築士の資格を持っていることが挙げられます。

これは、担当できる建築物の規模や責任範囲が広がるためであり、結果として単価の高い案件や重要ポジションに関わりやすくなります。

企業側から見ても、一級建築士は配置できる業務の幅が広く、市場価値が高い資格として重宝される傾向にあります。

そのため、資格手当や昇進の条件として評価されやすく、年収に反映されやすくなっています。

資格	市場価値	担当できる範囲	想定年収帯
一級建築士	非常に高い （全国的に需要あり）	大規模建築物・高難易度案件まで対応可能	600万〜1000万円以上
二級建築士	高い （住宅・中規模案件で需要あり）	住宅・中小規模建築が中心	400万〜600万円
木造建築士	限定的 （木造住宅中心のため）	木造建築物に限定	350万〜500万円
補助職（無資格含む）	低め （補助業務が中心）	設計補助・CAD・事務など	300万〜400万円程度

ただし、一級建築士を取得すれば必ず高年収になるわけではありません。

勤務先や役割（担当範囲の拡大）、経験年数などによって収入差は残るため、あくまで「高年収に近づくための土台」として捉えることが大切です。

大手企業や高単価案件に関わっている

高年収の建築士は、大手企業や高単価案件に関わっているケースが多いです。

特にゼネコンや大手デベロッパーでは、案件規模が大きく利益も出やすいため、給与や賞与に反映されやすい構造が整っています。

資格	役割	年収アップの条件	想定年収帯
大手ゼネコン	大規模（商業施設・再開発など）の現場管理・統括・マネジメント	管理職・大規模案件の責任者になる	700万〜1200万円以上
中小設計事務所	小〜中規模（住宅・個人案件）の設計専業	役職昇進・独立など	300万〜600万円
ハウスメーカー	中規模（戸建て・集合住宅）の設計＋営業・提案業務	営業成績・役職・担当範囲を拡大	400万〜800万円
高単価案件担当者（独立など）	大規模・高単価案件でプロジェクト責任者・専門性の高い業務をおこなう	継続的に高単価案件を担当	800万〜1000万円以上

一方で、同じ資格を持っていても、小規模な住宅案件や単価の低い案件が中心の場合は、年収が伸びにくい傾向があります。

つまり、建築士の年収は能力だけでなく「どの市場で働くか」によっても大きく変わるということです。

年収を上げたい場合は、スキルアップだけでなく、勤務先や関わる案件の質を見直すことも重要なポイントとなります。

設計だけでなくマネジメントや営業もできる

高年収の建築士は、設計業務に加えてマネジメントや営業などの役割も担っていることが多いです。

責任範囲が広がるほど企業への貢献度が高く評価されやすく、それが年収に反映されます。

例えば、プロジェクト責任者として全体を統括したり、顧客との交渉や受注に関わったりすることで、単なる設計担当よりも高い報酬を得やすくなります。

また、部下のマネジメントや組織運営を担うことで、役職手当や昇給にもつながります。

要因	設計専業タイプ	役割拡大型タイプ
担当範囲	設計業務に特化（図面作成・設計監理など）	設計＋進行管理＋顧客対応＋営業・組織運営まで幅広い
評価されやすい能力	設計力・専門性・技術力	マネジメント力・調整力・提案力・収益貢献力
想定年収帯	400万〜700万円程度	700万〜1000万円以上

設計専業でも専門性を高める価値はありますが、年収という観点では業務領域を広げることが重要です。

技術力に加えて、調整力や対人スキルを磨くことが、高年収への近道になります。

建築士が年収を上げる方法

建築士の年収は、単純に経験年数を重ねるだけでは大きく上がりにくく、構造的に差が生まれる職種です。

代表的な方法は、「一級建築士の取得」「勤務先の見直し（転職）」「独立」の3つが挙げられます。

例えば、安定して年収を上げたいなら資格取得、短期で年収を引き上げたいなら転職、上限を突破したいなら独立などが一般的です。

しかしそれぞれ再現性や難易度、年収上昇幅が大きく異なり、自分の状況に応じて選ぶ必要があります。

ルート	難易度	年収上昇幅（目安）	リスク
一級建築士取得	高め	＋50万〜200万円程度	・取得までに数年かかる ・学習時間の確保が必要 ・取得しても職場によっては年収が上がらない
転職（大手・ゼネコン）	中	＋100万〜300万円程度	・労働時間が増える可能性 ・求められる責任や業務負荷が大きい ・企業文化や働き方が合わないリスク
独立	非常に高い	＋200万〜1000万円以上	・収入が不安定になる ・案件獲得ができないと収入ゼロのリスク ・営業・経営・資金管理が必要 ・固定費（事務所・人件費）の負担

自分のキャリア段階・志向に合ったルートを選ぶことが何よりも大事であり、それぞれの方法を具体的に解説していきます。

一級建築士を取得して市場価値を上げる

一級建築士の取得は、最も王道かつ再現性の高い年収アップ方法です。

資格を取得することで担当できる建築物の規模が広がり、企業内での評価や役割が大きく変わります。

また、多くの企業では資格手当や昇進条件に一級建築士が組み込まれており、取得後に年収が上がる可能性が高くなります。

さらに転職市場でも評価が高く、より高い給与レンジの企業に挑戦しやすくなります。

ただし、取得には数年単位の学習と実務経験が必要です。

一級建築士の例年の合格率についてまとめると以下の通りとなります。

年度	学科試験の合格率	設計製図試験の合格率	総合の合格率（※）
令和6年	23.3%	26.6%	8.8%
令和5年	16.2%	33.2%	9.9%
令和4年	21.0%	33.0%	9.9%
令和3年	15.2%	35.9%	9.9%
令和2年	20.7%	34.4%	10.6%

（※）学科の試験から受験した者と、設計製図の試験から受験した者の合計から製図試験に合格した者の割合

引用： 国土交通省 一級建築士について

また一級建築士の資格を取れば必ず高年収になるとは限らず、あくまで中長期で確実に年収を上げるための手段として検討しておく必要があります。

ゼネコンや大手企業へ転職する

転職は、現在の給与テーブルを一気に引き上げられる有効な手段です。

特にゼネコンや大手企業は案件規模が大きく利益も出やすいため、給与水準が高い傾向があります。

同じスキルを持っていても、勤務先が変わるだけで年収が100万円以上上がるケースも珍しくありません。

したがって、ある程度実務経験を積み現在の職場で昇給が頭打ちになっている場合は、転職による年収アップを検討してみることをおすすめします。

ルート	年収帯	難易度	向いている人
設計事務所継続	300万〜600万円	低	安定志向・設計専業志向の人
中堅企業転職	500万〜700万円	中	実務経験がある人
大手ゼネコン転職	700万〜1000万円以上	高	資格・実績ある人

ただし、大手企業では求められる責任や業務量も増えるため、仕事内容や働き方の変化も考慮しながら総合的に判断することが大切です。

独立して設計事務所を運営する

独立は建築士として年収の上限を大きく引き上げる可能性の高い手段です。

成功すれば1000万円以上の収入も狙えますが、同時にリスクも大きくなります。

会社員と違い、収入は案件獲得に大きく依存するため、営業力や人脈、実績が不可欠です。

また、固定費や経営リスクも伴うため、会社で働くよりも安定性は低くなります。

そのため独立は、経験・顧客基盤・専門性が揃った段階で検討すべき選択肢であり、高収入と引き換えにリスクも高いハイリターン型のルートであることを理解しなければいけません。

	会社員	独立
メリット	・収入が安定している ・営業や資金管理の負担が少ない ・福利厚生や社会保険が充実	・年収上限がない ・案件や働き方を自由に選べる ・利益を自分でコントロールできる
デメリット	・年収の上限が決まりやすい ・給与テーブルに依存する ・働き方の自由度が低い	・収入が不安定 ・営業・経営・資金管理が必要 ・案件が取れないと収入ゼロのリスク
年収上限	〜800万〜1000万円程度	1000万円以上も可能（上限なし）

建築士の年収に関するよくある質問

ここでは、建築士の年収に関するよくある質問についてまとめました。

建築士は本当に稼げる職業？

結論を言うと条件を満たせば稼げますが、全員稼げるというわけではありません。

建築士の平均年収は400万〜700万円程度ですが、一級建築士・ゼネコン勤務・管理職などの条件が重なると1000万円以上も可能です。

条件	稼ぎやすさ	年収目安	理由
一級建築士＋大手ゼネコン勤務	高め	800万〜1200万円以上	大規模案件・高利益構造で給与に反映されやすい
一級建築士＋中堅企業	やや高め	600万〜900万円	担当範囲が広く評価されやすい
二級建築士＋ハウスメーカー	普通	400万〜700万円	安定収入だが単価は中程度
設計事務所（小規模）	やや低め	300万〜600万円	利益率が低く給与に反映されにくい
無資格・補助業務中心	低め	300万〜400万円	担当範囲が狭く評価されにくい

一方で、設計事務所勤務や補助業務中心の場合は年収が伸びにくいこともあります。

つまり、「稼げるかどうか」は職種ではなく、どの環境でどの役割を担うかによって決まります。

一級建築士は勝ち組と言える？

一級建築士の資格は年収・市場価値の面では有利にはなりますが、全員が高収入になるわけではありません。

なぜなら一級建築士は難関資格であり、担当できる業務範囲が広く、企業からの評価も高いため、転職や昇進で有利になりやすいからです。

ただし、勤務先や役割によって年収は大きく変わるため、資格だけで「勝ち組」とは言い切れず、あくまで高年収に近づきやすい条件の一つとなっています。

建築業界で一番稼げる職種は何？

建築士は専門性の高い職種ですが、収益構造としては施工管理やデベロッパー、不動産営業などの方が高収入になりやすいケースもあります。

項目	特徴	想定年収
建築士	専門性が高く、需要が安定している	400万〜700万円
施工管理	現場の責任者だが、残業が多め	500万〜800万円
デベロッパー	企画・事業収益に関与しやすく年収が上がりやすい	700万〜1200万円以上
営業職	成果報酬で大きく変動	500万〜1000万円以上

特に営業系はインセンティブが大きく、年収1000万円以上に到達しやすい特徴があります。

ただし、仕事内容や安定性は大きく異なるため、単純に年収だけで比較するべきではありません。

女性建築士の年収はどれくらい？

国土交通省のデータによると、女性の建設・土木作業者数は近年増加傾向にあります。

女性建築士の年収は公的データが公表されておりませんが、ライフステージの変化により時短勤務やキャリア中断などで平均年収が下がりやすい傾向があります。

しかしフルタイムでキャリアを継続し、資格や役職を取得している場合は、性別に関係なく高年収を目指すことができるケースもあります。

建築士の年収はキャリア選択で大きく変わる

建築士の年収は「職種そのもの」で決まるわけではなく、実際には、資格・勤務先・役割の組み合わせによって大きく差が生まれます。

また、「どこで・どんな役割で働くか」を意識してキャリアを設計することです。

	特徴	想定年収
二級建築士	・小規模設計事務所～ハウスメーカーで幅がある ・一級建築士の資格取得で有利に	350万～650万円
一級建築士	・大手ゼネコンや管理職などの役職があると高収入	400万～1000万円以上
一級建築士（独立）	・年収上限がないが、不安定な面がある ・継続的な集客や営業力が求められる	1000万円以上も可能（上限なし）

資格と勤務先で年収の上限は決まる

建築士の年収は、努力だけで無限に上がるものではありません。

資格と勤務先の組み合わせによって上限が大きく左右されます。

たとえば、一級建築士であっても、小規模な設計事務所に留まる場合は年収が頭打ちになりやすく、逆に大手ゼネコンやデベロッパーでは高年収帯に到達しやすくなります。

ただし、実績・役職・マネジメント力によって個人差が出る点は押さえておく必要があります。

項目	一級建築士	二級建築士
ゼネコン	800万〜1000万円以上	500万〜700万円
設計事務所	500万〜800万円	400万〜600万円
ハウスメーカー	600万〜900万円	450万〜700万円
独立	上限なし（500万〜1500万円以上）	400万〜800万円

資格を取得していてなかなか年収が上がりにくいといった場合、大規模案件を担当できる場所に転職・独立するのも選択肢のひとつです。

低年収を避けるには環境選びが重要

建築士として年収が伸び悩むとき、その原因は必ずしも本人の能力だけではありません。

利益が出にくい環境や昇給しにくい職場にいることが大きく影響している可能性も大いにあります。

たとえば、設計事務所や中小企業、補助業務中心のポジションでは以下のような構造的な理由によって年収が上がりにくい傾向にあります。

一方で、大手企業や高単価案件に関われる環境では、同じスキルでも評価や給与に反映されやすくなります。

環境を変えれば必ず成功するわけではありませんが、働き方や将来性とのバランスも含めて慎重に判断することが重要です。

収入を上げたいなら転職や資格取得を検討するべき

年収を上げたい場合、「今の環境で頑張り続ける」だけでは限界があることもあります。

建築士として年収を上げたい場合、一般的に資格取得か転職のいずれかまたは両方が挙げられます。

しかしそれぞれ難易度や向いている人が異なるため、現在の自分の状況に応じて選ぶ必要があります。

項目	資格取得（一級建築士）	転職（大手・ゼネコン）
難易度	高め（試験＋実務要件）	中ぐらい（実績・スキル次第）
年収アップ幅	+100万〜300万円程度	+100万〜400万円程度
向いている人	若手〜中堅・長期で伸ばしたい人	実務経験あり・早く収入を上げたい人

たとえば資格がないといった場合はまず一級建築士の取得を優先、資格保持者なのに年収が低いのであれば転職がおすすめです。

さらに1000万円以上をめざすのであれば、大手の管理職か独立も選択肢のひとつですが、その分、難易度やリスクも生じることを頭に入れておかなければいけません。

また建築士として転職する場合には、GATEN職の利用がおすすめです。

GATEN職の詳細
運営会社	株式会社アール・エム
対応地域	全国
求人数	7,677件（2026年5月時点）
業種	建設・建築業界などガテン系中心
雇用形態	正社員、契約社員、アルバイト、業務委託
特徴	会員登録なしで求人検索・応募ができる
住所	〒541-0052 大阪府大阪市中央区安土町2-3-13 大阪国際ビルディング5F
厚生労働省事業者届出番号	51-募-000945

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