建築士の年収は低い？一級建築士と二級建築士の平均年収や男女・年齢・職場別の年収も紹介

厚生労働省のデータによると、建築士の平均年収は632.8万円であり、令和５年分民間給与実態統計調査が示す日本の平均年収は460万円なのでかなり高い水準であることがわかります。

建築士の年収は資格の種類や勤務先によっても大きく異なり、とくに若手時代や小規模企業勤務の場合は年収が伸びにくい傾向にあります。

また厚生労働省の報告によると、令和7年3月時点での建築士を含んだ建築・土木・測量技術者の有効求人倍率は5.82倍であることから今後も需要が高まっていくと予想されます。

引用：国土交通省 建築行政に係る最近の動向

せっかく難関資格を取得しても所属先の選び方一つで、生涯年収に数千万円の差が出てしまうリスクがあります。

本記事では建築士の年収を多角的に整理し、建築士として1,000万円以上目指せる年収アップの現実的な方法まで詳しく解説します。

建築士の平均年収は632.8円

厚生労働省が運営する職業情報提供サイトjob tagの調べでは、建築士の平均年収は632.8万円と報告されています。（引用：厚生労働省 職業情報提供サイトjob tag）

	平均年収
日本全体	460万円
建築士	632.8万円

引用：国税庁 令和５年分民間給与実態統計調査

令和5年分民間給与実態統計調査によると、令和5年の日本の平均年収は460万円でした。

建築士の平均年収は632.8万円であり、日本の平均年収と比較して高い傾向になります。

建築士は、建築物の設計や工事監理に携わる専門性の高い職業です。

建築士は専門性を高く評価されやすく、他業種と比較して、高い年収を目指せる職業と言えるでしょう。

建築士の平均年収は建設業界の平均年収より高め

	平均年収
建設業界全体	565.3万円
建築士	632.8万円

引用：厚生労働省 令和6年賃金構造基本統計調査

令和6年賃金構造基本統計調査によると、建設業界全体の平均給与は38万3,900円、年間賞与は104万5,700円で、平均年収は565.3万円でした。

建築士の平均年収は632.8万円であり、建設業界の中でも平均年収は高い傾向にあります。

建築士は、建設業界の中でも専門性が高く評価されており、比較的高い年収を目指しやすい職種です。

建築士の平均年収を「資格の種類」で比較

一級建築士と二級建築士の平均年収は、以下の通りです。

	平均年収
一級建築士	約700万円
二級建築士	約500〜550万円

引用：厚生労働省 令和元年賃金構造基本統計調査

一級建築士と二級建築士の年収の違いについて以下で詳しく解説します。

一級建築士の平均年収は約700万円

一級建築士の平均年収は700万円前後と、建設業界の中でも非常に高い水準になっています。

令和元年賃金構造基本統計調査によると、一級建築士の平均給与は46万1,800円、年間賞与は148万7,200円で、平均年収は702.9万円でした。（引用：厚生労働省 令和元年賃金構造基本統計調査）

一級建築士は、学校や病院、高層ビルなど、大型かつ複雑な建築物の設計と工事監理ができる建築のスペシャリストです。

高度な専門知識と責任が求められる一級建築士は、高収入が実現できる、非常に価値のある資格になります。

二級建築士の平均年収は約500〜550万円

二級建築士の平均年収は公的なデータがないものの、一般的に約500万円〜550万円と言われています。

二級建築士は、主に住宅や中小規模の建物を対象とする設計や工事監理を担う仕事です。

一級建築士と比べると扱える案件の規模や種類には制限があり、年収もある程度天井が決まりやすいのが現状ですが、二級建築士も日本の平均年収以上の給与を目指せる職種であり、安定収入を得られます。

また、二級建築士は、現場で経験を積みながら、一級建築士にステップアップも目指せる職業です。

建築士の平均年収を「男女」で比較

建設業に従事する女性は、約88万人います。（引用：国土交通省　建設産業における女性の定着促進に向けた取組について）

以前の建築業界では女性の就業者数は少なかったですが、現在は女性の就業者も増加傾向にあります。

令和6年度における、一級建築士の学科試験・設計製図試験ともに、合格者の3割が女性でした。

引用：公益財団法人建築技術教育普及センター 一級建築士試験結果

一級建築士の男女別の平均年収は以下の通りです。

性別	平均年収
女性一級建築士	607.5万円
男性一級建築士	718.1万円

引用：厚生労働省 令和元年賃金構造基本統計調査

男性一級建築士と女性一級建築士では、100万円程度の平均年収の違いがあります。

以下で、女性建築士と男性建築士の平均年収について詳しく解説するので、ぜひ参考にしてください。

女性建築士の平均年収は約610万円

女性建築士の平均年収と日本の女性の平均年収の比較
女性一級建築士の平均年収	607.5万円
女性二級建築士の平均年収	400万円程度
日本の女性の平均年収	316万円

引用：国税庁 令和５年分民間給与実態統計調査

女性一級建築士の平均給与は39万1,600円、年間賞与は137万6,000円で、平均年収は607.5万円でした。

二級建築士に関しては、男女別の公的な平均年収のデータはありません。

しかし、一級建築士において100万円程度の男女の差があったことを考慮すると、女性の二級建築士の平均年収は400万円程度と推察できます。

令和5年分民間給与実態統計調査によると、日本の女性の平均年収は316万円であり、女性建築士の平均年収は高い傾向にあります。

建設業界では、女性の入職や定着に関する様々な取り組みが実施されており、今後さらなる女性建築士の増加が期待できるでしょう。

女性の建築士が年収アップを目指すには

女性の建築士が成功するためには専門性の確立と同時に自身の強みを明確に打ち出すことが重要です。

建築業界は依然として男性比率が高い分野ですが、近年は働き方改革や多様性推進の流れを受け、女性管理職や女性建築士の活躍の場が広がっています。

女性の建築士が成功するには以下のポイントを抑えることが大切です。

特に共感力やコミュニケーション力は施主との信頼関係構築において大きな武器になります。

技術力に加え、提案力と調整力を磨くことで、設計者としての評価と収入の両立が可能になります。

男性建築士の平均年収は約720万円

男性建築士の平均年収と日本の女性の平均年収の比較
男性一級建築士の平均年収	718.1万円
男性二級建築士の平均年収	500〜550万円程度
日本の男性の平均年収	569万円

引用：国税庁 令和５年分民間給与実態統計調査

男性一級建築士の平均給与は47万3,000円、年間賞与は150万4,900円で、平均年収は718.1万円でした。

二級建築士に関しては平均年収に関する公的なデータはありませんが、建築士全体の平均年収と同程度の500〜550万円程度と考えられます。

令和5年分民間給与実態統計調査によると、日本の男性の平均年収は569万円であり、男性建築士の平均年収は高い傾向にあります。（国税庁 令和５年分民間給与実態統計調査）

建築士の平均年収を「年齢」で比較

建築士の年齢ごとの平均年収は以下の通りです

年齢	平均年収
19歳以下	284万円
20〜24歳	372.9万円
25〜29歳	510.2万円
30〜34歳	593万円
35〜39歳	686.4万円
40〜44歳	690.5万円
45〜49歳	723.8万円
50〜54歳	771.7万円
55〜59歳	795.9万円
60〜64歳	641.3万円
65〜69歳	559.6万円
70歳以上	459.7万円

引用：厚生労働省 職業情報提供サイトjob tag

建築士の年齢と年収の関係について詳しく解説します。

建築士の初任給は30万円程度

賃金構造基本統計調査によると、20～24歳の男性の一級建築士の初任給は31万8,900円となっています。

同調査によると、労働者全体の初任給は平均21万2,000円となるため、入社1年目の１級建築士の月給は、初任給の平均よりも高いことがわかります。

ちなみに年収（「月額給料×12カ月」）に換算すると約383万円になります。

公務員や中小規模の設計事務所・工務店だと低めですが、大手ハウスメーカーや組織設計事務所だと賞与がもらえるケースがあるため高い傾向にあります、

新卒の場合、二級建築士は資格を持っていないケースが多く、入社後に取得するケースが多いです。

建築士の平均年収が最も高いのは55〜59歳

職業情報提供サイトjob tagの調べでは、最も平均年収が高いのは55〜59歳で、795.9万円となりました。

建設業界全体での55〜59歳の平均年収は694.2万円であり、建築士の平均給与は高い水準であるのがわかります。（引用：厚生労働省 令和6年賃金構造基本統計調査）

55〜59歳の建築士は、現場での実務経験や設計スキルだけでなく、マネジメント力やクライアントとの信頼関係など、長年の積み重ねによる総合的な価値が評価されることが多くなるでしょう。

60代以降に関しては、体力的な限界や定年制度から、年収はやや下降傾向になります。

反対に最も平均年収が低いのは19歳以下で284万円となりました。

建設業界全体での19歳以下の平均年収は289.7万円であり、建築士の平均給与と同程度です。（引用：厚生労働省 令和6年賃金構造基本統計調査）

理由としては19歳以下では、建築士の資格を取得できる条件に達していないケースがほとんどだからです。

つまり、「国家資格を取得した建築士」ではなく、「建築業界に従事している見習いレベル」であるので、19歳以下の平均年収は当然低くなります。

建築士の平均年収を「経験年数」で比較

建築士は、経験年数により平均年収が大きく変わる仕事です。

引用：厚生労働省 職業情報提供サイトjob tag│建築設計技術者

経験年数別年収目安(所定内給与額から算出※)
経験年数0年	約330万円
経験年数1～4年	約339万円
経験年数5～9年	約409万円
経験年数10～14年	約447万円
経験年数15年以上	約515万円

建築士の経験年数と平均給与の関係について詳しく解説していきます。

建築士の平均年収は経験年数が増えるほど高い傾向にある

建築士は、経験を積めば積むほど、平均年収が高くなる傾向にあります。

職業情報サイトjob tagの調べでは、15年以上の経験年数がある建築士の平均給与額が最も高く、42万9,200円でした。

建築士の平均年収が、経験年数が増えるほど高くなるのには、以下のような理由が考えられます。

経験を重ねれば収入がアップする可能性は高いですが、所属する会社の規模や経営状態によっても昇給のペースは異なります。

建築士で年収アップを狙うなら、一定の経験を積んだ段階で転職や独立など、ステップアップも選択肢に入れるのがおすすめです。

建築士の平均年収を「会社の規模」で比較

建築士としての収入は、スキルや資格だけではなく、働く会社の規模によっても大きく左右されます。

特に年収やボーナスの差は顕著で、就職先や転職先を選ぶ際の重要な判断基準になるでしょう。

建築士の年収と働く会社の規模について詳しく解説するので、会社選びの参考にしてください。

建築士の平均年収は会社規模が大きいほど高い

建築士として働く会社の規模が大きいほど、年収は高い傾向にあります。

たとえば、一級建築士の場合、働く会社の規模により、以下のように平均年収に違いがあります。

会社の規模（従業員数）	一級建築士の平均年収
10〜99人	576.7万円
100〜999人	747.1万円
1,000人以上	900.3万円

引用：厚生労働省 令和元年賃金構造基本統計調査

大手企業は案件の規模が大きく、報酬も高額であることが多いため、社員に還元できる給与も大きくなる傾向にあります。

同じ資格でも、会社の規模により平均年収が大きく異なるので、年収アップを望むのなら会社の規模にも注目するのがおすすめです。

また会社の規模による建築士としての収入の差は、基本給だけでなく、ボーナスにも大きく現れます。

会社の規模（従業員数）	一級建築士の年間のボーナス
10〜99人	104.7万円
100〜999人	155.9万円
1,000人以上	231.5万円

引用：厚生労働省 令和元年賃金構造基本統計調査

会社の規模が10〜99人の企業と、1,000人以上の企業では100万円以上のボーナスの差があるのがわかります。

大手企業ほど、評価制度やインセンティブ制度などが整っている場合が多く、業績が良い年にはボーナスが跳ね上がる可能性が高いです。

ボーナスの多さが全てではありませんが、「安定した収入」や「将来的な貯蓄や投資」を考えるなら、大手企業を選ぶメリットは大きいでしょう。

建築士の会社規模とそれぞれの特徴・代表的な企業についてまとめると以下の通りとなり、年収だけではなく働き方も含めて選ぶことが大切です。

建築士の平均年収を「働き方」で比較

建築士として働く中で、どんな働き方を選ぶかで年収は大きく変わってきます。

	平均年収
正社員	約500〜700万円
派遣社員	約360万円
独立・開業	約500万円

正社員や派遣社員、独立・開業という３つの働き方に分けて、建築士の平均年収を比較していきます。

正社員の建築士の平均年収は約500〜700万円

最も安定して高収入が稼げるのが、正社員として働く建築士です。

正社員として働く一級建築士の平均年収は約700万円でした。（引用：厚生労働省 令和元年賃金構造基本統計調査）

正社員の二級建築士の平均年収は、一般的に500〜550万円と言われています。

正社員の建築士は、持っている資格や働いている企業により年収が大きく異なるのが特徴です。

企業によっては、思うように年収が伸びない場合もあるので、場合によっては転職も検討してください。

派遣社員の建築士の平均年収は約360万円

求人ボックスによれば、一級建築士の派遣社員としての平均時給は1,898円でした。（引用：求人ボックス 一級建築士関連の仕事の年収・時給・給料）

1日8時間で月に20日働いた場合、派遣社員の一級建築士の平均年収は約360万円になります。

二級建築士として派遣社員で働く場合には、派遣社員の一級建築士より平均年収は低くなると考えられるでしょう。

派遣社員全体の平均時給は1366円であることから、派遣社員の一級建築士の平均時給は、派遣社員の中では高いのがわかります。（引用：厚生労働省 雇用の構造に関する実態調査）

独立・開業した建築士の平均年収は約500万円

独立・開業した建築士の平均年収は、一般的に500万円程度と言われています。

成功すれば、年収1,000万円以上も可能ですが、独立したばかりで案件が少ないと年収が少なくなってしまうでしょう。

独立して建築士として働く場合のメリット・デメリットは、以下の通りです。

独立して建築士として働くメリット・デメリット
メリット	年収の上限がなくなる 自分のスタイルで仕事ができる 技術力だけでなく、営業や経営など様々な能力が身につく 顧客からの感謝が直に伝わってくる
デメリット	安定収入が保証されない 営業・集客が必須 雑務や経理など全て自分で対応する必要がある 社会保障・退職金・福利厚生がなくなる

建築士として独立する際には、年収だけでなく、様々な視点で考えるのが重要です。

建築士が年収を上げる方法

建築士として年収アップを目指すなら、戦略的に行動するのが大切です。

現在の年収に頭打ちを感じている方や、キャリアに不安を感じている方は、以下のような方法で建築士としての年収を上げるのがおすすめです。

建築士として年収を上げる方法を解説するので、年収をアップさせたい方はぜひ参考にしてください。

一級建築士の資格を取得する

建築士として年収を上げるのに、一番の王道は一級建築士の資格の取得です。

一級建築士になれば、設計の幅が一気に上がり、仕事の単価も上がります。

二級建築士の平均年収が一般的に500〜550万円と言われているのに対して、一級建築士の平均年収は約700万円になります。（引用：厚生労働省 令和元年賃金構造基本統計調査）

一級建築士を取得するメリットは、収入面以外にも多くあります。

働きながら学習するのは決して楽ではありませんが、一級建築士の資格を取る見返りは大きいです。

一級建築士の資格を取得する方法

一級建築士の資格を取得するためには、国家試験を受験して合格する必要があります。

一級建築士の国家試験の概要
試験日程	年1回（令和7年度は学科試験が7月27日、設計製図試験が10月12日）
受験資格	・大学、短期大学、高等専門学校、専修学校等において指定科目を修めて卒業した者 ・二級建築士・建築設備士 ・国土交通大臣が上記の者と同等以上の知識及び技能を有すると認める者
試験内容	・学科試験（四肢択一式） ・設計製図試験（あらかじめ公表する課題の建築物についての設計図書の作成） ※学科試験合格者のみ設計製図試験が受験可能 ※令和2年以降学科試験い合格した方は、引き続いて行われる4回の建築士試験のうち2回（「学科の試験」の合格年の「設計製図の試験」を欠席する場合は3回）について学科の試験の免除を受けられる ※学科試験・設計製図試験の両方に合格する必要あり

一級建築士として免許登録する際に、所定の実務経験が必要になります。

学歴	免許登録に必要な実務経験
大学卒業（指定科目終了）	2年以上
短期大学（3年制）卒業（指定科目終了）	3年以上
短期大学（2年制）・高等専門学校卒業（指定科目終了）	4年以上

一級建築士資格の難易度は非常に高い

一級建築士の国家試験は非常に合格率が低い試験であり、一級建築士の資格取得難易度は非常に高いです。

年度	学科試験の合格率	設計製図試験の合格率	総合の合格率（※）
令和6年	23.3%	26.6%	8.8%
令和5年	16.2%	33.2%	9.9%
令和4年	21.0%	33.0%	9.9%
令和3年	15.2%	35.9%	9.9%
令和2年	20.7%	34.4%	10.6%

（※）学科の試験から受験した者と、設計製図の試験から受験した者の合計から製図試験に合格した者の割合

引用： 国土交通省 一級建築士について

一級建築士の国家試験の合格率は、8〜10%であり、受験者の90%の方が不合格となっています。

学科試験では幅広い専門知識が問われるのに加えて、設計製図試験でも高度な技術や発想力が求められるので、一級建築士の国家試験の合格のためには膨大な勉強が不可欠です。

今より大手に転職する

収入を劇的に伸ばしたいなら、大手企業に転職するのがおすすめです。

企業が大きければ大きいほど、給与体系や賞与、福利厚生が良い傾向にあります。

特にゼネコンや大手設計事務所では、手当や残業代が充実している企業も多いです。

大手企業に転職するメリットは、収入面以外にも多くあります。

建築士の方で大手企業に転職したい方は、GATEN職の利用がおすすめです。

建設業界に特化した求人サイト「GATEN職」なら、大手のような建築士として高収入が狙える求人情報が探せます。

経営ノウハウを習得し独立開業する

年収を青天井に上げたいなら、独立開業が最も現実的な選択肢でしょう。

独立すれば、収入の上限がなくなるからです。

自分で案件を取って、自分で価格を決めて、自分のペースで仕事ができます。

うまく軌道に乗せれば、年収1,000万円越えも夢ではありません。

ただし、建築士としての技術力だけでは、独立して成功するのは難しいです。

独立はリスクがある分、得られるリターンも大きいです。

「独立して今よりも稼ぎたい」と考える建築士の方は、経営ノウハウを習得する準備から始めましょう。

状況別！建築士で年収1,000万円を超えるための方法

高年収の傾向がある建築士は、やり方次第で年収1,000万円以上を狙うことも可能です。

建築士として年収1,000万円を超えるためには年齢や実務経験、働き方の希望によって異なります。

ここでは、状況ごとに建築士として年収1,000万円を超えるための方法について紹介します。

実務経験5年未満ならまずは資格取得と専門性の確立を優先する

建築士として年収1,000万円以上を目指すため、実務経験5年未満の段階ではまず「市場価値の高い資格取得」と「専門スキルの基盤づくり」を優先すべきです。

建築士の年収は資格・経験・役職によって大きく差が出ますが、先にも述べたように一級建築士は二級・木造建築士より給与が高くなる傾向があります。

さらに、建築士の資格を取得した後にダブルライセンスとして取得するなら、以下の資格を取ることでキャリアの幅が広がります。

また未経験からのスタートで重要なのは、資格だけでなく「現場での実践経験」です。

設計・施工管理・法規チェック・意匠設計・構造計算など、幅広い実務を早期に経験することで専門スキルが深まり、プロジェクトリーダーやマネジメント業務に抜擢されやすくなります。

この段階では給与よりも「スキルと実績の積み上げ」「資格による市場価値向上」を重視し、5〜10年目で専門性の高い職務や上級資格への道をつくることが将来の高年収につながります。

30代以降なら大手ゼネコン・設計事務所への転職でキャリアアップ

30代以降の建築士で年収1,000万円以上を狙う場合、今の職場に留まるだけで達成するのは難しいケースもあります。

特に中小規模の設計事務所や工務店では、年収の天井が比較的低く設定されていることが多いため、大手ゼネコンや大規模設計事務所への転職は有効な戦略です。

たとえば大手転職サイト「JAC Recruitment」によると、大手ゼネコンの施工管理やプロジェクトマネジメント職では年収のボリュームゾーンが600万～1,100万、30代で年収1,000万円を超える事例も一定数見られると記載されています。

施工管理技士や建築士として複数現場を統括するポジションは責任と報酬が比例するため、実務経験が5〜10年の30代であれば、即戦力として評価されやすくなります。

また、大手企業では資格手当・プロジェクト手当・業績連動報酬が充実している場合があり、個人の成果や役割に応じて年収が伸びる仕組みが整っています。

転職活動では自身の経験・担当プロジェクトの実績、資格・専門性を客観的に整理したポートフォリオを用意し、求人市場でのポジションを明確にすることが成功の鍵です。

独立志向と実務経験のある建築士なら人脈形成とビジネス構築力を磨く

独立志向がある場合、単に技術力を高めるだけではなく、人脈形成とビジネス構築能力が成功の鍵になります。

独立して年収1,000万円以上を目指す建築士は、クライアント・施工者・設計者ネットワーク、そしてプロジェクトを安定して受注できる仕組みづくりが不可欠です。

独立の成功要因としては明確な専門分野（住宅設計・商業施設設計・リノベーションなど）を打ち出したブランディング、SNSやポートフォリオサイトでの発信、セミナー登壇や地域ネットワークへの参加などが挙げられます。

また、最初は受注ゼロの期間があっても固定顧客やリピート案件を確保することが中長期の収入安定につながります。

独立後の年収は案件数・単価・マネジメント力によって大きく変わりますが、成功しているフリーランス建築士の多くはクライアントとの信頼関係構築力と継続的な営業力を持っています。

独立前に既存クライアントや協力施工者との関係を深め、協業できるパートナーを確立しておくことが独立後の飛躍につながります。

転職・独立を目指すならGATEN職

転職・独立を考えている方はGATEN職で、転職を検討するのがおすすめです。

GATEN職は建設業界に特化した、職人専門の求人サイトになります。

GATEN職であれば、独立歓迎の職場や、経営ノウハウを学べる職場の求人も多数掲載されています。

GATEN職で理想的な職場を見つけ、独立を目指してみてはいかがでしょうか。

建築士の転職におすすめの転職サイト・エージェント3選

先にも述べたように建築士として年収を上げるには好条件の会社に転職することが有効です。

建築士としてのキャリアを生かすには求人数の多い転職サイトを利用する、サポート体制が充実している転職サイトをいくつか併用することで自分にマッチした会社が見つかりやすくなります。

ここでは求人数やサポート面などを踏まえて、建築士の転職におすすめの転職サイト・エージェントについていくつかご紹介します。

GATEN職

「GATEN職」は土木・建築・施工管理など建設・建築業界に特化した転職サイトです。

建築士、設計職、施工管理など建築関連職種を探している人にとって、他の総合求人サイトに比べて該当求人が見つけやすいという強みがあります。

建築士のような専門職は一般求人に埋もれがちですが、GATEN職なら建築系の求人を絞り込みやすく、効率的に転職活動ができます。

現在GATEN職では保有資格（1級建築士・2級建築士・木造建築士・建築設備士）で建築士を指定すると、約100件程度の求人がヒットします。

また特殊な資格や免許を持っている方には企業から直接スカウトが来るため、よりスムーズに転職しやすくなっています。

自分のキャリアや経験を活かせる仕事を探している方や、未経験から建設業に挑戦する方はぜひGATEN職をお試しください。

ジョブリー建設

ジョブリー建設は、建築・建設業界最大級の転職・求人サイトとして、施工管理技士から建築士まで幅広い専門職の求人を掲載しているサービスです。

全国の建築施工管理技士や土木施工管理技士、さらには建築士の求人も豊富に揃えており、未経験者から有資格者まで幅広く転職支援を受けられる点が大きな特徴です。

建設設計で検索すると1万件近くの求人を保有しており、建築士としての建築士としてのキャリアを形成したい人にとって多数の求人と選択肢があることは転職活動の成功確率を高める重要な要素となります。

さらに関連求人を保有しており、建築施工管理や建築設計など、建築士の専門性を活かせる職種も多く掲載されています。

ほかにもジョブリー建設は業界特化のサポート体制も評価されており、建設業界に精通したキャリアアドバイザーが履歴書・職務経歴書の添削、面接対策、年収交渉まで丁寧に支援してくれるため、初めての転職やキャリアアップを目指す建築士でも安心です。

建設転職ナビ

建設転職ナビは、建設・不動産業界の技術職に特化した転職エージェントサービスであり、建築士の転職活動に非常に適したプラットフォームです。

建築士が所属する設計部門や施工管理職の求人情報が豊富で、建築設計・施工管理・設備管理など建築関連の職種を網羅的に扱っています。

2026年現在建築士（一級・二級・木造・建築整備士）で検索すると、5,000件以上の求人がヒットしました。

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さらに、建設転職ナビでは非公開求人の紹介も受けられる点が魅力であり、一般の求人サイトでは見つけられない優良案件とのマッチング機会が増えます。

在職中で時間が取れない建築士の方で効率よく転職活動を進めたい方にとっておすすめです。

建築士の年収に関するよくある質問

建築士は国家資格の専門職であり、日本全体の平均年収より高い水準に位置する職業です。

しかし、建築士の年収は資格の種類や年齢、勤務先の規模によっても大きく差が出ます。

一級建築士と二級建築士でも収入差があり、さらに会社規模や働き方によっても金額は変動します。

また平均値だけを見ると高収入に見えますが、若手のうちは年収が伸びにくいと感じる方も少なくありません。

以下では建築士の年収に関するよくある質問に回答していきます。

建築士の平均年収はいくら？

建築士の平均年収は632.8万円です。

建設業界全体の平均年収565.3万円と比べても高い傾向にあります。

一級建築士は約700万円、二級建築士は約500〜550万円が目安です。

建築士の年収に関する基本整理
平均年収	建築士全体：632.8万円
一級建築士	約700万円
二級建築士	約500〜550万円

建築士の年収は安い？

建築士の年収は、日本の平均年収と比較すると安くはありません。

建築士の平均年収は632.8万円で、日本の平均年収460万円を大きく上回っています。

ただし、若手や経験年数が浅い建築士の場合は、日本の平均年収を下回るケースもあります。

経験年数別年収(所定内給与額から算出※)
経験年数0年	約330万円
経験年数5～9年	約409万円
経験年数15年以上	約515万円

一級建築士と二級建築士が年収を上げる方法は？

建築士が年収を上げるために最も着実な方法は、一級建築士の取得です。

資格取得により担当できる案件規模が拡大し、会社規模の大きい企業へ転職するにも有利になります。

また、独立開業すれば個人の裁量次第ではより収入を上げることができます。

建築士の年収アップの主な方法
資格取得	一級建築士で単価上昇
大手転職	会社規模で年収増
独立	成功すれば1000万円超も可能

建築士が収入アップを目指すなら一級建築士の資格取得が重要

今回は建築士の年収を整理し、建築士として1,000万円以上目指せる年収アップの現実的な方法まで詳しく解説してきました。

建築士は平均年収600万円以上と他の仕事よりも高収入を目指しやすい職種となっており、建築業界の中でも高水準である傾向にあります。

建築士として1,000万円以上など高収入を目指すには一級建築士の資格を取得することや最低でも5年以上の経験を積んでいく必要があります。

ほかにも大手のハウスメーカーやゼネコンで働くのも、建築士として収入をアップさせるのに有効です。

「今の企業で年収のアップが難しい」「このまま働いてもスキルアップしないのでは」と考えている建築士の方は、転職も視野に入れましょう。

建築士として転職する場合には、GATEN職の利用がおすすめです。

GATEN職の詳細
運営会社	株式会社アール・エム
対応地域	全国
求人数	7,677件（2026年4月時点）
業種	建設・建築業界などガテン系中心
雇用形態	正社員、契約社員、アルバイト、業務委託
特徴	会員登録なしで求人検索・応募ができる
住所	〒541-0052 大阪府大阪市中央区安土町2-3-13 大阪国際ビルディング5F
厚生労働省事業者届出番号	51-募-000945

GATEN職は、一級建築士や二級建築士といった建築士の求人も掲載しています。

動画を掲載している求人も多く、職場の雰囲気がわかりやすいので、職場のミスマッチを起こす心配が少ないです。

GATEN職は、会員登録をしなくても求人の検索・応募ができるので、手軽に転職活動をすることが可能です。

GATEN職で理想の転職をして、建築士として収入アップを実現させてください。