電気工事士の年収は？条件別平均年収や給料アップのポイントを解説

電気工事士は建物内の配線工事やコンセント・照明器具の取り付け、変電設備や制御機器の保守・点検、故障時の修理などを行う仕事です。

ほかにも住宅リフォームに伴う配線変更やエアコンなど家電製品の設置工事も電気工事士の重要な業務に含まれます。

厚生労働省のデータによると、電気工事士の平均年収は547.6万円と紹介されていますが、資格の種別によってもやや異なります。

• 第一種電気工事士：約500万円〜600万円
• 第二種電気工事士：約400万円〜500万円

電気工事士の資格には「第二種電気工事士」と「第一種電気工事士」があり、第二種は一般住宅や小規模な店舗などの電気工事を行える資格で、受験資格に制限がなく、初心者やDIY目的の人でも取得しやすいのが特徴です。

一方、第一種はビルや工場、大規模施設など幅広い電気設備を扱える上位資格で、より高い専門性が求められます。

試験合格後に実務経験を積むことで免状が交付され、より責任のある仕事を任されるようになることから高年収になる傾向にあります。

また建設業の中でも、電気工事士は需要・将来性共に高い職種とされているものの、経済産業省のデータによると高齢化により第1種電気工事士が2020年付近から約40,000人程度の人材不足が生じる可能性があると示唆されています。

加えて、第2種電気工事士は2020年頃から人材不足が顕在化するとされており、2045年には約1万人程度の人材不足となる可能性があります。

そのため、令和7年3月時点での電気工事士を含む電気工事従事者の有効求人倍率は、3.43倍と高く、求人数が豊富であるのが特徴です。（引用：厚生労働省 一般職業紹介状況(令和7年3月分及び令和6年度分)について）

本記事では、電気工事士の年収を年齢や資格保有、勤続年数、男女別など様々な視点から比較するとともに、年収アップする方法などについても解説します。

電気工事士の年収事情を把握した上で、就職・転職の参考にしてください。

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電気工事士の平均年収は550万円

令和6年賃金構造基本統計調査によると、10人以上の規模の企業に勤める電気工事士の平均年収は547.6万円であることがわかりました。（引用：厚生労働省 令和6年賃金構造基本統計調査）

また、厚生労働省が運営する職業情報提供サイトであるjob tagでは、正社員・契約社員・自営業者などを含んだ電気工事士の平均年収は547.6万円と紹介されています。（引用：厚生労働省 職業情報提供サイトjob tag）

電気工事士の年収の特徴を、以下のポイントに絞って解説していきます。

電気工事士の平均年収は建築業の中でも高い

建設業の年収は低いと認識される場合がありますが、年間賃金総支給額の推移によると2012年〜2017年の賃金上昇率は14.7％と高く、勤続年数の長さや資格保有などによって高収入を得るのも可能です。

中でも電気工事士の平均年収は、建設業界の中でも高い水準に位置しています。

職種	平均年収
建築士を含む建築設計技術者	632.8万円
電気工事士	550.9万円
配管工	512.5万円
測量士	489.1万円
塗装工	462万円
鳶工	460.1万円
解体工	460.1万円
大工	457.1万円
内装工	452.6万円
防水工	452.6万円
左官工	452.6万円
土木工	411.1万円

引用：厚生労働省 職業情報提供サイトjob tag

電気工事士は建築士に次いで高い年収となっており、建設業の中でも稼ぎやすい職種と言えるでしょう。

電気工事士の平均年収は日本の平均年収よりも高い

	平均年収
日本全体	460万円
電気工事士	550.9万円

引用：国税庁 令和５年分民間給与実態統計調査

電気工事士の平均年収は、日本の平均年収を上回っています。

令和5年分民間給与実態統計調査によると、日本の平均年収は460万円でした。

一方、電気工事士の平均年収は550万円と日本の平均年収と比較して約90万円も高い水準にあります。

電気工事士の年収が高い理由として、以下の内容が挙げられます。

電気工事士には専門的な知識が求められますが、需要の高い職種のため、高収入が期待できます。

手に職をつけて安定した収入を得たい人にとって、魅力的な職種といえるでしょう。

条件別│電気工事士の年収

電気工事士は、建設業界の中でも年収水準が高い職業です。

しかし、電気工事士の年収は、条件によって大きく変動します。

電気工事士の年収の詳細を、以下の8つの条件に分けて解説します。

年代別│電気工事士の年収

電気工事士の年代別の平均年収は以下の通りです。

年代	平均年収
19歳以下	284.9万円
20〜24歳	383万円
25〜29歳	467.4万円
30〜34歳	546.3万円
35〜39歳	577.1万円
40〜44歳	617.5万円
45〜49歳	660.1万円
50〜54歳	682.4万円
55〜59歳	644.6万円
60〜64歳	484.3万円
65〜69歳	407.4万円
70歳以上	387.6万円

引用：厚生労働省 職業情報提供サイトjob tag

job tagによると、電気工事士で最も年収が高い年代は50〜54歳で682.4万円でした。

一方、最も年収が低い年代は、19歳以下で284.9万円となりました。

19歳以下や20代前半の電気工事士はまだ見習いの段階であり、資格を保有していないため年収は低めです。

しかし、電気工事士は資格を取り、ある程度の経験を積むと、30代以降に年収が上がりやすくなります。

男女別│電気工事士の年収

電気工事士の男女別での年収は、以下の通りです。

性別	平均年収
男性	550.4万円
女性	446.2万円

引用：厚生労働省 令和6年賃金構造基本統計調査

令和6年賃金構造基本統計調査によると、電気工事士の年収は男性で550.4万円、女性で446.2万円でした。

男性と女性の電気工事士の年収には、約100万円の差があります。

しかし、日本全体の女性の平均年収は316万円であり、電気工事士として働く女性の年収は、日本の女性の平均年収よりも高い傾向にあります。（国税庁 令和５年分民間給与実態統計調査）

また、男性電気工事士と比較して、女性電気工事士は少ないのが現状です。

厚生労働省の調査によると、従業員10人以上の企業に勤める男性の電気工事士が約21万6,000人であるのに対して、女性は約6,000人と非常に少ないことがわかりました。（引用：厚生労働省 令和6年賃金構造基本統計調査）

建設業界全体を見渡しても、女性勤労者は男性よりも少なく、就業者のうち技術者・技能者における女性割合はいずれも1割以下です。

建設業界では、女性の入職や定着に関する様々な取り組みが実施されており、女性建築士の増加が期待されています。

資格別│電気工事士の年収

資格	平均年収
第一種電気工事士	500〜600万円
第二種電気工事士	400〜500万円

電気工事士の国家資格には、第一種電気工事士と第二種電気工事士があります。

それぞれの国家資格では年収に差があり、第一種電気工事士が年収500〜600万円、第二種電気工事士が年収400〜500万円が一般的です。

第一種電気工事士は第二種電気工事士と比較して、業務範囲が広く、責任や求められる技術も高いため、年収も高くなる傾向があります。

学歴別│電気工事士の年収

電気技工士を含む建設業での学歴別平均年収は、以下の通りです。

学歴	平均年収
中卒	470.8万円
高卒	481万円
専門学校卒	487.5万円
高専・短大卒	545万円
大卒	557.1万円
大学院卒	735.1万円

引用：厚生労働省 令和6年賃金構造基本統計調査

令和6年賃金構造基本統計調査によると、電気工事士を含む建設業で最も年収が低い学歴は中卒で、470.8万円でした。

一方、最も年収が高い学歴は大学院卒で、735.1万円でした。

電気工事士に特化したデータではありませんが、同じような傾向が電気工事士にも見られると考えられます。

雇用形態別│電気工事士の年収

電気工事士の雇用形態別の平均年収は、以下の通りです。

雇用形態	年収
一般労働者	547.6万円
短期労働者	338.5万円（※）
臨時労働者	356.5万円（※）

（※）1日8時間で20日/月働いたものとして算出

引用：厚生労働省 令和6年賃金構造基本統計調査

令和6年賃金構造基本統計調査によると、電気工事士の短期労働者の平均時給は1,692円、年間賞与は13.6万円でした。

一方、電気工事士の臨時労働者の平均時給は1,857円でした。

短期労働者や臨時労働者と比較して、電気工事士の一般労働者の平均年収は約200万円高くなっています。

経験年数別│電気工事士の年収

電気工事士の経験年数別の平均年収は、以下の通りです。

経験年数	平均年収
0年	324.7万円
1〜4年	385.6万円
5〜9年	450万円
10〜14年	495.3万円
15年以上	593.5万円

引用：厚生労働省 令和6年賃金構造基本統計調査

電気工事士は、経験を積めば積むほど年収が高くなる傾向にあります。

また、経験年数が0〜4年の電気工事士は、第一種の資格を持っていない人が多いため、平均年収は400万円未満と低くなっていると考えられます。

企業規模別│電気工事士の年収

電気工事士の企業規模別の平均年収は、以下の通りです。

会社の規模（従業員数）	平均年収
10〜99人	522.7万円
100〜999人	534.7万円
1,000人以上	579.2万円

引用：厚生労働省 令和6年賃金構造基本統計調査

企業別に平均年収を比較すると、従業員数1,000人以上の企業の電気技工士の平均年収が最も高く、579.2万円でした。

小・中規模の企業と比較して、平均年収が約40〜50万円高く、なるべく大規模な企業に勤めた方が稼ぎやすいでしょう。

地域別│電気工事士の年収

都道府県ごとの電気工事士の平均年収は、以下の通りです。

平均年収	都道府県（平均年収）
700万円以上	和歌山県（739.7万円）
700〜600万円	京都（657万円）、奈良（646.0万円）、山梨（644.7万円）、三重（631.5万円）、神奈川（624万円）、茨城（622.8万円）、岡山（618.8万円）、埼玉（614.6万円）、宮城（614.2万円）、東京（612万円）、大阪（603.9万円）
600〜500万円	岐阜（591万円）、兵庫（591万円）、愛知（589.2万円）、徳島（578.5万円）、静岡（577.9万円）、静岡（577.9万円）、滋賀（567．9万円）、千葉（567.6万円）、大分（560.4万円）、佐賀（560.4万円）、広島（549.7万円）、香川（547.7万円）、石川（533.6万円）、長野（534.7万円）、栃木（523.1万円）、鹿児島（522万円）、山口（521.2万円）、福井（520.8万円）
500〜400万円	高知（498.6万円）、群馬（496.6万円）、新潟（493.4万円）、福島（478.6万円）、長崎（478.5万円）、富山（475.1万円）、岩手（467.3万円）、北海道（461.5万円）、福岡（460.4万円）、鳥取（458.9万円）、島根（449.8万円）熊本（443.1万円）、宮崎（441.6万円）、愛媛（436.9万円）、青森（436.5万円）、秋田（406.3万円）
400〜300万円	沖縄（388.5万円）

引用：厚生労働省 職業情報提供サイトjob tag

電気工事士の平均年収が最も高い和歌山県と、最も低い沖縄県では、約350万円の差がありました。

地域により、電気技工士の年収は大きく違うと言えるでしょう。

年収1,000万円超えも可能？電気工事士が年収アップするためのポイント

先にも述べたように、電気工事士の年収は経験や年齢を重ねるごとに高くなる傾向にあります。

結論から言うと、難易度の高い第一種電気工事士の資格の取得や独立・開業することで年収1,000万円以上を狙えることも可能です。

しかし、一般的には1,000万円以上を狙うのはかなり難しいといえます。

ここでは、電気工事士として年収をアップさせるための方法を詳しく解説します。

電気工事士として高年収を目指したい方は、ぜひ参考にしてください。

第一種電気工事士の資格を取得する

電気工事士として年収アップを目指す場合、まずは第一種電気工事士の資格取得を目指すことをおすすめします。

先にも述べたように電気工事士には第一種電気工事士と第二種電気工事士という国家資格があり、それぞれ仕事内容や年収が異なります。

第一種電気工事士試験の合格率は筆記（学科）試験が約55〜60%、技能（実技）試験が約60%前後で推移しており、第二種電気工事士の方は学科試験が約55〜60%、技能試験が約70%前後と受験資格も含めて第二種の方がハードルが低いといえます。

	第一種電気工事士	第二種電気工事士
特徴	500キロワット未満の大規模電気設備も取り扱える上位資格	600ボトル以下の電気工事をするための資格
主な工事対象	高圧・特別高圧の電路工事も可能	一般家庭や小規模事業所の屋内配線など
受験・免状交付資格	受験資格に年齢・学歴・実務経験の制限がないが、免状交付に3年以上の実務経験が必要	受験資格に年齢・学歴・実務経験の制限がない
免状の有効期限	5年ごとの定期講習の受講が義務付けられている	有効期限はない

たとえば、第二種電気工事士では一般住宅の配線工事がメインになりますが、第一種電気工事士の資格を持っていれば、商業施設や高層ビルの電気設備の工事も担当できます。

第一種電気工事士はより大規模な工事を請け負えるので高収入を狙える可能性が高くなります。

• 第一種電気工事士：約500万円〜600万円
• 第二種電気工事士：約400万円〜500万円

電気工事士として収入アップを目指したい場合、より幅広い仕事ができ、収入アップにもつながりやすい第一種電気工事士の資格を取得するのがおすすめです。

第一種電気工事士と第二種電気工事士の試験について

第一種電気工事士・第二種電気工事士の試験については以下の通りとなります。

	第一種電気工事士	第二種電気工事士
試験日程	年２回実施（上期学科は4〜5月・技能は7月 下期学科は9〜10月・技能は11月）	年２回実施（上期学科は4〜5月・技能は7月 下期学科は9〜10月・技能は12月）
試験形式	・学科試験（CBT方式または、筆記方式）（※） ・技能試験	・学科試験（CBT方式または、筆記方式）（※） ・技能試験
学科試験の科目と範囲	・電気に関する基礎理論 ・配電理論及び配線設計 ・電気応用 ・電気機器、蓄電池、配線器具、電気工事用の材料及び工具並びに受電設備 ・電気工事の施工方法 ・自家用電気工作物の検査方法 ・配線図 ・発電施設、送電施設及び変電施設の基礎的な構造及び特性 ・一般用電気工作物等及び自家用電気工作物の保安に関する法令	・電気に関する基礎理論 ・配電理論及び配線設計 ・電気機器、配線器具並びに電気工事用の材料及び工具 ・電気工事の施工方法 ・一般用電気工作物等の検査方法 ・配線図 ・一般用電気工作物等の保安に関する法令
技能試験の科目と範囲	・電線接続 ・配線工事 ・電気機器及び配線器具の設置 ・電気機器、蓄電池、配線器具並びに電気工事用の材料及び工具の使用方法 ・コード及びキャブタイヤケーブルの取り付け ・接地工事 ・電流、電圧、電力及び電気抵抗の測定 ・自家用電気工作物等の検査 ・自家用電気工作物等の操作及び故障箇所の修理	・電線接続 ・配線工事 ・電気機器及び配線器具の設置 ・電気機器、配線器具並びに電気工事用の材料及び工具の使用方法 ・コード及びキャブタイヤケーブルの取り付け ・接地工事 ・電流、電圧、電力及び電気抵抗の測定 ・一般用電気工作物等の検査 ・一般用電気工作物等の故障箇所の修理
合格基準	・学科試験：合格基準点は60点 ・技能試験：作品に欠陥がないこと	・学科試験：合格基準点は60点 ・技能試験：作品に欠陥がないこと

（※）学科試験合格者は次々回まで学科試験の免除の権利あり

引用：一般社団法人電気技能試験センター

以下の表からもわかるように試験合格率は、第一種電気工事士・第二種電気工事士ともに50〜70%程度で推移しており、決して簡単な試験ではありません。

年度	第一種電気工事士の学科試験の合格率	第一種電気工事士の設計製図試験の合格率	第二種電気工事士の学科試験の合格率	第二種電気工事士の設計製図試験の合格率
令和7年上期	56.5%	55.1%	57.7%	72.0%
令和6年下期	59.3%	55.4%	55.9%	69.5%
令和6年上期	59.3%	57.0%	60.1%	71.0%

引用：一般社団法人電気技能試験センター

特に第一種電気工事士の試験は、第二種電気工事士の試験内容に加えて、高圧設備の知識も問われるなど、難易度は高めなのが特徴です。

早く年収を上げたいのであればなるべく早く第一種電気工事士に向けて勉強を始めるのがいいでしょう。

電気工事士として評価されやすいほかの資格

電気工事には電気工事士第一種、第二種以外にもたくさんの資格があります。

電気工事に関連する以下の資格を取得することで年収アップやキャリアアップにつながるので、必要に応じて以下の取得を検討してみましょう。

電気工事施工管理技士は、建設現場において電気設備工事の「品質・工程・安全・原価」を管理する国家資格です。

1級と2級があり、1級は大規模なビルや工場、公共工事で主任技術者・監理技術者として配置可能になります。

試験難易度としては2級は合格率40％前後で比較的取りやすい一方、1級は一次・二次試験があり、合格率は20〜30％程度です。

現場責任者になれるため、年収600〜800万円クラスも現実的であり、独立や管理職を目指す人にとっては必須級の資格です。

電気主任技術者は事業用電気工作物（工場・ビル・発電設備など）の保安監督を行う国家資格で、「電験三種・二種・一種」に分かれます。

特に電験三種は実務未経験からでも取得でき、人気の高い資格です。

合格率は毎年10％前後と低く、二種・一種はさらに難関で、数年単位の学習を要します。

独占業務資格であることから重宝されやすく、年収は三種で500〜700万円、二種以上では1,000万円超の事例もあり、資格一本で食べていける強みがあります。

電気通信工事担任者はLAN、光回線、電話設備などの電気通信設備工事を監督・設計できる国家資格です。

「AI・DD総合種」「DD第一種」など複数区分があり、通信インフラ分野で活躍できます。

合格率は30〜40％前後で、電気系資格の中では比較的取得しやすい部類であり、実務経験が不要で、学科試験のみなのも特徴です。

取得メリットはIT・通信分野への強い足がかりになる点であり、電気工事士と組み合わせることで対応業務が広がり、転職や独立の選択肢を増やせる資格です。

経験・キャリアを積む

電気工事士として年収を上げたいのであれば経験・キャリアを積むのもひとつです。

厚生労働省の職業情報提供サイトjob tagによると、電気工事士の平均年齢は43.4歳でした。（引用：厚生労働省 職業情報提供サイトjob tag）

電気工事士としての平均年収のピーク（600万円程度）も40代～50代であることから、10年以上の経験が必要であると考えられます。

また以下ののような経験を持つ電気工事士は評価されやすく、年収も上がりやすくなるため身に着けておくことをおすすめします。

電気工事士は現場の作業リーダーである「職長」から始まり、施工全体を管理する「現場代理人」や「主任技術者」、さらに現場を離れて管理職となる「係長」「課長」「部長」へとステップアップするのが一般的です。

企業によっては電気工事士はキャリアアップによって役職手当や資格手当が付くことで、年収が50万〜100万円アップすることも珍しくありません。

一歩一歩着実に、電気工事士として経験やキャリアを積み重ね、着実に収入アップに繋げていきましょう。

逆に屋外作業や体力仕事が極端に苦手な人やなるべく楽な仕事がしたいと考えている方にとって電気工事士は向いていないと考えられます。

大手企業に就職する

大手企業に転職すれば、電気工事士としてより高収入を目指せる可能性が高まります。

大手企業としての具体例としては、株式会社きんでんや株式会社関電工、エクシオグループ株式会社などが挙げられます。

たとえば、従業員数10〜99人の企業と従業員数1,000人以上の企業では、以下のように年収50万程度異なるケースがあります。

	従業員数10〜99人の企業	従業員数1,000人以上の企業
月収	36.7万円	37.6万円
年間賞与	82.1万円	128.1万円
年収	522.7万円	579.2万円

引用：厚生労働省 令和6年賃金構造基本統計調査

大手企業に転職できれば、年収アップ以外にも以下のようなメリットがあります。

電気工事士として大手企業に転職するのは、もちろんハードルが高いです。

まずは実務経験を積んで、転職サイトや転職エージェントを利用して、大手企業に転職する準備をしましょう。

電気工事士として大手企業に転職したいのなら、GATEN職がおすすめです。

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独立する

電気工事士として独立すれば、自分の努力次第で年収を大きくアップできるでしょう。

実際に、独立した電気工事士の中には、年収1,000万円を超える人もいます。

電気工事士としての独立するまでの一般的な流れは以下の通りとなります。

電気工事士として独立するためには以下の条件が求められます。

第一種もしくは第二種どちらかの資格を保有していると独立は可能ですが、第二種のみの資格では作業できる範囲が限られるため、第一種を保有している方が仕事の幅も広がります。

ただし一方で案件がなければ収入がゼロになったり、閑散期は仕事が激減するといったリスクもあるため、安定した案件獲得には高い営業力や人脈が必要です。

「自分の力で稼ぎたい」「自由な働き方をしたい」という方はぜひ電気工事士の独立を目指してみてください。

電気工事士の平均年収は資格や経験次第でアップできる

電気工事士の平均年収は550万円であり、日本全体や建設業界の中で比較しても、高い水準の年収が期待できます。

電気工事士として年収をアップさせるには、第一種電気工事士の資格の取得や地道に経験を積むのが大切です。

また、大企業であれば、電気工事士としてより高い収入を得られる可能性が高くなるので、年収アップのためには転職も有効な手段となります。

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