大工が独立した場合の年収は？建設業の平均年収とも比較して紹介

大工として働いている方の中には、独立して収入を増やしたいと考えている方も多いでしょう。

独立すれば収入の制限はなくなり、事業運営の腕次第では大幅な年収アップも目指せます。

実際、大工で独立した一人親方の賃金は年収にすると約522万円であり、常用の大工（日給制や月給制）の平均年収約452万円を大きく上回っています。

参考：全建総連東京都連合会「2023年（R5年）賃金調査報告書」

※年収は1年間の労働日数を246日とした場合の計算（令和7年の平日日数）

しかし、大工が独立した場合実際にどのくらいの年収を得られるのか、会社員との違いや収入を上げる方法が気になる方もいるはずです。

本記事では、大工が独立した場合の平均年収を、一人親方や建設業全体の平均年収と比較しながら詳しく解説します。

独立を考えている方は、収入アップのポイントもあわせて確認し、成功への道筋を立てましょう。

関連記事：建設業の職人は独立すると儲かる・稼げる？一人親方の職種別平均年収ランキングを紹介

独立した大工の平均年収は約522万

大工として独立すれば、収入の上限はなくなり、努力次第で高収入を得ることも可能です。

全建総連東京都連合会の報告によると、大工で独立した一人親方の賃金は約21,223円/日で、年収にすると約522万円です。

引用：全建総連東京都連合会「2023年（R5年）賃金調査報告書」図表 22

以下では、建設業界全体の平均年収や、日本の平均年収とも比較して解説します。

建設業全体の平均年収は約419万円

厚生労働省の統計によると、建設業全体の平均賃金は34万9,400円/月で、年収にするとおおよそ419万円です。

大工の一人親方の平均年収は約522万、建設業の平均賃金は約419万円なので、大工の一人親方の年収は建設業全体より平均で103万円高いことになります。

厚生労働省：令和５年賃金構造基本統計調査「第５－１表 産業､年齢階級別賃金及び対前年増減率」

ただし一人親方は社会保険や福利厚生がないため、年収が高くても思った以上に手取り額が少なくなることがあります。

経費や保険料の負担を削減する工夫をして、収入を最大化しましょう。

日本の平均年収は約460万円

大工で独立した一人親方の年収は、日本全体の平均年収と比較しても高い水準にあります。

国税庁の「民間給与実態統計調査」によると、日本の平均年収は約460万円（2023年）です。

大工の一人親方の平均年収は約522万なので、日本の平均年収と比べると、大工の一人親方の方が約62万円年収が高いです。

１年を通じて勤務した給与所得者の１人当たりの平均給与は460万円（対前年比0.4％増）であり、これを男女別にみると、男性569万円（同0.9％増）、女性316万円（同0.7％増）となっている。

引用：国税庁
民間給与実態統計調査（令和５年分）

ただし、一人親方は仕事の獲得や経営の手腕によって収入が大きく変動します。

経費削減やスキルアップ、営業活動を積極的に行う等、安定した収入を得るための工夫が必要です。

大工として独立後年収1000万円は可能？

大工として独立すれば、努力次第で年収1,000万円を目指すことは十分可能です。

一方で、単に独立しただけでは高収入を得るのは難しく、事業計画や営業戦略、技術向上のための投資が必要不可欠です。

以下では、年収1,000万円を目指すためのポイントとして、工務店の開業と事業計画の重要性について詳しく解説します。

工務店の開業なら年収1000万円も目指せる

大工として独立し、工務店を開業すれば、年収1,000万円を達成する可能性が大きくなります。

工務店経営者になると、複数の職人を抱え、大型案件の請負が可能になるため、一件あたりの売上が増加します。

例えば、リフォーム工事の平均単価は300万円～500万円、新築住宅の建築費は2,000万円以上となるため、年間数件の案件をこなせば、売上1億円以上も視野に入ります。

ただし、経営には資金管理や集客力が求められるため、単に技術があるだけでは成功が難しく、経営のスキルも磨く必要があります。

事業計画をしっかりと立てる必要がある

大工として年収1,000万円を目指すには、事業計画をしっかり立てることが重要です。

以下の手順を参考にして、事業計画を立ててみましょう。

まず、どのような業務をメインにするのかを決め、ターゲット市場を明確にする必要があります。

例えば、戸建て住宅の新築工事に特化するのか、それともリフォームやリノベーション市場を狙うのかによって、集客方法や必要な設備投資が異なります。

また、売上目標を設定し、それに対して何件の案件を獲得する必要があるのか、単価はいくらに設定すべきかをシミュレーションすることが不可欠です。

さらに、広告宣伝やWebサイトを活用して集客を強化することも、安定した受注を確保し、持続的に高収入を維持できるような仕組み作りのために有効です。

大工として独立後年収を上げるポイント

大工として独立した後、年収を上げるには戦略的な取り組みが必要です。

単に仕事をこなすだけでなく、資格の取得、人脈づくり、受注件数の増加、元請け工事の獲得、そしてWeb集客の活用など、多角的に収入を向上させる施策を考えなければなりません。

特に、年収1,000万円以上を目指す場合は、単価の高い仕事を増やすと同時に、安定した仕事の流れを確保することが重要です。

以下では、独立後の大工が収入を上げるために実践すべき5つのポイントについて詳しく解説します。

資格取得によって仕事の単価を上げる

大工の仕事では、資格がなくても独立は可能ですが、取得することで単価を上げることができます。

特に「建築大工技能士」や「建築施工管理技士」といった国家資格を持っていると、以下のようなメリットがあります。

例えば、一人親方として働く場合、一般的な大工の単価は日給20,000円程度ですが、資格を取得することで30,000円以上の単価を提示できる可能性があります。

資格は技術力の証明になるだけでなく、収入アップのための重要な要素となるため、積極的に取得を検討しましょう。

人脈づくりによって好条件の受注機会を増やす

大工として独立後、安定した収入を得るためには、人脈づくりが非常に重要です。

特に、元請け業者やハウスメーカー、工務店の担当者との信頼関係を築くことで、継続的な仕事の依頼が見込めます。

知り合いの紹介や業界の交流会、建設関連の団体に加入することで、新たな仕事のチャンスが生まれやすくなります。

また、現場での仕事ぶりが評価されると、取引先からの指名やリピート発注が増え、安定した受注につながります。

請け負う件数を増やす

単純に仕事量を増やすことも、年収を上げるための基本的な方法です。

例えば、日給40,000円の仕事を年間250日こなせば、年収1,000万円に達します。

作業スピードを上げることで短期間で多くの案件をこなしたり、協力業者と連携して大規模な仕事を受注できるようにするなど、業務の最適化を図ることが求められます。

また、労働時間を増やしすぎると体力的な負担が大きくなるため、適切な案件の選定と効率的な作業方法を組み合わせることが大切です。

元請け工事を増やす

年収を大幅に上げるためには、下請けではなく元請け工事を増やすことがカギとなります。

元請けになることで、直接発注者から仕事を受けるため、中間マージンを削減し、利益率を向上させることができます。

法人化して工務店を開業し、従業員を雇用すると、より大規模な案件を受注しやすいです。

WebサイトやSNSを活用して集客する

現在、多くの業界でWebマーケティングが重要視されており、大工業界も例外ではありません。

ホームページやSNSを活用することで、工務店や一般顧客からの直接受注を増やすことが可能になります。

例えば、自社の施工実績をInstagramやYouTubeで発信することで、視覚的に技術力をアピールでき、信頼度を高めることができます。

これらのデジタル施策を活用することで、元請け案件の獲得がしやすくなり、高単価の仕事を安定して受注できるようになります。

大工として独立後年収を上げたいならGATEN職がおすすめ

大工が独立すると収入の可能性が広がり、実際大工として雇用されている場合よりも約70万円平均年収が高いというデータもあります。

ただし、仕事の受注状況や経営のスキルによって収入には大きな差が出るため、計画的な準備が必要です。

特に元請け工事の獲得や単価の高い案件を増やすことが、高収入を実現する重要なポイントとなります。

独立後の成功に向けて、自分の強みを活かしながら、収入アップの戦略を立てていきましょう。

GATEN職は、建設現場で働く「ガテン系」の職種に特化した求人サイトで、土木・建築系の職人の求人を約6,709件掲載しています。

「大工」の求人も532件と豊富に掲載していて、独立歓迎の職場や、経営ノウハウが学べる求人も豊富です。

大工として独立するために腕を磨きたい、資金作りのために給与アップできる職場を探したいという職人の方も、ぜひGATEN職で求人を探してみてください。

「GATEN職」の独立歓迎の求人はこちら

関連記事：建設業で独立・起業・開業する方法は？必要な資金や手続き・独立後の年収を解説