左官職人の平均年収・給料・時給【稼げる？】年収1000万を目指すコツや経験年数別・年齢別の平均年収も解説

左官職人の平均年収は約453万4,000円です。

毎月の給料に換算すると約28万5,000円となり、日本全体の平均年収460万円と大差ありません。

左官職人の平均年収と給料
左官職人の平均年収	約453万4,000円
左官職人の平均給料	約28万5,000円

左官職人の仕事は、建設現場での重要な役割を担っており、特に腕を活かす技術職として知られています。

自然素材を使用した塗り壁は吸湿性・放湿性・断熱性・防火性など優れた機能に富み、建築仕上げには欠かせない。この壁等を塗りあげるのが左官の仕事である。

引用：職業情報提供サイトjob tag

年収や給料、時給に関しては、経験年数や働く地域によって大きく異なります。

一般的に、左官職人の年収は日本の平均年収と比較してどの程度か、また建設業全体の平均年収とどう違うのか知ることは選択する上で重要です。

本記事では、左官職人の平均年収・給料の詳細を紹介しています。

また、年収1,000万を目指すコツについても解説しているため、独立を検討している方もぜひ参考にしてください。

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左官職人の平均年収・給料

左官職人の年収は、熟練職人の不足と建設需要の増加により上昇傾向にあります。

建設業就業者数令和3年は485万人で、平成9年のピーク時から約29％減少しており、人手不足が堅調です。

また、業界では職人の高齢化が進む一方で若手の参入が少ないため、技術者の供給が需要に追いついていません。

人手不足が懸念されていますが、左官職人の需要は高い傾向にあります。

自然素材を使った健康住宅の需要増加やリフォーム市場の拡大が追い風です。

加えて、左官の繊細な手作業は機械化が難しく、技術の価値は高まっています。

需給のアンバランスから単価が上がり、未経験者でも意欲があれば仕事が見つかるため、資格や特殊技能の取得が収入アップに繋がります。

以下では、左官職人の平均年収・給料について詳しく解説しています。

左官職人の平均年収は約453万4,000円

経験年数、技術力、勤務する企業の規模、地域差によって異なりますが、左官職人の平均年収は約453万4,000円※です。

出典：職業情報提供サイトjob tag

初めて左官職人として働き始めた場合は、経験が少ないため低い給与からスタートしますが、技術が向上し、現場での責任が増すにつれて年収も増加します。

また、大手の建設会社に勤務している場合、企業規模が大きいため、より高い給料が期待できます。

技術力を重視する業界であるため、腕が良ければ昇進のチャンスや独立して高収入を得ることも可能です。

左官職人の平均給料は約28万5,000円

左官職人の月給は、業務内容や地域、企業の規模により異なりますが、平均給料は約28万5,000円※です。

出典：職業情報提供サイトjob tag

地域別に見ると、関東地方や関西地方などの都心部では年収が高めの傾向にありますが、地方では低い傾向が見られます。

中でも大手企業で勤務している場合は給与水準が高く、大林組や鹿島建設などでは平均年収が1,000万円※を超える場合があり、ボーナスを抜いても月に換算すると60〜70万円程度です。

出典：大林組 有価証券報告書、鹿島建設 2024年有価証券報告書

逆に、小規模な会社や現場によっては、月給が平均より下回る場合もあります。

ボーナスも地域や会社の業績に大きく影響されるため、給与が安定しているかは会社の規模や経営状況が影響を及ぼすでしょう。

左官職人の初任給は約24万4,000円

初任給が約24万4,000円※とされる理由は、左官職人の仕事が、まずは見習いから始まり、技能を習得する段階であるためです。

出典：職業情報提供サイトjob tag

初任給が低いのは、現場での経験や技術がまだ不十分であるからです。

しかし、実際の現場作業を通じて技術を高めることで、年収や給与は徐々に上昇します。

多くの場合、初任給は約300万円程度となり、そこからキャリアを積んでいく過程で給与が増加します。

これは、左官職人の仕事が実力主義であり、技術や経験に応じて評価されるためです。

左官職人の平均時給は2,042円

左官職人の時給は一般労働者が2,042円、短時間労働者が1,524円です。

出典：職業情報提供サイトjob tag

時給に幅がある理由は、働き方の多様性にあります。

特に派遣社員やアルバイトとして働く場合、時給は一定の基準が設けられており、未経験者や単発の作業の場合は低めの時給からスタートします。

しかし、経験が積まれるにつれて時給は増加し、特に専門技術を持つ職人は時給2,000円以上の高時給が得られる場合もあります。

労働市場における需給のバランス、職人のスキルの高さ、仕事の質による差が反映されています。

左官屋の日当相場は16,000円

左官職人の日当は、時給2,042円で労働時間8時間とした場合約16,000円です。

出典：職業情報提供サイトjob tag

日当相場は、職人のスキルレベルや作業内容によって大きく異なります。

見習いの職人は日当8,000円程度から始まり、一般の職人は14,000円程度、親方や熟練の職人では18,000円以上が相場です。

日当制は、現場の労働時間や仕事の内容に応じて支払われるため、作業が難しく高度な技術を要する場合は日当も上がる傾向があります。

左官職人の平均年収・給料は中程度

左官職人も含まれる建設業界全体の平均年収は、過去10年間で着実に上昇しています。

国土交通省の資料によると、2012年から2017年にかけて男性生産労働者の年間賃金総支給額は391万円から449万円へ、男性全労働者は481万円から554万円に上昇し、それぞれ13.6％、14.7％の増加となっています。

上昇率は製造業や全産業平均と比較して高く、建設業における賃金の伸びが大きいことが分かります。

賃金の上昇は、建設業界での労働環境改善や技能者の処遇向上の取り組みと連動しており、人手不足解消のためにも重要です。

以下では、左官職人の平均年収・給料を全職種と建設業全体それぞれと比較しています。

左官職人の平均年収は日本の平均年収と同水準

左官職人の平均年収は、日本の平均年収と同水準です。

国税庁が実施している「令和5年民間給与実態統計調査」によると、2023年における日本全体の平均年収は460万円でした。

左官職人の平均年収と日本平均年収の比較
日本の平均年収	約460万円
左官職人の平均年収	約453万円

左官職人の平均年収は453万円と日本全体の平均年収よりやや下回っていますが、大きな差はなく、年収が著しく低い職種ではありません。

左官職人の平均年収は建設業全体の平均年収よりも低い

建設業全体の平均年収は約548万円※とされており、左官職人の平均年収は全体で見ると低く目です。

出典：「令和5年民間給与実態統計調査」｜国税庁

左官職人の平均年収と建築業界の比較
建設業界の平均年収	約548万円
左官職人の平均年収	約453万円

左官職人の平均年収は約453万円と、建設業全体の平均年収と比較しておおよそ100万円程度低いことになります。

年収に差が出る主な要因として、左官職人は現場作業の専門職であり、他の職種に比べて管理職や工程管理の仕事が少ないことが挙げられます。

そのため、直接的な現場作業を行う職人の年収は他の建設業職種に比べると低めの水準です。

左官職人の平均年収・給料は地域や経験年数によって異なる

左官職人の年収は地域や経験年数に大きく影響されます。

たとえば、現在開催中の大阪・関西万博に伴う建設人材需要は「敷地内パビリオン建設」「周辺インフラ整備」「アクセス強化」等を含めた万博関連建設投資は、総額約5.9兆円（建設投資分）と試算され、これにより雇用誘発数は630万人単位となる見込みです。

出典：令和5年度産業経済研究委託事業2025年大阪・関西万博の開催に向けた調査ー調査報告書ー

万博開催は建築業界にとって大きな利益を見込めるイベントでもありますが、他にも大都市圏では、高層ビルや駅周辺の再開発、大型インフラの整備が活発に行われており、地域によって作業規模が大きく異なります。

また、地域だけでなく、技術や資格、企業規模によっても年収が変動するため、同じ左官職人であっても収入はさまざまです。

以下では、左官職人の年収が地域別や経験年数別にどのように異なるのか具体的に解説します。

左官職人の地域別平均年収

地域ごとに左官職人の年収は異なり、特に都市部は収入が高い傾向にあります。

左官職人の地域別平均年収
東北地方	約442万円
関東地方	約462万円
北陸地方	約459万円
中部地方	約471万円
関西地方	約492万円
四国地方	約401万円
中国地方	約420万円
九州地方	約442万円

出典：職業情報提供サイトjob tagを参考に算出

例えば、関西地区は全国でみても年収が高く、奈良県の平均年収は662万と全国平均453万円よりも200万円程度年収が高く設定されています。

一方、愛媛県の平均年収は316万円と全国平均よりも140万円程度低く、地域で大きな差があるのが分かります。

地域による年収格差は、生活コストや現場の単価、雇用主の規模などが要因です。

左官職人の経験年数別平均年収

左官職人の年収は、経験年数に応じて段階的に上昇します。

未経験から数年は年収が低めですが、経験を積むことで収入は増加します。

左官職人の経験年数別平均年収
0年	約288万円（ボーナスの有無で変動あり）
1〜4年	約321万円（ボーナスの有無で変動あり）
5〜9年	約339万円（ボーナスの有無で変動あり）
10〜14年	約393万円（ボーナスの有無で変動あり）
15年以上	約419万円（ボーナスの有無で変動あり）

未経験から4年目までの年収は288万円から321万円の範囲で推移します。

初任給は月額24万円から26万円程度で、技術の習得に重点を置く時期であり、収入は限定的です。

5年目から9年目にかけては、年収339万円に達します。

1級技能士の取得や現場管理能力の向上により、年収はさらに上昇します。

10年以上のキャリアを積んだベテラン職人は、年収400万円以上の収入も可能です。

特に、現場監督や技能指導者として活動することで、年収は大きく増加します。

左官職人の年齢別平均年収

年齢が進むにつれて、左官職人の年収にも差が見られます。

左官職人の年齢別平均年収
〜19歳	約305万円
20〜24歳	約322万円
25〜29歳	約386万円
30〜34歳	約438万円
35〜39歳	約470万円
40〜44歳	約498万円
45〜49歳	約531万円
50〜54歳	約522万円
55〜59歳	約508万円
60〜64歳	約463万円
65〜69歳	約427万円
70歳〜	約354万円

年齢別に見ると、45〜49歳が最も高い年収を迎え、約531万円となります。

働き盛りの30代では約438〜498万円、50代では約500万円代が一般的です。

年齢が上がることで、管理職や技能指導の役割が増え、それに伴い年収も上昇します。

左官職人の仕事で年収1000万以上を目指すコツは請負と独立

左官職人として年収1,000万円以上を目指すためには、請負契約と独立2つの戦略を活用するのが必要です。

年収1,000万円の実現には、単に作業をこなすだけではなく、経営者としての視点を持ち、複数の収入源を確保する必要があります。

以下では、年収1,000万円以上を目指すために必要な2つのコツを詳しく解説します。

「請負型」に働き方を変える

「請負型」とは、元請けや不動産会社から工事を一括して引き受ける方法で、自身で段取りから施工までを担当する働き方です。

請負型の働き方を採用することで、従業員としての給与では得られない利益を生み出せます。

請負契約による収入増加は、努力と経験が直接反映されるため、技術力の向上とともに年収の増加が見込めます。

チームを組んで経営者になる

もう一つの方法は、チームを組んで経営者となることです。

総務省・経済産業省による「経済センサス‑活動調査」によれば、日本全国には約368万の事業所・企業があり、そのうち法人化ているのは約207万、個人経営は約162万と法人化している事業者は全体の約56％を占めています。

法人化するタイミングは、所得が800〜1,000万円を超えた時とされています。

左官職人として独立する場合、一人親方で活動することもできますが、規模を拡大し法人化を目指すことで、収入の上限をさらに引き上げられるのです。

一方、法人化は経営者としての手腕も求められます。

職人としてだけでなく、経営戦略やスタッフの管理、営業活動を得て、大幅な収入増が実現できます。

左官職人の年収・給料の特徴

左官職人の年収や給料は、経験年数や技能の向上など実力で決定します。

一般的に、年功序列ではなく実力主義の傾向強く、特に技術と営業努力が収入に直結するのが特徴です。

以下では、左官職人の年収・給料の特徴を詳しく解説します。

年功序列ではなく実力主義

左官職人の年収は、一般的に年功序列ではなく実力主義に基づいて決まります。

経験年数や技能の向上に応じて段階的に年収が上がり、特に資格取得や特殊技能の習得によって大きな収入増が見込まれます。

年齢や経験年数に依存せず、個々の技術力と営業努力が重要な要素となり、若手でも実力を持てば高い年収を得ることが可能です。

リタイアする年齢でも稼げる

左官職人は、リタイアする年齢でも稼げる職業です。

一般的に65歳が定年退職の年齢ですが、左官職人は65歳を過ぎても続けている人が多く、年収400万円程度を安定して稼いでいます。

製造業生産者の65〜69歳が300万円以下の年収となっているため、収入が大幅に下がらないのが特徴です。

特に、技術が高い職人は年齢を重ねても高収入を維持できています。

若手職人の多くは現場作業を中心に行い、年収は上がりますが、40代後半から50代にかけては、現場監督や職長としての役割を担うことが増え、年収がさらに増加する傾向にあります。

高齢化が進む業界において、熟練した技術を持つ職人の需要は安定しており、技術者としての価値が再評価されています。

左官職人は独立すれば年収1000万以上も可能

左官職人は独立することで年収1000万円以上の収入が得られる可能性が高まります。

独立後は請負型もしくはチームを組んで仕事を受ける形態で、雇われの場合よりも大幅な収入増が見込めるでしょう。

しかし、自分で会社を経営するためには、左官職人の技術力だけでなく経営力や営業力も必要です。

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GATEN職の詳細
運営会社	株式会社アール・エム
対応地域	全国
求人数	6,709件（2025年時点）
業種	建設業界中心
未経験	○
雇用形態	正社員、契約社員、アルバイト、業務委託
特徴	会員登録なしで求人に応募可能
住所	〒541-0052 大阪府大阪市中央区安土町2-3-13 大阪国際ビルディング5F
厚生労働省事業者届出番号	51-募-000945

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