ブラック企業に就職したために過酷な労働を強いられ、過労死するというニュースを耳にした方も多いのではないでしょうか。

このような事態に陥らないためにも、その企業がブラックであるかどうかが事前に把握できるのならば、それに越したことはありません。

今回はブラック企業の特徴や見分けるために注意すべきポイントと、ブラック企業の多い業種などを紹介するので参考にしてみてください。

ブラック企業とは

ブラック企業とは、労働基準法に定められている労働者の権利を侵害していたり、企業の就労規則に反するといった、従業員を正当に扱わない企業のことを指します。

厳しいノルマを課したり長時間労働を強いるのはもちろん、残業した時間分の賃金が支払われないなど、給与に関して問題があるような企業が含まれます。

加えて、パワーハラスメント（パワハラ）が横行していたり、従業員を使い捨てにするような企業もブラック企業です。

別の捉え方としては、暴力団などの反社会的組織とつながっている企業や、そのような集団によって経営されている企業などもブラック企業と考えて差し支えないでしょう。

ブラック企業の特徴

残業時間が長い

上記にも述べましたが、毎日朝から晩まで働かされるなど、労働時間が長すぎるのはブラック企業の代表的な特徴です。

厚生労働省によって、残業時間は一年で360時間、1ヶ月45時間までと定められているので、これ以上ならばブラックと言えます。

また、過労死ラインという労働者の健康を害した際の判断材料があり、1ヶ月の残業時間が80時間以上の企業もまたブラック企業になります。

毎月の厳しいノルマを課すような企業は、その達成に長時間の労働が必要になるだけでなく、それを達成できなければ給料を減額されることも少なくありません。

残業代や休日出勤手当が出ないのも特徴の一つです。

「経営状態が厳しい」「給料に含まれている」「管理職だから」といった理由で時間外手当を支払わないのは法律に反しています。

本当のことかもしれませんが、だからと言ってサービス残業でも良いわけではありません。

社員の出入りが激しい

社員やアルバイトなど、人員の入れ替わりが激しい会社も多くはブラック企業です。

これは、労働条件が劣悪なことに起因し、企業側も新たな人材を補充すれば問題ないと考えているためです。

そのため労働条件を改善する意思はなく、入社条件を緩くして安い給料で人材を使い捨てるような経営をしています。

反対に、会社を辞めさせてくれない場合もあります。

使えない社員はすぐに解雇する一方で、使える社員は何かと理由を付けて辞職を踏み止められます。

労働条件が悪くても文句を言わずに働けるような社員は、企業側からすると非常に使い勝手の良い人材なのです。

道具のようにしか見られていないので、我慢して働き続けても良いことはないでしょう。

上司に気に入られた人とそうでない人の扱いに、大きな差があるブラック企業も少なくありません。

前者への対応は比較的良好ですが、後者へは大量の仕事を押し付けたり怒鳴り散らして叱責するなど、明らかな差別意識が見て取れます。

募集要項と労働環境が違う

「ハローワーク」「求人雑誌」「転職サイト」に書かれている労働条件と、実際の労働環境が全く異なる場合もあります。

正社員の条件を記載しておきながら、派遣社員のような位置づけで低賃金・長時間働かされるといったケースも考えられます。

他にも、一般的な会社であれば冠婚葬祭は必ず休ませてくれるでしょうが、ブラック企業ではそうではないことがあります。

何かと圧力をかけられて後ろめたい気持ちにさせられたり、同じように有給休暇も取りにくい傾向が見られます。

ブラック企業の多い業種

会社の体制がブラックな企業もあれば、そのような企業が多い業種も存在します。

例えばベンチャー企業では、社内で寝泊まりをすることも多く、残業手当もあまり期待できないでしょう。

優良な企業は待遇面も優れているかもしれませんが、基本的には避けた方が無難です。

IT業界はブラック企業の温床

また、典型的なブラック企業が多いのがIT企業です。

特に、プログラミング作業を担うエンジニアは定時退社が非常に難しく、当然のように泊り込みでの仕事があるなど、労働時間に関しては厳しいと言わざるを得ません。

優良な会社の場合は残業手当が出るところもあるでしょうが、長時間の労働にもかかわらず残業代が出ないのであれば、早めの転職をおすすめします。

大きなノルマを課せられることの多い保険業や建設業、不動産関係も注意が必要です。

月々のノルマをクリアするために長時間労働に陥りやすく、給料体系が歩合制だと収入も安定しません。

他にも、飲食業やアパレル業も長い労働時間の割に給料が安いことが問題になっています。

アパレル系の会社では、自社製品の購入を強いられることもあるので気を付けた方が良いでしょう。

ブラック企業を事前に見極めるには

勤め始める前にその企業かブラックどうかを見極めるために、まずは会社の口コミや評判を確認してみてください。

特に実際に働いていた人の意見は、大いに参考にする価値があり、ブラックであればその企業に対する悪評が多く目に入るはずです。

小さな企業では見つけることは難しいかもしれませんが、大手であればネットからその評価を知ることは比較的容易でしょう。

また、その会社の夜中の様子をチェックしに行くのもおすすめです。

オフィスの電気が消えない

夜勤がないのに深夜も窓に電気がついていて、社員が残っているような企業はブラック企業である可能性が高いです。

また、求人情報に記載された労働条件が本当かどうかを、面接時に直接聞いてみることも重要です。

求人の労働条件が別の部署のものであったり、閑散期のものであることも少なくないので、一年を通して同じ労働時間なのかや残業の有無などを確認しましょう。

面接時であれば、将来のトラブルを避けるためブラック企業であっても嘘をつくことは少ないはずです。

加えて、面接に行く際は会社内の雰囲気を見ることも大切です。

上司や面接官はきちんとした対応や見た目をしているでしょうが、ブラック企業であれば他の従業員は疲れていて活気がなく、身だしなみも乱れていることが多い傾向にあります。

自分の勤める会社がブラックだと思ったら

自らブラック企業と喧伝するような企業があるわけではないので、求人情報や面接の段階で気付かないことも十分考えられます。

中小企業や零細企業では特に、ウェブ上で口コミや評判が見つかりにくく間違って入社してしまうかもしれません。

そのままでは心身の健康を損ねかねないので、入社後にブラックだと感じたのならば、我慢せずに転職することをおすすめします。