転職するときに、注意したいのが、ブラック企業ですよね。
入社してから「こんなはずじゃなかった！」と失敗しないためにも、ブラック企業とホワイト企業を見分ける方法をきちんと把握しておくことが大切です。
そこで今回は、ブラック企業の見つけ方と転職活動で気をつけたい注意点をご紹介します！
現在転職活動中という方は、ぜひ参考にしてみてください！
ブラック企業とは？
- そもそもブラック企業の定義は一体何なのか？
- どんな会社がブラック企業なのか？
まずはブラック企業の特徴を見ていきます。
ブラック企業の定義
厚生労働省の公式ページに、ブラック企業の特徴がまとめられています。
- 労働者に対し極端な長時間労働やノルマを課す
- 賃金不払残業やパワーハラスメントが横行するなど企業全体のコンプライアンス意識が低い
- このような状況下で労働者に対し過度の選別を行う
などがブラック企業の特徴として挙げられています。
とは言え、実際に入社してみないと、会社の内情を見抜くことは難しいですよね。
そこで次に、ブラック企業にありがちな求人票の特徴を見ていきます。
アットホームな職場アピール
求人票を見るときに一番気をつけたいのは、「ブラック企業は外面がいい」ということです。
ブラック企業であることを隠すためにも、求人票の中では「社員同士仲が良い・アットホームな職場環境」ということをアピールする会社が多いです。
社員同士で撮った写真が掲載されていたり、社内イベントの様子を事細かに掲載している会社は、少し注意した方が良いかもしれません。
精神論・感情論を掲げている
「目標達成！」「負けず嫌い！根性がある人大歓迎！」というように、精神論を掲げている会社も要注意です。
一見、やる気がみなぎっていてエネルギッシュな社風というように感じますが、裏を返せば、精神論だけで過酷な労働を強いられる可能性があるということ。
「努力は必ず報われる！」「やる気がある社員にはチャンスがたくさんある！」というような精神論・感情論を展開する会社は、過酷なノルマや過剰労働が待っている可能性があるので要注意です。
多くの部署・部門で求人を出している
ブラック企業の特徴の一つに、離職率が多いというのがあります。
過酷な労働に耐えきれなくなった社員が次々に辞めていくので、当然離職率が上がり、人員不足に陥るという負のループに。
その結果、次から次に人材が足りなくなり、求人をたくさん出すようになるのです。
一つの部門だけでなく、多岐にわたる部門で求人を出している会社は、「もしかしたらブラック企業なのかも」と疑ってもいいかもしれません。
業績がどんどん上がり、事業拡大に伴う人員の増員を行なっているホワイトな企業もあるので、一概には言えませんが、ブラック企業のリスクもあるという最悪の状況を想定して転職活動に取り組むことが、自分の身を守る方法です。
ブラック企業が多い業界
ブラックな働き方が多い業界には、次のようなものがあります。
- 飲食業界
- アパレル業界
- IT関連
- クリエイティブ関連
- 建築関係／不動産関係
飲食業界
飲食業界は、来客見込みの変動が激しく、人材確保や食材管理が難しいため、１人当たりの労働量が多くなるという業界の特徴があります。
長時間や深夜までの労働、激しい体力の消耗など、精神的にも体力的にもきつい業界と言えます。
アパレル業界
アパレル業界のショップ店員は、安月給でありながら、自社の服を自腹で購入しないといけないケースがたくさんあります。
服が好き・このブランドが好きという人なら続けられるかもしれませんが、あまり給料が高くないことは覚悟した方がいいかもしれません。
IT・クリエイティブ関連
ITやクリエイティブ業界は、常に新しい情報にアンテナを張りつつ、タイトな納期や締め切りにとの戦いなので、自然と拘束時間が長くなりやすい業界です。
また、業界内での動きも激しいので、時代の流れをうまく把握できる能力も必要になります。
建築関係・不動産関係
建築関係・不動産関係の仕事は、高収入が狙えるチャンスが多いものの、その分過酷なノルマを強いられることが多いので、かなり体育会系の業界といえます。
ブラック企業とホワイト企業の見分け方
ブラック企業とホワイト企業はどういう違いがあるのでしょう。
それぞれの違いを見ていきます。
中小企業＝ブラックではない
勘違いする人が多いですが、ブラック企業かホワイト企業かを見分けるのに、会社の規模は関係ありません。
大手企業＝ホワイト企業
中小企業＝ブラック企業
というイメージを持っている人もいますが、それは間違った認識です。
大手企業の中にも、過酷な労働を強いるブラックな社風の会社もあれば、中小規模でもホワイトな働き方を確立している優良企業があるのです。
会社の規模だけで判断すると、思わぬ落とし穴にはまってしまうので要注意です。
ブラック企業とホワイト企業の違い
ブラック企業とホワイト企業の違いを、次の項目ごとに比べていきます。
- 休日日数
- 残業代の支払い・残業時間の管理
- 有給取得
- 給与形態
- 福利厚生
- コンプライアンス管理
休日日数
まずは休日日数。
土日祝日にしっかり休みが取れる会社は、年間の休日日数が120日以上あります。
さらに、ホワイト企業では、企業独自の休暇が付与されることがあるので、年間130日近く休みの会社や、土日祝日以外にも特別休暇が設けられていることがあります。
一方、ブラック企業では、祝日・お盆・年末年始に関係なく、出勤扱いにする会社が多く、法律違反にならないギリギリの日数を働かせる企業があります。
この場合、休日日数は105日。
さらに、休日に出勤したにも関わらず、休日手当を出さないケースまであります。
ホワイト企業との年間休日日数が15日以上あるなんて、ここだけ見てもブラック企業がいかに劣悪な職場環境がか読み取れますね。
残業代の支払い・残業時間の管理
続いては、残業の扱い方です。
ホワイト企業だからといって、毎日定時で帰られるわけではありません。
ただし、ホワイト企業の場合は、働いた分だけしっかり残業代が支給されます。
ところが、ブラック企業になると、サービス残業が当たり前という雰囲気に。
残業代が未払いということは、当然年収にも大きな差が出ますよね。
さらにひどいのは、ホワイト企業の場合は残業時間もしっかり管理されていますが、ブラック企業だと、際限なしに残業を強いられます。
ブラック企業になると、毎月の残業時間が80時間超えというのも、ザラに出てくる話です。
残業が80時間を超えるということは、1日の勤務時間が12時間近くになっているということ。
こんな過酷な状況で働くなんて、考えられませんよね。
有給取得
有給の扱いについても、ホワイト企業とブラック企業では大きな差があります。
ホワイト企業の場合、会社が強制的に有給を消化する期間を設けさせる制度があったり、付与された有給休暇の8割は消化できているのが当たり前ですが、ブラック企業ではそうはいきません。
よほどの理由がない限り有給が認められなかったり、最悪のケースだと、身内の不幸があっても休みが取れず、欠勤扱いにされたという事例があるほどです。
有給の取得は、労働者の権利なので、企業側がそれを拒むこと事態おかしな話ですが、ブラック企業では、有給が取れないというケースもたくさんあるのです。
給与形態
ホワイト企業は、給与形態が明確に示されていて、労働に対する対価をきちんと社員に還元していますが、ブラック企業は、いかに人件費を抑えて労働力を搾取できるか、という卑劣な手口を使ってきます。
給料を支払わないということは、社員を大事にしていない証拠でもあり、「辞めてしまったらまた新しい人材を雇えばいい」くらいにしか社員のことを思っていません。
当然、昇給も見込めなかったり、ボーナスなしという状況もでてきます。
基本給の中に「見込み残業代込み」という会社には要注意です。
福利厚生
社員にとって、福利厚生は給料形態と同じくらい大事な項目です。
ホワイト企業の場合、企業年金や住宅補助、交通費支給、家族手当など、社員の生活をサポートするための福利がたくさん用意されています。
福利厚生とは、従業員を守るための制度なので、企業にとっては出費になるし、大きな負担になるもの。
ただ、従業員が安心して働ける環境を作ることは企業の責任なので、従業員である我々はその恩恵を十分受ける権利があるのです。
ところが、ブラック企業は、会社の負担を増やしてまでわざわざ従業員を守ろうという気はないので、福利厚生も最低限しか用意されていません。
最悪の場合、健康診断の費用すら出してもらえないことも・・・。
福利厚生によって受けられる恩恵の差はかなり大きいので、求人票を見るときには、外せないチェック項目になります。
コンプライアンス管理
闇が深い問題として、職場でのセクハラやパワハラの問題は後を絶ちません。
ホワイト企業では、職場環境を調査したり、管理職に対して徹底した指導をしている会社がありますが、ブラック企業では、セクハラ・パワハラが横行していることも多くあります。
コンプライアンス管理のために、専用の相談窓口が設けられていたり、定期的に社員にアンケートを実施しているような会社は、ホワイト企業と判断できるでしょう。
セクハラ・パワハラが厄介なのは、本人が自覚せずに相手に不快感を与えていることが多い点にあります。
万が一のことがあった時に、誰に相談したらいいのか、相談窓口が用意されているかどうかをチェックしておくことが大切です。
ブラック企業の見つけ方【求人票編】
ブラック企業とホワイト企業の違いがわかったところで、ここからは具体的に求人票を見るときの「ブラック企業の見分け方」をご紹介します。
求人票で仕事を探す時に気をつけるべきポイントと合わせて、見ていきましょう。
応募条件が低い
「業界未経験者大歓迎！」
「年齢不問」
「学歴不問」
など、だれでも応募できるような求人は、注意しましょう。
「自分も応募できるならやってみようかな」と思いたくなる気持ちもわかりますが、よく考えてみてください。
経験もなく、業界初心者の人を採用すると、その後の教育や研修など、企業側としては社員のケアに手間がかかるはずですよね。
それなのに、積極的に採用するということは、よほど人材が不足しているか、社員を消耗品のように考えている可能性があるということ。
人材が足りない理由に、離職率が高い＝職場環境があまり良くないという裏側が見えてきます。
新卒採用ならまだしも、中途採用をするなら、ある程度同じ業界・業種の経験を持っている人を採用する方が、即戦力になるし企業メリットは多くなるのは当然です。
応募条件が低く、だれでも応募できるような求人は、すぐに飛びつくのではなく、よくよく吟味してください。
収入のモデルケースが曖昧
求人票の項目を見ると「年収◯万〜◯万」と具体的な数字が記載されていますよね。
その数字が曖昧であったり、極端に価格帯の幅が広いときは要注意です。
「年収400万〜600万」と書かれてある場合は、500万前後で話がまとまりそうだなと予想できますが、「年収300万〜800万」と記載されている場合はどうでしょうか。
金額の幅が500万円もあると、実際どのくらい給料がもらえるのか、見当がつきませんよね。
「過去の経歴やスキルによって変動」と考えても、その幅が500万円もあると、どのような査定額になるのか不明ですし、給料の提示額が曖昧というのは、曖昧にしたい理由があると考える方が得策です。
中には、「未経験でも大丈夫！丁寧に指導し、頑張れば頑張った分だけ給料につながります！」みたいな精神論で応募のハードルを低くみせる会社もありますが、簡単に稼げるようなことを匂わす求人は、ブラック企業にありがちなので、要注意です。
金額を明確に提示しないことで、実際には求人票に書かれていた金額よりも大幅に低い給料しかもらえなかったというトラブルも多いので、おいしい謳い文句には注意しましょう。
給料が低すぎるor高すぎる
極端に低すぎる給料が提示されている場合は、そもそもその求人自体、魅力的に見えないとは思いますが、もし選んだ求人の給料が低い場合は注意しましょう。
法律では、労働者に対する最低賃金がしっかりと決められており、給料が安すぎる場合は、最低賃金を下回る違法労働を課せられていることが予想されます。
また、反対に給料が高すぎる場合も要注意です。
うまい話と飛びつく人が多いので、どちらかというと、給料が高い方が注意した方がいいかもしれません。
極端に給料が高い場合は、過酷な労働を強いられたり、厳しいノルマが待っているというケースが多いからです。
それだけ高い給料がもらえるのは、ノルマを達成した場合など、極端な例に限られているかもしれません。
仮に、その目標を達成できれば、たくさん給料がもらえることになりますが、その過程で過剰なストレスや過酷な労働に耐えなければなりません。
まさに、典型的なブラック企業のスタイルと言えますね。
みなし残業制になっている
基本給の中に、みなし残業が含まれているかどうかも、大事なチェックポイントです。
みなし残業だから一概にブラックと判断するのは早とちりですので、ご注意を。
みなし残業にもいろいろあって、実労働時間を把握するのが難しい場合、みなし残業制担っていることがあります。
例えば、職種でいうと、エンジニアやコンサルタント、営業職も該当します。
在宅でも仕事ができるエンジニアの場合、家で何時間仕事をしているか、企業側が正確に把握するのは難しいですよね。
その場合、みなし残業として一律の金額を固定で基本給と合わせて支払うというやり方を取ります。
一方、ブラック企業に有りがちなみなし残業とは、基本給に残業代が含まれているとみなすという制度です。
先ほどのエンジニアの場合は、基本給＋みなし残業代でしたが、ブラック企業がよくやる手口は、基本給（みなし残業分◯時間分込み）というやり方です。
みなし残業の例
例えば、「基本給が20万円で見込み残業20時間分込み」というようなやり方。
基本給が20万円と見ると、一見悪くないように見えますが、残業時間20時間分が含まれた金額なので、実質は１７万円くらいが基本給となるのです。
しかも、20時間以上残業した場合でも、「残業代は基本給に含まれているから」と企業側が主張して、超過した残業時間に対して、残業代を支払わないというやり方を使ってくるので、残業申請がしづらくなるというデメリット付き。
求人票に書かれた給料を見るときは、どんな項目にいくら支払われているか、その内訳までしっかりと確認するようにしましょう。
ブラック企業の見つけ方【面接編】
間違ってブラック企業を選ばないよう求人票を見るときの注意点はおわかりいただけたかと思います。
次に、実際に応募した後の面接で、企業がブラックかどうか見分けるポイントを押さえましょう。
面接は、こちらが審査されるだけではなく、我々働く側も会社を審査する大事な場面です。
自分が感じたちょっとした違和感や危険サインを見逃さないよう、面接でのポイントもしっかりと確認していきましょう。
面接官の部署
まず注目して欲しいのは、「誰が面接官になっているか」という点です。
選考が何段階もある場合は、企業側もしっかりと人材を見極めているといえる一つの指標ですが、一次や多くても二次面接で終わるようなときは、誰が面接を担当しているかが重要になってきます。
例えば、現場担当者や実際に勤務する場合の部署内の社員が面接官の場合、現場の社員がある程度の裁量を持っているということなので、柔軟で風通しのよい会社だと予想できます。
また、現場の社員が面接官ということは、仮に採用が決まった時にその人と一緒に働くことになるので、こちら側もその人と合うかどうか面接で判断できるチャンスと言えます。
そこで違和感を感じたら、入社するかどうか、よくよく考えてみてくださいね。
執行役員や会社の上層部が面接官の場合、裁量権は会社のトップにあるということが読み取れます。
トップダウン主義・ワンマン経営の会社に多いパターンなので、現場への無茶ぶりや高すぎるノルマを課せられることも十分考えられるということです。
一次から役員面接というような会社は要注意です。
面接官の態度
ブラック企業かどうか見極めるのに、面接官の態度も大きなヒントになります。
- かなり緩い雰囲気
- ほとんど面接官が話す
- 良いことしか言わない
- 求人票と面接で条件や内容が違う
- こちらの質問時間がない・少ない
- 質問に対する答えが曖昧
面接官の態度に身が入っていなかったり、こちらに質問するのではなく面接官が延々と話すようなときは、要注意です。
こちらに対する質問が少なすぎると、「誰でもいい」という求人の仕方しかしていないということで、駒のように使われてしまうことも十分に考えられます。
また、自社の良いことをずっと話してくるような面接官がいる場合も、怪しいので要注意です。
どんなにホワイト企業であっても、良い面・悪い面、いろんな状況があって当然です。
それを良いことばかりしか言わないということは、その裏に隠された闇があるということを、より強調しているようにも感じられます。
面接は、双方が相手を見極める場面なので、こちらの質問時間が設けられていなかったり、こちらの質問に対して、曖昧な回答しかしないような職場も、ブラック企業の可能性がかなり高いので気をつけましょう。
職場・社員の雰囲気
面接は、企業側の会社で行われることが多いので、その時に職場の環境や働いている人の雰囲気を少し見ることができますね。
すれ違う社員さんの顔がどんよりしていたり、職場が薄汚れているような場合、「なにかおかしい」と感じたときは、自分の直感を信じてください。
会社の雰囲気を作るのはそこで働いている社員さんなので、社員に元気がなかったりどんよりした空気が流れているような職場には、必ず裏があります。
面接で会社に訪問した時に、「ここで働きたい」という思いが強まらなかった場合は、「なぜ、そう思わなかったのか、どんな点に引っかかったのか」をしっかりと振り返ってみましょう。
うまく話が進んで入社した後に、「やっぱりこの会社はブラックだった・・・」となってからでは、気づくのは遅いですよね。
SNSを活用してブラック企業を回避
最近、誰もが身近に使っているのがSNS。
このSNSを駆使して、ブラック企業を回避することができます。
実名制のFacebookは、勤務先を登録している人も多く、仕事のことを投稿する人も多くいます。
日常の会社の様子など、何気ない投稿こそ嘘偽りがなく、会社のリアルを切り取っている一つの情報と言えますよね。
また、匿名性が高いTwitterでは、匿名性であるがゆえに、会社の裏側や愚痴・リアルな口コミが多くみられます。
良い口コミも悪い口コミも、SNSを使えば多少の情報取集ができるので、転職するときは、一つの参考にするといいかもしれません。
ただし、過度な会社の誹謗中傷など、参考にならない情報も紛れていることがあるので、どの情報を参考にするかは、自分自身できっちり見極めてくださいね。
怪しいと思った直感を大切に
今回は、ブラック企業の見つけ方についてご紹介しました。
入社してみないとわからないこともたくさんありますが、求人票や選考のときの面接など、「ブラック企業かも・・・？」を見極めるチャンスは、入社までの過程にいくつも存在するということ、おわかりいただけたかと思います。
求人票を見ている時も、面接のときも「あれ？なんかおかしいな」と思うポイントが一つでもあるときは、すぐに選考を進めず、自分が感じた直感を大切にしてください。
求職中は早く仕事を見つけたいと焦る気持ちになりますが、今後の自分のキャリア生活を左右する大きな決断なので、目先の結果にとらわれないことが大切です。
反対に、面接で会社を訪問したときに「ここで働きたい！」という気持ちが強くなる場合は、その職場の魅力を自分自身で気付けているということ。
そういうときは、面接で感じたままを伝えて、「入社したい！」というアピールをうまくできるように心がけましょう！
おすすめ新着求人
