年収とは、具体的に何を指す金額のことかご存知でしょうか？

簡単に説明すると、年収とは賞与（ボーナス）などを含む会社から労働の対価として支払われる「総支給額」を指します。

しかし「年収」「手取り」「所得」はどう違うのか、説明を求められてもうまくできない人は意外と多いです。

このページでは「年収」「手取り」「所得」の違いについてや、年収の確認方法・手取りの計算方法をあわせて解説していきます。

また記事後半では、年収の上げ方も解説していますよ。

求人票や面接などでよく見聞きする年収について、正しく理解して転職活動に役立ててください！

また、年収や手取りなどの違いをきちんと理解しておけば、生活でお得することもあるので最後まで読んでくださいね！

年収とは？手取りや所得との違いについて解説

年収とは、会社から労働の対価として1年間で支払われた賞与・各種手当なども含む、すべての「総支給額」を指します。

1年間とは、1月1日～12月31日までの期間です。

月毎の総支給額は「給与」を指すので、「給料」と混同しないようにしましょう。

ちなみに自社商品などの現物支給なども、総支給額に含まれますよ。

転職活動の際、求人票で見かけたり面接官から質問される「年収」額とは、実際に支払われる額ではないので注意してください。

また年収は総支給額ですので、単純に年収を12で割った数字がひと月の給与ではないですよ。

自分の正確な年収が分からない人は、後述で確認方法を解説しているのでチェックしてください。

それでは、「手取り」と「所得」との違いについても確認していきましょう。

手取りとの違い

手取りとは、会社から実際に受け取り自分が自由に扱える金額を指します。

一般的には、実際に銀行口座に振り込まれる分のことを手取りと言いますね。

年収である総支給額に対して、手取りは所得税・住民税・社会保険料などが差し引かれています。

所得との違い

給与（総支給額）から給与所得控除を差し引いた金額を、所得と呼びます。

給与所得控除は、年収に応じて額が異なります。

会社員にとってはイメージしにくいでしょうが、給与所得控除とは事業所の必要経費とも言い換えられますよ。

仕事で必要となる服・靴・筆記用具など自己負担するものは必要経費と認められ、控除対象になるのです。

また所得の金額に応じて、所得税や住民税が決まります。

所得とは「税金を計算するための金額」、と分けて考えておくと良いですよ。

年収を確認する方法

「年収」「手取り」「所得」それぞれの額の確認方法について、画像を使って分かりやすく解説していきますね。

基本的に、年収などを確認したければ会社から受け取る「源泉徴収票」を見れば、すぐに分かります。

もしくは、役所で発行依頼ができる「所得証明書」の「給与収入欄」に記載されている額が、年収になりますよ。

ここでは源泉徴収票を使用して、下記それぞれの確認方法を解説していきます。

• 年収
• 所得
• 手取り

年収

上記画像の通り、源泉徴収票に記載された「支払金額（赤枠）」の金額が年収です。

上述で解説した、賞与や各種手当などすべてを含む総支給額ですね。

年収を確認しなければならない時は、源泉徴収票の支払金額に記載された額をチェックしてください。

所得

所得は、上記の源泉徴収票に記載された「給与所得控除後の金額/調整控除後（青枠）」の金額です。

上述で触れた支払い金額（年収）から、給与所得控除額を差し引いた額になります。 

この所得額から、所得税や住民税が計算されますよ。

黄枠の「源泉徴収税額」とは、所得から算出された所得税などの額になります。

手取り

手取りはの確認方法は、下記の通りです。

社会保険料等の金額には、雇用保険や厚生年金保険料などを含む金額が記載されています。

この手取りが、実際に会社から支払われた金額ですね。

年収から手取りを計算する方法

基本的に手取りは、年収（総支給額）の75～85％が目安とされています。

年収額によって保険料や税率は変わりますが、控除額は75～85％が一般的です。

下記は、年収額に対して控除額を85％とした手取り額の目安なので、計算の参考にしてください。

年収額（万円）	手取り額（万円）
300	255
400	340
600	467.5
800	637.5
1000	807.5

転職の際は求人票をよく確認して、年収から手取りを計算しておくと良いですよ。

年収は確定申告で必要になる？

確定申告は、基本的に勤めている会社が年末調整をするので、する必要はないです。

ただし、副業などで給料を2ヵ所以上から受け取っている場合と、年収が2,000万円を超えている場合は確定申告を個人でしなければなりません。

なお、副業が20万円以下の収入の場合、確定申告は必要ありませんよ。

ほとんどの人は確定申告は不要ですが、副業をしている人は注意してくださいね。

年収を上げる方法を解説

年収の基本情報について解説してきましたが、そもそも年収を上げたい人はどうすればいいのでしょうか？

年収を上げる方法について、下記4つを解説していきます。

1. 昇格・昇給して収入アップを目指す
2. 控除申請をする
3. 副業を始める
4. 転職を検討する

①昇格・昇給して収入アップを目指す

年収を上げるに、まずは昇格や昇給を目指しましょう。

スキル・経験を磨いて、キャリアアップすることで収入が上がります。

資格支援制度があれば、積極的に利用しましょう。

会社によりますが、資格を取得すれば資格手当を受けられるので収入が上がりますよ。

実力主義の会社であれば、結果次第で収入を上げられますね。

②控除申請をする

年収を上げるためには、控除を申請するという手もあります。

確定申告の所得控除は全部で15種類あるので、条件に当てはまる人は控除申請を検討してみてください。

控除の種類	概要
配偶者控除	納税者の合計所得が1,000万円以下で、配偶者の合計所得が48万円以上133万円未満である場合に適用
医療費控除	一定以上の医療費を支払った場合に適用 ＊生計をともにする家族を含む
社会保険料控除	健康保険料や国民年金保険料などの社会保険料を支払った場合に適用 ＊生計をともにする家族を含む
生命保険料控除	生命保険・介護医療保険・個人年金保険で支払った保険料がある場合に適用
ひとり親控除	納税者がひとり親の場合に適用

上記は控除の種類の一部になりますが、そのほかの控除について一度確認してみてください。

控除申請することで節税になり、年収が上がりますよ。

③副業を始める

年収を上げるために副業を始めるというのもアリですよ。

近年では、本業と副業を掛け持ちすることも一般的になってきていますね。

休日や終業後などのスキマ時間を利用すれば、本業とも両立しやすいですよ。

ただし会社によっては副業を禁止していたり、認可制にしているところもあるので、事前に就業規則を確認しておきましょう。

また副業で一定の収入を得ている場合は、確定申告が必要ですのでうっかり忘れないよう注意してください。

④転職を検討する

状況によっては、思い切って転職を検討してみましょう！

上記3つの方法を解説してきましたが、年収が上がる転職に成功すれば最も手っ取り早く年収アップができます。

実力成果主義の会社であれば、自分の頑張り次第で年収アップが狙えますよ。

ただし年収が下がる転職にならないように、注意しましょう。

転職する際は、検討する段階からでも転職エージェントを利用しておくと良いですよ。

年収を上げるのにおすすめの、下記転職エージェント3社を紹介しますね。

• doda
• ビズリーチ
• マイナビエージェント

doda

dodaは、業界トップレベルの求人数を誇る転職エージェントです。

エンジニアや営業職の求人が多いので、年収アップを狙う人におすすめです。

書類作成や面接対策などサポートが手厚く、プロ視点のアドバイスが受けられるので転職を有利にすすめられます。

自己診断ツールや年収査定などのコンテンツが充実しているので、自分の市場価値を確認しやすいですよ。

ビズリーチ

ビズリーチは、ハイクラスの求人を多数取り扱うスカウト型の転職エージェントです。

スカウトされて興味があれば選考に進めるので、効率的な転職活動ができます。

基本的には最初に登録するだけでスカウトが来るので楽ですが、登録には審査があるので注意してください。

年収600万円以上の高収入を狙える求人が多いので、年収を上げたい人はぜひ利用してみてくださいね！

マイナビエージェント

【まとめ】年収を理解して生活・転職活動の質を上げよう

このページでは、年収についての基本情報や手取りと所得の違いについて解説してきました。

また、年収の確認方法や手取りの計算方法も、あわせて解説しましたね。

転職活動をしているとよく見聞きする年収ですが、きちんと理解しておくことで年収が下がる転職を避けられますよ。

転職以外にも、控除申請や副業などで年収を上げる方法もありましたね。

自分にあった方法で、生活の質を上げていきましょう！