年収1,500万円は高額所得とみなされます。

年収1,500万円と聞いて多くの人が惹かれるのも納得ですが、実際には年収1,500万円を実感する手取り額や生活レベルにどれだけの影響があるのか、高収入となると避けて通れない税金の問題も存在します。

確かに年収1,500万円という数字は魅力的ですが、差し引かれる税金や社会保険料などを考慮すると実際に手元に残る金額は想像しているよりも少なくなります。

所得が増えれば増税も避けられませんが、適切な税金対策を知り実践することで効果的に節税を行うことも可能です。

ここでは、年収1,500万円の生活レベルと税金対策について詳しく解説します。

高収入を目指すすべての方にとって有益な情報を提供することを目指していますので、ぜひ最後までご覧ください。

年収1,500万の手取り額は？

年収1,500万円という魅力的な数字です。

しかし、手取り額はどの程度なのでしょうか。

所得税・住民税・社会保険料などが天引きされ、年収から直接手取りとして受け取ることができる金額は必ずしも年収そのものではありません。

ボーナスの有無によって手取りの変動が大きくなります。

ここでは、ボーナスの有無による年収1,500万円の手取り額の違いについて詳しく解説します。

年収1,500万円の手取り額：ボーナスなし

年収(手取り)	約1,024万円
月収(総支給額)	125万円
月収(手取り)	約85万円

年収1,500万円の場合、ボーナスなしの純な月給制度での手取りは約1,024万円となります。

毎月の手取りが約85万円に相当します。

年収1,500万円という大きな数字に引き寄せられがちですが、税金や社会保険料の影響で実際に受け取れる金額はそれよりも低くなります。

年俸制の場合もボーナスなしの分類と同様の給与テーブルになる点を把握しておくと良いでしょう。

年収1,500万円の手取り額：ボーナスあり

ボーナス	年収(手取り)	月収(総支給額)	月収(手取り)
1ヶ月分	約1,019万円	約115万円	約78万円
2ヶ月分	約1,013万円	約107万円	約72万円
3ヶ月分	約1,010万円	100万円	約67万円
4ヶ月分	約1,006万円	約94万円	約63万円

ボーナスが絡むと毎月の手取り額はさらに変動します。

ボーナスが1ヶ月分の場合、年間手取りは約1,019万円で毎月の手取りが約78万円です。

2ヶ月分の場合は手取りが1,013万円、月額約72万円となります。

多くの企業では年間4ヶ月分のボーナスが一般的でその場合、手取りは1,006万円、月収は約63万円となります。

ボーナスの影響で月収が低くなることから、ボーナスがどのように影響するのか参考にしてください。

手取り年収1,500万円を稼ぐ人の割合は？

年収	全体	男性	女性
～100万円	7.8％	3.4％	14.0％
100～200万円	12.7％	6.2％	21.5％
200～300万円	14.1％	9.8％	20.0％
300～400万円	16.5％	15.5％	17.9％
400～500万円	15.3％	17.7％	12.1％
500～600万円	10.9％	14.2％	6.4％
600～700万円	6.9％	9.5％	3.4％
700～800万円	4.8％	7.1％	1.7％
800～900万円	3.3％	5.0％	1.0％
900～1,000万円	2.2％	3.4％	0.6％
1,000～1,500万円	4.0％	6.2％	1.0％
1,500～2,000万円	0.8％	1.3％	0.3％
2,000～2,500万円	0.3％	0.4％	0.1％
2,500万円～	0.3％	0.5％	0.1％

高収入とされる年収1,500万円を稼ぐ人の実際の割合は一体どれくらいなのでしょうか。

年収1,500万円に属する人は全体から見るとわずかで、特定の年齢層や家計状況でその数字が変動します。

ここでは、詳細な割合や背景について深堀していきます。

年代別：年収1,500万円を稼ぐ割合

年代	手取り1,000万円未満 (年収1,500万円未満)	手取り1,000万円以上 (年収1,500万円以上)
20代	99.3%	0.7%
30代	99.7%	0.3%
40代	97.9%	2.1%
50代	97.8%	2.2%

金融広報中央委員会が行った調査によると20代や30代で年収1,500万円を超える人は非常に少なく、割合は0.6%程度に留まります。

40代や50代では割合はやや増加し、2.5%未満ですがそれでも低いと言えます。

若い世代において年収1,500万円を得ることは稀であり、年齢とともに割合は徐々に増えてくることが分かります。

世帯年収1,500万円の割合は3.6％

世帯年収	割合
～500万円	57.3%
500～1,000万円	30.4%
1,000～1,500万円	9.0%
1,500万円～	3.6%

家計全体の収入として1,500万円を超える世帯は、全体の3.6%を占めることが厚生労働省の調査で明らかになりました。

3.6%の数字は単身の場合と比較すると2.6倍多く、共働きによる収入の効果が明確に示されています。

収入源が増えることで、より高収入の層に入る可能性が高まると言えるでしょう。

手取り年収1,500万円の税金・社会保険料

控除対象	控除額(1年間)	控除額(1ヶ月)
所得税	1,956,700円	163,058円
住民税	1,068,400円	89,033円
社会保険料	1,985,420円	165,451円
合計	5,010,520円	417,542円

年収1,500万円を稼ぐということは大きな収入と考えられがちですが、その中でいくら税金や社会保険料がかかるのかは気になるところです。

税金や社会保険料は収入額により異なるため、年収1,500万円の場合に具体的にどれくらいの額が支払われるのかを見ていきましょう。

所得税

所得税は国民が年間で得る所得に対して国が課す税金です。

年収1,500万円の場合、毎年約195万円、毎月ではおおよそ16万円の税金が控除されます。

所得税は稼ぎが多ければ多いほど税率も上がる累進課税制度となっており但し、家族の扶養を受けている人数が増えると控除が受けられます。

住民税

住民税とは居住地の自治体へ納める税金のことを指します。

年収1,500万円の場合、1年間で大体107万円、月額で約9万円が住民税として控除されます。

住んでいる地域や家族構成により、住民税額は変動することもあります。

社会保険料

社会保険料は国民の生活を守るための保険制度に納める料金です。

健康保険・厚生年金・介護保険などが含まれます。

年収1,500万円の方は年間で約198万円、月々約16万円が社会保険料として控除されます。

年齢や家族の有無によって、社会保険料は変わることがあります。

手取り年収1,500万円の生活レベル

年収1,500万円の人々の生活スタイルは多岐にわたり、家族の構造や状況に大きく左右されます。

総務省の家計調査を基に年収1,500万円の収入帯で家族構成ごとの生活実態を紹介します。

一見同じ収入でも扶養家族や住環境によって、日常の生活感や余裕は異なります。

既婚×子どもなし

項目	支出	収入
月収(手取り)	−	63万円
家賃	15万円	−
食費	9万円	−
水道光熱費	2万円	−
通信費	1.5万円	−
交際費	3万円	−
保険・医療費	2万円	−
衣服理美容費	4万円	−
娯楽費	6万円	−
雑費	2万円	−
貯金	18.5万円	−

夫婦のみの世帯で都心を中心とした生活を希望する場合、年収1,500万円レベルでは十分な余裕があります。

食費や娯楽に充てる予算にもゆとりを感じることができ、毎月平均18万円近くを貯金に回せる計算となります。

具体的な家計の内訳を見ると家賃・食費・その他の日常費用を考慮しても、生活の質を落とさずに過ごすことが可能です。

既婚×子どもあり

項目	支出	収入
月収(手取り)	−	63万円
家賃	18万円	−
食費	9万円	−
水道光熱費	2.5万円	−
通信費	1.5万円	−
交際費	3万円	−
保険・医療費	2万円	−
衣服理美容費	4万円	−
娯楽費	5万円	−
子育て費用	5万円	−
雑費	2万円	−
貯金	11万円	−

子どもがいる家庭の場合、教育や習い事などの出費が増える一方、年収1,500万円ではそれなりの生活品質を維持することが可能です。

都内の一般的な家賃や日常の生活費を考えても、毎月11万円ほどは貯金することが可能です。

しかし、子どもの教育や将来の出費を考慮すると、適切な家計管理が求められます。

独身×実家暮らしの場合

項目	支出	収入
月収(手取り)	−	63万円
家賃(実家に入れる)	5万円	−
食費	5万円	−
水道光熱費	−	−
通信費	1万円	−
交際費	5万円	−
保険・医療費	1万円	−
衣服理美容費	5万円	−
娯楽費	8万円	−
雑費	3万円	−
貯金	30万円	−

独身で実家に住む場面では年収1,500万円はかなりのゆとりをもたらします。

家賃の代わりに実家に入れる金額や個人の娯楽費などを考慮しても、月収の半分以上を貯蓄にまわすことが可能です。

独身で実家に住む時期は将来的な大きな出費や投資のための貯蓄を積み立てるチャンスとも言えます。

独身×一人暮らしの場合

項目	支出	収入
月収(手取り)	−	63万円
家賃	12万円	−
食費	8万円	−
水道光熱費	1万円	−
通信費	1万円	−
交際費	4万円	−
保険・医療費	1万円	−
衣服理美容費	4万円	−
娯楽費	8万円	−
雑費	2万円	−
貯金	22万円	−

都心を中心に独り暮らしをする場合、1,500万円の年収では十分な生活品質が保てます。

家賃や日常の生活費をかなり豊かに設定しても、毎月20万円以上を貯金することができます。

しかし、生活スタイルを長期に継続する場合や結婚や家庭を持つ計画がある場合、貯金をしっかりと積み立てることをおすすめします。

手取り年収1,500万円の家賃・住宅ローンの目安

年収1,500万円を持つ方は都市部を中心に家賃や住宅ローンの適切な範囲を知りたいと考えるでしょう。

安定した収入があるとはいえ、生活を楽しむための適正な価格帯を知ることは大切です。

家賃目安は21～28万円

年収1,500万円の方にとって、適切な家賃の目安は月額21～28万円となります。

家賃は手取りの1/3程度が理想とされており、年収1,500万円の方であれば月の手取りは63～85万円程度と考えられます。

そのため28万円を上限に家賃を設定すると、生活にゆとりを持つことができるでしょう。

しかし、多くの賃貸物件は審査があります。

年収1,500万円の場合、審査の目安は年収の1/36すなわち約41万円となります。

約41万円を超える家賃を設定すると審査を通過することが難しくなるだけでなく、実際の生活も厳しくなる可能性が高まります。

住宅ローンの目安は5,300万円

年収1,500万円を持つ方が考慮すべき住宅ローンの上限は、おおよそ5,300万円となります。

一般的にローンの借入れ額を年収の7倍とするという考え方から 生まれたものです。

返済の際の月々の負担を考慮すると、手取りの20〜25%をローン返済に充てるのが無理なく返済できるます。

5,300万円のローンを考慮した場合、返済期間を35年・金利を1％とした場合の年間の返済額は180万円・月々の返済は約15万円となります。

手取り年収1,500万円の貯金額

年収1,500万円の方の貯金額はどれくらいか、多くの人が関心を持つ点となっています。

年収1,500万円帯の平均的な貯金は約2,000万円とされます。

金融広報中央委員会の調査から、年収1,200万円以上の人の平均貯金額は1,400万円と報告されています。

平均貯金額の他に同じ年収帯の家庭の平均金融資産保有額は4,424万円、中央値では2,201万円となっています。

平均貯金額と平均金融資産保有額を基に考えると、年収1,500万円の人の貯蓄傾向や貯金額の目安が伺えます。

貯蓄の最善の方法として年間の手取りの10～20%を貯金することが推奨されており、具体的には年間で100～200万円の貯蓄が望ましいとされます。

手取り年収1,500万円を実現できる職業

高収入を目指す多くの方が選ぶ道として特定の職種に挑戦することが一般的です。

年収1,500万円という額は多くの職種で簡単には達成できない金額ですが、特定の業界や役職では十分可能です。

ここでは、年収1,500万円を現実的に実現できる職業について解説します。

テレビ局

日本のメディア業界では大手テレビ局の社員が特に高収入を得ています。

日本テレビやフジテレビを筆頭にテレビ業界は莫大な広告収入に支えられており、特にゴールデンタイムのCM収入は破格です。

結果、給与や昇進制度が非常に充実しています。

高額な収入を得るためには役職や部署による違いもあります。

制作や営業部門での昇進、特にプロデューサーやディレクターとしての活躍が高収入をもたらす要因となります。

大手総合商社

総合商社とは多岐にわたる商品を取り扱う大手企業を指します。

三菱商事や伊藤忠商事などの企業は国際的な取引を行っており、高い利益を上げています。

三菱商事や伊藤忠商事は新興国での投資や大規模なプロジェクトの推進など高リスク・ハイリターンのビジネスも積極的に行っており、収入の背景となっています。

外資系金融

外資系金融は国際的な金融取引を行っている企業を指します。

ゴールドマン・サックスやシティグループといった大手企業は高い専門知識を持った社員に対して、国内の他の業界よりも高い給与を支払っています。

マネジメントや投資関連のポジションでは、実績に応じたボーナスやインセンティブが非常に大きくなります。

インセンティブにより、短期間での高収入を実現することも十分に可能です。

医師

医師は専門的な知識と技術を背景に、安定した高収入を得ています。

専門医や開業医として独立することで高収入を実現できます。

診療報酬の他、自費診療・美容医療・健康診断などの収入源も増えるため、多角的なビジネスモデルを展開する医師も増えています。

パイロット(航空機操縦士)

航空業界ではパイロットとして働くことで高収入を得ることができます。

高収入の背景には高度な専門技術や独自の経験が必要とされ、責任も非常に大きいためです。

特に国際線のキャプテンなどの上位のポジションに就くと年収はさらにアップします。

大学教授

大学教授は教育と研究を主な仕事とする職種ですが、知識や経験を活かして講演活動や書籍の執筆など、さまざまな収入源があります。

専門的な分野での研究が認められると企業からの依頼や政府からの研究補助金など、多くの資金が流れ込むこともあります。

手取り年収1,500万円以上を目指す方法

年収1,500万円以上を目指すには昇進・転職・投資・副業・起業という多岐にわたるアプローチが考えられます。

狙った年収を実現するためには、自身のキャリアや市場価値を高める取り組みが不可欠です。

ここでは、具体的な方法を5つの視点から詳しく探っていきましょう。

昇進・昇格

現在の会社での昇進や昇格は年収を大きく左右する要因の一つです。

特に大手企業や給与水準が高い会社では、役職や職階の上昇に伴って給与も大きく跳ね上がります。

昇進を目指すためには自分の業績や成果をしっかりアピールし、リーダーシップを発揮することが求められます。

昇進や昇格の基準は事前に確認して効果的な取り組みを心がけることが大切です。

転職する

現在の職場での年収アップが難しい場合、転職を検討するのも一つの方法です。

給与水準が高い職業や業界を選ぶことで年収の大幅なアップが見込めます。

転職活動をスムーズに行うための転職サービスやエージェントの利用も考慮に入れることをおすすめします。

投資

手元の資金を投資することで収入源を増やす手法も考えられます。

株や不動産といった投資先で資産を増やすことが可能です。

しかし投資はリスクも伴うため、自身のリスク許容度や知識を基に冷静な判断が必要です。

副業で稼ぐ

主業だけでなく副業を通じて収入を増やす方法もあります。

現代のネット社会では在宅ワークやフリーランスとしての活動が広がっており、多様な副業の選択肢が広がっています。

副業を始める際は、現職との兼ね合いや法的な問題も考慮しつつ計画的に取り組むことが求められます。

起業する・フリーランスとして働く

独立して起業することで自分のビジネスを築き上げ、高収入を実現することも可能です。

フリーランスとして活動することも独自のスキルやネットワークを活かして収入を上げる方法として考えられます。

起業もフリーランスもリスクを伴いますが、見合った大きなリターンを得ることができる可能性があります。

手取り年収1,500万円の税金対策

年収1,500万円という高額な所得者が税金負担を軽減するための方法は多岐にわたります。

適切な対策を講じることで節税を実現し、資産形成や生活の質向上に繋げることが可能です。

以下では、主要な方法を紹介します。

生命保険控除

生命保険の加入者は一定の条件下で税控除のメリットを受けられます。

「一般生命保険料」「介護医療保険」「個人年金保険」の控除が挙げられます。

控除額の上限は所得税で12万円、住民税で7万円とされています。

2011年以前の契約は計算が異なるため、詳細は専門家への相談が推奨されます。

確定申告

年収2000万円未満の会社員は確定申告が不要なケースが主ですが、特定の控除を受けたい場合は申告が必要です。

医療費控除や住宅ローン控除など年末調整で考慮されない控除が該当します。

適切に申告することで過払い税金の還付を受け取れます。

寄付金控除

寄付金を国や地方自治体にすることで所得控除を受けられる制度があります。

2009年度から導入された「ふるさと納税」は実質2000円を超える寄付額が特例控除の対象となります。

寄付額には一定の上限があるため適切な金額を寄付することが必要です。

不動産投資

不動産を購入して家賃収入を得ることで、給与所得との損益合算が可能です。

減価償却を活用することで実際の支出を伴わない経費として、所得を圧縮することができます。

適切な資産運用と税務知識が必要なため専門家との相談が推奨されます。

ふるさと納税

ふるさと納税は好きな自治体への寄付が非課税の対象となる制度です。

寄付した額のうち2000円を除いた金額が、所得税や住民税の還付・控除の対象となります。

返礼品として地域の特産品やサービスを受け取ることができます。

iDeCo

iDeCoは個人型確定拠出年金のことを指し、節税のメリットと同時に老後の資産形成が目的です。

掛け金全額が所得からの控除対象となり、運用益が非課税となります。

受取は60歳以降となります。

NISA

NISAは特定の金額までの投資を非課税にする制度です。

年間の投資額上限内であれば運用による利益が税金の対象となりません。

一般NISAとつみたてNISAの2種類があり、それぞれに適した投資方法や期間が定められています。

手取り年収1,500万円は余裕がある暮らしができるけど税金対策も必要になる

年収1,500万円は多くの人にとって魅力的な収入です。

手取りで約1,024万円、月に約85万円となるこの収入は多くの贅沢や上質な暮らしを可能にします。

しかし、同時に税金や社会保険料として約500～600万円が引かれることも考えられるため、適切な税金対策が必要です。

生命保険控除や確定申告を上手く利用し、寄付金控除などの節税方法を活用することが考えられます。

iDeCoやNISAのような資産運用を利用した節税対策や不動産投資も効果的です。

年収1,500万円で豊かな生活を満喫しつつ賢い税金対策を進めることで、より充実した未来を築くことができます。