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薬剤師の転職ドラッグストアで薬を買おうとしたら、沢山あって迷ったことはありませんか。
そんなときは、登録販売者に相談できます。
登録販売者は、医薬品を扱うドラッグストアには必ずいます。
登録販売者はドラッグストアで販売している薬について勉強しています。
彼らの給料は高いのでしょうか。
ドラッグストア併設店舗に勤めている薬剤師の私が、登録販売者の給料の実態を解説します。
登録販売者になろうとしている方必読、将来性についてもお話ししますね。
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登録販売者の歴史はまだ浅く、2009年に始まった資格です。
ドラッグストアなどで一般用医薬品の中の第二類医薬品、第三類医薬品を販売する事ができる資格です。
以前まで学歴や実務経験などの条件があり、満たすことができない人は受験資格がありませんでした。
しかし、今は誰でも受験をすることができるようになっています。
受験後に実務経験を積めば、店舗管理者になることができます。
登録販売者の就職先は、主にドラッグストアです。
最近は調剤薬局事務の求人募集の応募条件として、登録販売者の資格が必要な薬局も見かけるようになりました。
調剤薬局事務の仕事は女性の間で人気な資格です。
そのため、面接に受かるために登録販売者の資格を取って、自分に泊をつける人もいます。
医薬品を売るお店では、必ず店舗管理者が必要になります。
店舗管理者になるには、薬剤師であるか、直近5年間で2年分の実務経験を積んだ登録販売者であるかのどちらかが条件です。
薬剤師が不在もしくは勤務していないドラッグストアでも、実務経験のある登録販売者が勤務すれば、一般用医薬品(第二類、第三類)が売れるようになるため、店舗管理者になれる登録販売者は就職に有利となるでしょう。
薬はその種類によって、いくつかのグループに分けられています。
まずは医療用医薬品と一般用医薬品と要指導医薬品の3つに分けられています。
医療用医薬品は、医師の処方がないと手に入れることはできません。
薬剤師であっても購入できないのです。
一般用医薬品は、目的に応じて、買いたいと求めている人が自分の判断と責任において購入することができます。
要指導医薬品は、処方せんは無くても買えますが、薬剤師に症状などを伝え、薬剤師が必要と判断すれば購入できます。
インターネットでは購入できません。
一般用医薬品の中には、乱用の恐れがある薬や、取り扱いに注意しなければいけない薬があります。
それらを4つに分類してあります。
第一類医薬品は、薬剤師しか販売できません。
第二類医薬品、指定第二類医薬品、第三類医薬品は薬剤師や登録販売者が販売できます。
この登録販売者が販売できる医薬品は、ドラッグストアで見かけるほとんどの医薬品に分類されるため、登録販売者の資格をとると、扱える薬の範囲がぐっと広がります。
登録販売者の給与体系は、会社によって様々ですが、代表的なものを紹介します。
登録販売者の実務経験がある場合は、店舗管理者になれるため、店舗管理者としての役職がつきます。
役職手当てとしてもらえる場合は基本給にプラスして給与が増えます。
基本給の中に役職がある場合の給与額が決められている場合は、基本給そのものがあがります。
登録販売者の実務経験がない場合は、登録販売者(研修中)の名前で勤務するため、資格手当てとして基本給にプラスされることが多いです。
当然、実務経験があるほうが給与があがります。
始めから資格を持って求人に応募した場合は、基本時給に職務給をプラスして、登録販売者の時給として設定されていることがあります。
他のパート、アルバイトよりも高時給で働くことができます。
支給額は、実務経験がない場合は10円程度、実務経験がある場合は50円程度ですが、社内研修や社内テストなどで登録販売者のランク付けをしている会社もあり、300円時給が増えることもあります。
また、登録販売者手当てとして月あたりの給料に固定費がプラスされることもあります。
登録販売者の勤務時間はシフトにより組まれることが多いです。
店舗の営業時間は必ず一人以上の店舗管理者が配置されるように組まれるため、所属人数が少ない店舗は、他の登録販売者のシフトとの兼ね合いもあり、希望時間に勤務できないこともあります。
社員は、登録販売者の資格を持っているパート、アルバイトの勤務時間の合間にシフトが入ることもあります。
逆に、登録販売者の資格を持つ社員や、パート、アルバイトがいなければ、一人にかかる負担は大きくなります。
登録販売者はもらえる給料が、高くなるのは分かりましたが、どれくらいもらえるのか気になりますよね。
社員の給料を考えると、平均して年収300万円からのスタートになります。
ドラッグストアは残業も多い業種ですので、登録販売者の資格で年収がビックリするほど上がるというより、残業手当などで年収が上がる感覚の方が大きいです。
手当ての支給額は、実務経験がない場合は月額3000円、エリアマネージャーなどの役職が上の方になると50000円支給されることもあります。
毎月手当てで50000円入るのは、結構大きな額ですよね。
登録販売者の資格を持っていると、持っていないよりも昇格もしやすいですし、店長になるには必要な資格になるため、登録販売者の資格を取ると、年収アップに繋がります。
店長になると、年収700万円クラスになる人もいます。
登録販売者の残業代は、給与体系により変わります。
登録販売者の資格手当てとして、毎月一定額を支給される場合は、基本給は資格を持っていない場合と変わりません。
パート、アルバイトで時給に登録販売者の資格給がついている場合は、残業代にも資格給が上乗せされるため、登録販売者の資格を持っていた方が残業代は上がります。
登録販売者の資格を持っている人は、持っていない人よりも残業時間が多くなる傾向にあります。
これは、登録販売者の資格を持っている人が優先的に残業するというよりは、持っている人は長く勤めている人や社員が多いため、結果として登録販売者の残業時間が長くなります。
医薬品は日々研究され、新しい製品が販売されています。
資格を取ってもお客様に情報を伝えられなければ、意味がありません。
そのため、会社内で登録販売者向けのeラーニングや、毎月のテストを実施している企業もあります。
私の会社では、登録販売者のランクが6つに分かれていて、ランクごとに資格手当ての額が変わります。
また、社員は登録販売者の資格が必須で、資格がなければパート、アルバイトでしか雇ってもらえません。
加えて、主任や店長になるためには登録販売者のランクが一定以上でないと、昇格試験を受けられません。
ドラッグストアでキャリアを積みたいのならば、登録販売者の資格は登竜門となります。
正社員の登録販売者は、店舗管理者としてシフトに入ることが多いです。
新入社員の正社員は、登録販売者の資格と実務経験を積むために、店舗管理者から仕事を教えてもらいながら、業務をこなします。
パート、アルバイトの登録販売者は、実務経験を積んだ登録販売者であれば店舗管理者としてシフトに入ります。
実務経験がないと、登録販売者の資格を持っていない人と同じようにシフトに組まれます。
正社員の登録販売者の方が、管理者としての仕事を教えてもらえることが多いです。
そのため、管理者になって店舗の運営をしたい人や、キャリアを積みたい人は、パート、アルバイトから正社員に上がるために登用試験に向けて勉強に励みます。
第一類医薬品や要指導医薬品を販売するには、薬剤師の資格が必要です。
扱える薬の範囲を広げたいために、アルバイトをしながら実務経験を積み、稼いだお金で薬学部を受験する人もいます。
また、薬学部の学生で、低学年のうちに実際に売られている薬の勉強を兼ねてアルバイトに入る人もいます。
薬剤師になる前段階として、登録販売者を目指す人も少なからずいます。
薬剤師の資格を持った人は、登録販売者が扱える薬を全て扱えるため、登録販売者の上位資格となります。
薬剤師としてドラッグストアに就職する、アルバイトに入るなどするときは、登録販売者の資格は不要となります。
薬剤師手当てを支給されて業務をするときは、登録販売者の資格手当てとの二重取りはできない会社が多いです。
薬学部の学生が登録販売者の資格を取る目的は、主に以下の3点です。
登録販売者の資格は比較的新しい制度ですが、これからどうなるのでしょうか。
登録販売者の資格は、法律が変わり、受験資格が緩やかになりました。
今までは実務経験が無いと、受験できなかったため、なかなか登録販売者になれる人がいませんでした。
登録販売者の需要が多く、実務経験のある登録販売者は引く手あまたです。
法律が変わり、実務経験が必要なくなったため、登録販売者の受験に対して敷居が低くなったと言えます。
これから、登録販売者の母数は増えるでしょう。
登録販売者の資格があれば、研修中として仕事ができます。
しかし、一人で店舗を任せてもらえるには、店舗管理者になる必要があります。
登録販売者の数が増えてきた今、登録販売者同士で求人を取り合って、資格だけでは面接に受からないことも考えられます。
他の登録販売者の資格をもつ人たちとの差別化をはかるために、実務経験を積んで、店舗管理者になれる条件を満たせるようになりましょう。
国が支払う医療費は毎年上がっています。
この医療費を下げるには、自分で処置できる軽度な病気に対しては、病院の受診を控えてもらう必要があります。
国は、セルフメディケーションとして、軽度の怪我や風邪に対しては一般用医薬品の使用をするよう推進しています。
ますますドラッグストアの位置付けが重要になってくるため、一般用医薬品のほとんどを扱える登録販売者の資格は価値を見いだしていくでしょう。
団塊世代が後期高齢者になる2025年、薬を必要とする人は増えます。
そして、ドラッグストア業界は大きく成長しています。
個別の対応が必要となる医薬品の選択に、登録販売者の需要はますます増えるでしょう。
企業の中には、会社支給の登録販売者受験問題集をもらえたり、受験料を会社が持ってくれたりするところもあります。
もし、登録販売者の資格を仕事で使わなかったとしても、自分が薬を選択するにあたって必要な知識を得ることができるため、とても有意義な知識となるでしょう。
ドラッグストアでは登録販売者の資格以外にも、介護用おむつの選択アドバイザー資格なども持てるように支援している会社もあります。
登録販売者の受験資格が緩まり、登録販売者の数は増えます。
登録販売者の資格だけではなく、ドラッグストアに関する資格を持つことで、仕事を得やすくなったり、年収をあげることができたりします。
これからは、登録販売者にプラスして勉強をすることで、登録販売者として生き残れる時代にシフトしていくでしょう。
今回は、登録販売者の給料について解説しました。
登録販売者には実務経験を積んでいるか、研修中であるかで給料が変わります。
その中で、社員であるか、パート、アルバイトであるかといった就業形態で、給料のもらい方が変わります。
キャリアを積みたいのであるならば、実務経験をしっかり積んで、店舗管理者になりましょう。
薬剤師との比較も行いました。
薬剤師の資格を持つ人は、登録販売者の資格を持っていても給料は変わりません。
薬学部の学生が登録販売者の資格を取る目的は、給料を上げるためではなく、勉強のためなど他の理由が主です。
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