せっかく求人広告を掲載しても、理想的な人材の採用に至らなければ、費用が無駄になってしまいます。

自社にとって理想的な人材にアプローチできる求人媒体を使いたい、と思いますよね。

今回は、建設業の求人媒体おすすめ7選と、選び方をご紹介します。

求人媒体の料金形態や、応募が来ないときの原因と対処法もまとめました。

さらに「無料の求人媒体だけじゃダメ？」という疑問にもお答えしています。

建設業の求人媒体おすすめ7選

では早速、建設業の広告求人媒体おすすめ7選をご紹介します。

各求人媒体の掲載求人数や特徴を比較すると、次の通りです。

※2024年1月調査時点の求人数を掲載。

では、各求人サイトの特徴を詳しく見ていきましょう。

GATEN職

広告の掲載期間に応じて料金が決まるシステムを採用しています。

掲載できる期間に対して、料金が安いと評判です。

大手転職サイトでは、4週間あたり20万円～の掲載料金がかかりますが、GATEN職なら1ヶ月でたった3万円です。

半年なら15万円、1年間なら24～25万円と、圧倒的に安い費用で求人広告を掲載できます。

建職バンク

建職バンクは建設業界の求人に特化しており、幅広い関連職種の求人を扱っています。

建築士、土木技術者、施工管理など、専門技術職から管理職まで、多岐にわたる職種の採用活動が可能です。

求人数は11,329件（2024年1月時点）と、建設業特化型の求人媒体としては充分な規模を誇ります。

掲載料金は公表していないので、まずは一度問い合わせてみましょう。

doda

dodaは業界最大級の規模を誇る求人媒体です。

約798万人の会員数、掲載求人数は233,750件（2024年1月時点）と、転職希望者からも企業からも圧倒的な人気を集めています。

料金プランはAタイプ～Eタイプの5種類で、費用はそれぞれ25万円・40万円・60万円・100万円・150万円です。

掲載期間は4週間となっています。

費用は高めですが、たくさんの求職者に見てもらいたいならおすすめです。

リクナビNEXT

リクルートが運営するリクナビNEXTは、求人数10万件以上の大手求人媒体です。

多くの転職希望者に求人を見てもらいたい企業へおすすめとなっています。

求人広告を掲載してもらう場合の料金プランは、1回4週間20万円・35万円・55万円・55万円・100万円・180万円の5種類です。

年間回数券を利用すれば、費用をおさえて複数回掲載ができます。

広告掲載までにかかる日数は、10～15営業日前後です。

パワーワーク

パワーワークは、掲載求人のほとんどが建設業の求人媒体です。

建設業に特化した求人情報誌を10年発刊してきたノウハウがあります。

鉄筋工、防水工、塗装工、内装工、大工、鳶、土木など、さまざまな職種に対応しています。

ただし掲載料金は問い合わせが必要です。

ジョブケン

ジョブケンは、建築・建設・土木業界特化型の求人媒体です。

完全成功報酬型なので、採用が成功するまで、費用は一切かかりません。

好きなだけ求人広告を掲載しておけます。

エージェントサービスで人材紹介を受けることも可能です。

セコカンNEXT

セコカンNEXTは、建設業界の中でも施工管理職に特化した求人媒体です。

施工管理の採用を考えている企業におすすめとなっています。

経験者・未経験者問わず採用が可能です。

建設業の求人媒体の料金形態

建設業の求人媒体の料金形態は、次の3タイプです。

掲載料金型

求人広告の掲載期間に応じて、一定の料金を支払う形態です。

一般的な求人サイトでよく見られる形態で、2週間・4週間・数ヶ月など、さまざまなプランが用意されています。

大手求人媒体では20万円以上の費用がかかります。

一方、小規模な求人サイトでは数万円程度です。

成果報酬型

応募や採用が実際にあった場合にのみ、料金を支払う形態です。

特に採用が成功するまで料金が発生しない料金形態は、企業にとってリスクが少なく、転職エージェントサービスでよく見られます。

費用の相場は応募があったときに料金が発生するタイプで1件1万円～ほど、採用成功時のタイプでは正社員なら20万円～ほど、バイトなら約1万5千円～です。

無料型

無料でコストをかけずに求人募集ができる媒体です。

通常は基本機能のみ無料で、追加機能や広告露出度を高めるためには料金が必要な場合があります。

リスクはありませんが、有料求人媒体より応募が来にくいと知っておきましょう。

建設業の有料求人媒体の種類

建設業の有料求人媒体の種類は、次の3つに分けられます。

総合型

総合型の求人媒体は、さまざまな業界や職種の求人を幅広く扱っており、建設業に限らず多岐にわたる選択肢を提供します。

たとえばリクナビNEXT、doda、マイナビ転職などです。

メリットは、異業種からの転職を検討している求職者にアプローチしやすい点や、大手求人媒体は登録者数が多くたくさんの求職者に見てもらいやすい点でしょう。

しかし建設業に特化したノウハウや支援は少ない場合があります。

建設業特化型

建設業の求人だけを取り扱う求人媒体です。

例としては建職バンク、建設・設備求人データベースなどがあります。

メリットは、建設業に興味を持っている求職者が多く利用している点です。

ニッチな職人の採用もしやすい傾向があります。

しかし総合型の大手求人媒体よりも小規模なサイトが多く、求人を見てもらえる回数は減ってしまう可能性があるでしょう。

転職エージェント

転職エージェントとは、人材を求める企業と求職者をマッチングさせる、職業紹介事業者です。

成功報酬型のビジネスモデルなので、内定が確定するまでは、料金が発生しません。

しかし採用担当者と転職エージェントの間で頻繁にやりとりが発生する点はデメリットだといえます。

建設業の無料求人媒体の種類

無料で使えるおもな求人媒体は、次の通りです。

よく採用活動で用いられるハローワーク、SNS、自社のサイトについて、詳しく解説します。

ハローワーク

ハローワークは、公共職業安定所が提供している、無料で求人情報を掲載できるサービスです。

地域に密着した採用を得意としています。

求人情報を掲載するには、Web上から申し込むか、ハローワークに直接訪問しましょう。

ただしハローワークだけではなかなか採用につながりにくいため、別の求人媒体も併用することをおすすめします。

SNS

Instagram、TikTokなどのSNSにも、ぜひ求人情報を掲載しましょう。

SNSでの情報発信は無料で、20代や30代へのアプローチに効果的です。

dodaや求人ボックスなどの求人媒体だけでは、掲載できる文字数・写真数に限りがあります。

しかしSNSなら、求人媒体で伝えきれなかった情報を好きなだけ発信可能です。

自社の求人サイトを作るよりも簡単で、零細企業でもすぐに始められます。

写真や動画を通じて、日頃の作業の様子や現場の和やかな雰囲気を伝えましょう。

自社のサイト

自社サイトの活用もおすすめです。

求人媒体を見た求職者の多くは、その企業のサイトも閲覧します。

求人広告の情報だけでは、その会社がどんな事業をおこなっているのか、どんな人が働いているのかといったことを、詳しく把握するのは困難だからです。

自社サイトはSNSと違って、まとまった文字数で濃い情報を伝えたり、昔投稿した情報が流れるのを防いだりできます。

建設業の求人に応募が来ない原因

応募が来ないときは、広告を掲載している求人媒体や、求人募集の条件に原因があるかもしれません。

建設業の求人に応募が来ないときの対処法と、解決策を紹介します。

無料求人媒体しか使っていない

無料求人媒体は、広告費用を無駄にしてしまうリスクを抑えられる一方で、有料サービスと比較して採用できる可能性は低いです。

写真や動画が載せられない、文字数制限が厳しいなどの制約が多く、掲載できる期間も短い場合があります。

有料求人媒体の利用を検討する

無料求人媒体だけではなく、有料求人媒体の利用も検討しましょう。

有料の求人媒体では、自社に採用広告のノウハウがなくても、プロのライターやデザイナーが魅力的なコンテンツを作成してくれます。

露出も増えるのでより多くの求職者にアピールが可能で、応募を集めやすいです。

さらに広告のクリック率や応募率などのデータを、今後の採用活動に活かすこともできます。

採用条件が厳しすぎる

採用条件が厳しすぎて応募が集まらない場合もあります。

本当にその条件でなければならないのか、一度見直してみましょう。

休日数や給与などの待遇が悪い

休日数や給与などの待遇が同地域・同業界の競合他社と比較して悪ければ、あえて自社に応募しようと思ってもらうことが難しいです。

また求職者は何社も並行して採用選考を受けているので、いい人材が見つかっても、よりよい条件の企業が他にあれば、そちらを転職先・就職先に選んでしまいます。

求人を出す際は、まず市場調査をしましょう。

大手求人サイトで、建設業や同じ地域の求人を掲載し、給料や福利厚生などの待遇の相場を把握します。

その相場に対して、自社の待遇が悪いと感じたら、改善を検討しましょう。

特に建設業では、次の待遇改善が考えられます。

待遇を改善すれば、応募が来やすくなり、内定辞退や早期離職なども防ぎやすくなるでしょう。

どんな仕事なのか具体的にイメージできない

求人広告を見て、どんな仕事なのか具体的にイメージできなければ、求職者は応募を躊躇します。

自分が求人に応募する立場で考えてみてください。

次のような内容が気になるのではないでしょうか。

仕事内容、給料、職場の雰囲気などが詳しくわからなければ、求職者は応募に不安を感じてしまいます。

もし応募してくれたとしても、求職者の思い描く仕事内容と実際の仕事内容にズレがあると発覚すれば、早期離職や内定辞退につながるため、できるだけ詳しく正確に伝えましょう。

求人広告の内容を充実させるコツ

求人媒体に広告を掲載するときは、社員インタビューや1日の仕事の流れなどのコンテンツを充実させて、文字情報だけではなく写真・動画も駆使してください。

ただ、求人媒体は文字数や掲載できる写真の数に制限を設けていることもあります。

伝えきれない内容は、SNSの自社アカウントで現場の写真を投稿する、自社で求人サイトを作る、採用ブログを運営するなどして発信しましょう。

建設業のおすすめ求人媒体で人材確保しよう

建設業のおすすめ求人媒体をご紹介してきました。

建設業は高齢化が進んでおり、「人材確保が難しい」「若手の応募が来ない」と悩む企業も少なくありません。

しかし利用する求人媒体や、求人募集の内容を工夫すれば、人を集めることが可能です。

無料の求人媒体では採用が成功しなかった場合、有料の求人媒体も活用を検討してください。